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米IntelのエンジニアであるAnwar Ghuloum氏が公式ブログ「Research@Intel」で、「開発者はアルゴリズム開発および開発パイプラインにおいて、数十、数百、数千コアを視野に入れるべき」とアドバイスしている(ITpro記事、cnet.com記事、本家記事)。このように多数のコアを想定することにより、従来の言語、ライブラリ、エンジニアリング方法や慣習などを含め、コードベースをリファクタリングする機会となるとのことだ。 現在Intelはquad-coreプロセッサを出荷しており、今年度の第4四半期には8つのコアを搭載したNehalem(開発コード名)の発表が見込まれている。今後もコア数は増えていくことを想定し、現在のdual-coreやquad-coreを超えた視点をもつ必要性を指摘している。 現状、デュアルコアやクアッドコアですら視野に入れている開発者は多くないと思うのだが
はじめに 皆さまはVB.NETにどのようなイメージをお持ちでしょうか? 筆者がよく聞くイメージは「初心者用」です。開発元のマイクロソフト社のWebページにも「Visual Basic 2008 Express EditionはWindowsアプリケーションの楽しく簡単な作成方法に興味を持つ、趣味で開発を行うユーザー、プログラミング初心者、および学生に最適な開発ツールです」と書いてありますので、そのイメージはあながち間違いではないでしょう。 おそらくそれが原因なのでしょうが、VB.NETであまりディープな内容にチャレンジしている人を筆者は見かけません。デバッガ実装、OS開発、RDBMS実装、機械語解析などのディープな内容は大半C言語で行われております。C言語を選択するのは実用的な観点から言えば正解なのですが、だからといってディープな内容が楽しめる言語はC言語だけではありません。さすがにOS開
いま、ITエンジニアに新たな活躍の場が広がっている。リスクコンサルタントやシステム監査人、情報セキュリティ担当といった職種だ。これらの職種に就くには、内部統制や監査の知識だけでなく、ITエンジニアの経験が大いに役立つ。本連載では、こうした職種が求められるようになった時代背景や、仕事内容、代表的なキャリアパス、すぐに取り組める勉強法と関連資格を紹介する。 前回(「エンジニアの新たな舞台、ITリスク管理・システム監査」)は、ITエンジニアのキャリアが、ITに関する内部統制の仕事へ生かせることを説明しました。今回は、リスクコンサルタントやシステム監査人、情報セキュリティ担当として、現場の最前線でやっていくために必要なことを紹介します。 筆者が体験から語る、CISA/CISSP取得のメリット ITガバナンスやリスク管理、情報制セキュリティに関する包括的な知識が身に付けられ、なおかつキャリアアップに
2008/07/07 JPCERT/CCは7月7日、2007年度の調査・研究結果をまとめた報告書に関する説明会を開催した。 JPCERT/CCは6月25日に、「ソースコード解析ツールを活用したCERTセキュアコーディングルールの有効性評価(英語版)」を公開した。安全なソフトウェアを開発するためのコーディング規約を、既存のソースコード解析ツールに適用し、エラー検出を行った結果をまとめたものだ。はじめから脆弱性を作り込まないようなルールを定め、それに沿った検証を実施することで、ソフトウェア品質の底上げを狙う試みである。 JPCERT/CCではこれに先立ち、米CERT/CCと共同で、脆弱性につながるような欠陥やエラーを作り込まないようにするコーディング規約「CERT C/C++ セキュアコーディングスタンダード(英語版)」をまとめている。文字列や整数の取扱い、配列の使い方などについて、バッファオ
総務省はこのほど、マルウェアを配布するサイトなどに利用者が無意識にアクセスすることによるウイルス感染を防ぐためのデータベース構築を検討すると公表した。同データベースを活用することにより、通信事業者などがより効果的な感染予防策をとることができるとしている。 総務省が2007年10月から今年7月まで計10回にわたり開催した「次世代の情報セキュリティ政策に関する研究会」がまとめた報告書の中で明らかにされた。 同報告書では、「一部の利用者のみが高度なセキュリティ対策を講じても、我が国全体としての情報セキュリティ向上にはつながらない」と指摘。その上で、NTTグループなどの電気通信事業者やサービス提供事業者など、全ての関係者が連携したセキュリティ対策を行う必要があるとしている。 具体的には、正規のWebサイトを閲覧しただけでマルウェアに感染してしまう状況を踏まえ、利用者が誤ってフィッシングサイトやマル
ソニックウォールは7月7日、メールセキュリティ用アプライアンスの最新ファームウェア「SonicWALL Email Security 6.2」を公開した。スパムメール対策機能を強化した。 最新版は、電子メールの配達不能通知(Non-Delivery Report)を装うスパムメール(通称、NDRスパム)に対処した「BATV(Bounce-Address-Tag-Validation)」機能を搭載。同機能は、送信される個々のメールに送信者には見えない非公開鍵を使ったタグを付与し、アプライアンスがNDRメールを受信すると、このタグを確認して正しいNDRメールであるかを識別するという。NDRスパムは、嘘の配達不能通知によって再送信を試みるユーザーのアドレスを入手しようとする手口。 このほか、最新版では言語検出機能の向上し、オランダ語やフランス語、スウェーデン語によるスパムメールへの対処を強化した
IT投資を進める前に、問題となるのは人材の不足。しかし、先入観に捉われ、磨けば光る人材を見過ごしていないか。人の磨き方も大事なマネジメント手法である。 無謀と非難された人材育成方法 トップがIT投資を迷う理由の1つに、人材の不足がある。 確かに、人材不足は企業規模が小さくなるほどよく耳にする話である。大企業でも、事業部・事業所・部・課と事業単位が小さくなるに従って、人材に悩むケースが少なくない。例えば、プロジェクトチームに供出する人材がいなくて悩む部署をいくつも見てきた。 しかし、先入観に捉われてはいないか。ITやプロジェクトチームは難しいもの、よほど気の効いた人材をあてがわないと勤まらないだろうと考えてしまい、目の前の人材を見て「こいつじゃ無理だ」と決め込んではいないか。そもそも人数が足りなくてラインから引き抜くことは全く不可能だ、と決め込んではいないか。 しかし、筆者の経験から「その気
今回は、NECが7月1日から全社員の9割にあたる約2万人の社員を対象に適用を認めることにした「在宅勤務」を中心に、テレワークの勘所について考えてみたい。 NECが全社に適用拡大 NECが7月1日、在宅勤務制度を同日付けで全社に適用拡大したと発表した。新入社員や生産現場勤務などを除く約2万人の社員を対象に、週1回を原則として上司の承認を得て利用できるようにした。この制度によって、時間の有効活用による生産性向上や、育児・介護など各自の多様な事情に合わせた働き方を選択できるようにするとともに、通勤のための交通機関利用の削減や、シンクライアントシステム利用による消費電力および二酸化炭素(CO2)の削減など環境対策にも貢献できるとしている。 同社では2006年7月より、約2000人の社員を対象に在宅勤務を取り入れたテレワークのトライアルを実施してきた。ちなみに同社ではテレワークを「どこにいてもオフィ
MIAU版インターネット教科書プロジェクトの課程で、中学校の技術の先生、高校の情報の先生らにヒアリングを行なってきた。我々のようなネットの団体が、学校のようなオフィシャルなところに立ち入ることができるのか、という懸念はあったのだが、実際にはかなり「開かれた学校」が多いこと、先生自身も情報教育についての問題意識が高いことから、案ずるより産むが易しといった状況であることが分かってきた。 やはり実際に子供たちと日々顔をつきあわせている先生たちというのは、まさに現場そのものである。単に机上で今の子供たちを想像してあれこれ考えるよりも、現実ははるかに先に行っている部分もあるし、なんでそんなことにと驚くようなこともある。今回はそのヒアリング結果を踏まえて、現状の情報教育の問題と現実を多くの人に共有するとともに、今後やるべきことを考えていきたい。 イメージとしての子供と現実のズレ 青少年への情報リテラシ
「ウェブリブログ」は 2023年1月31日 をもちましてサービス提供を終了いたしました。 2004年3月のサービス開始より19年近くもの間、沢山の皆さまにご愛用いただきましたことを心よりお礼申し上げます。今後とも、BIGLOBEをご愛顧賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。 ※引っ越し先ブログへのリダイレクトサービスは2024年1月31日で終了いたしました。 BIGLOBEのサービス一覧
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