タコはおもしろいよー、とよく聞いていましたが、まさか本当にびんのフタを開けるなんて・・・!相模湾でもおなじみのマダコは、墨を吐くのはもちろん、すごく狭い隙間に隠れる、体の色と形を周囲に合わせる、そして、重い石をひきずって自分の巣穴にフタをする、などなどいろんな生態の持ち主なのです。ちなみに、夜暗がりで見ると、昼とは違い瞳がまんまるでちょっとかわいいです。 ※この動画とタイトル・説明は投稿時の物であり、現在は展示をしておりません。
「節約は実は生活を豊かにするのだと気づけば、増税もまた楽しからずやだ」 日本共産党の志位和夫委員長が大阪で開かれた演説会(23日)で批判したトヨタ自動車の広告(写真=4月23日付「日経」掲載、一部拡大表示)の一節です。 庶民増税を「また楽しからずや」などと人ごとのように語る広告は、自分では消費税を1円も払っていないトヨタならでは。 同社が会長や副会長として率いてきた日本経団連などの財界は、社会保障削減と消費税増税を求める一方で、法人税減税などの大企業優遇策を歴代政権に求めてきました。 自分たちで庶民増税を押し付けておいて、“生活を見直せ”“ムダをなくせ”という広告は、財界の身勝手さを示しています。(信)
日銀の公式値を基に四半期ペース(ただし2017年からは年ベース)で更新している【日米家計資産推移】などいくつかの家計データを精査する記事の中で登場する「貯蓄率」。元々貯蓄が好きであると語られている日本人にとっては気になるテーマだが、他人の貯金の中身を知る機会など滅多になく、ぼんやりとしたイメージしか思い浮かベられない人がほとんどのはず。一方でやや古い話となるが、【なんだか気になる他人の貯金額・「20代のうちにとりあえず貯めたい貯金額ランキング」】や【この先でお金や時間をかけるもの、若者「貯蓄」団塊は「レジャー」】などのように、若年層の間では高まる将来への不安を少しでも和らげるべく、貯蓄をしようとの気概が増加している調査結果が出ている。「本当に貯蓄率は減少しているのだろうか」との疑問を解消すべく、今回は複数の調査結果を探し出して検証を行うことにした。 国民全体で勘案してみる…内閣府の国民経済
デジパチ創世記にショック死したというのは有名です。ただ当時のソースはありません。図書館でも行って昭和55年の記事をしらみ潰しに探せばあるかもしれませんが・・・ 昔の機種はこういう感じで当たります。 http://www.youtube.com/watch?v=oGGv1nkXhOc&feature=related これはかなり後の機種ですが、創世記は上部デジタルも動いていて7で止まらないと下が揃っても大当たりではありません。 デジタルならこんな感じ http://www.youtube.com/watch?v=ehq-WS-uOz8 上部デジタルも回ってますがこの機種もかなり後の機種なので関係ありません。ただこの前の機種は上部デジタルも関係あって7777と揃わないと大当たりにはなりません。その代わり数字が3570しかありませんでした。 昔は1000個出すのも大変だったので、揃えば一撃300
昨晩、以下のツイートが話題になっていた。燃えてた。 過労死とは最高・最善の死に方ではないだろうか?多くの人間はそれができないから、世俗のの中で苦しんでいる。⇒東京新聞:成果主義「死を招く」 残業代ゼロ制度なら:社会(TOKYO Web) http://t.co/ctAQUtA6Li— たかぎあきなり (@akinari1975) 2014, 5月 24 内容はさることながら、コメントしているニュースの内容にもビックリ。そして、本人のプロフィールにもビックリ。それも、燃える要素になっていると思う。 炎上の研究。 炎上の場合は、賛否両論ある意見の片方が燃え上がるパターンがあるが、今回の場合はダイレクトに、感情的に「そんなわけあるか!」と思える内容だと思う。もちろん、ツイートの内容を前向きに解釈することもできる。 続くツイートを読むと、本人の言葉で内容が補間されていた。 @aroom308 ごぶ
米軍が通常とは違う何らかの訓練をしたんじゃないかなーというのが、現時点での想定だと思うけど、Twitterみてると例によってトンデモブログ発の情報が行き交ってる。 混乱した情報が広がるのは好ましくないので、現時点での情報をここにメモしておく。 第一報 琉球放送(2014/05/21)この時点で該当の方向には米軍の訓練場があり、「特別な訓練をやっているとの情報提供は受けておらず」、つまり普通の訓練は行っていると読み取れます。 こういうときの米軍は訓練の詳細については言わないものだし、防衛施設局も突っ込んで聞き出したりはしない、ということは よくある話。 米軍回答の通り通常の訓練であるなら「どうして今回だけこのような噴煙や振動があったのか?」ということが疑問点です。 (追記:後述のように轟音や振動は普段からあるようです。訂正いたします) 「ドン」という大きな音がして地面が揺れたあと、島から北の
すくらむ国家公務員一般労働組合(国公一般)の仲間のブログ★国公一般は正規でも非正規でも、ひとりでも入れるユニオンです。 芸能界の事件が政財界にも波及か?――とネット上でも話題になっているようですので、あらためて、南部靖之パソナ代表のこれまでの言説をまとめて紹介しておきます。南部氏が得意気に語る映画制作の「オーディション型雇用」で、企業は「必要な時に、必要な能力を持った人を適度の数雇えばいい」というのは、まさにいま竹中平蔵パソナ会長が主導し安倍政権が狙う労働者派遣法の大改悪によって生涯派遣・正社員ゼロを招くところに、ぴったり重なっているわけです。南部氏によると日本から雇用という言葉すらなくって「自立した個人が対等の立場で企業と契約する」のが当然なので、パソナでは率先して「労災の適用受けず雇用保険も免れる」こともやってきたということでしょう。こうした南部氏の言動は、まさに労働者の「過労死は自己
ださい表紙の高い本を臆面もなく出版できる学術系の出版社はつぶれれてしまえばいいと、いつも思ってる。 #Eテレ #ニッポンのジレンマ
清の雍正帝の治世のころに起こった中国とベトナムとの国境争いについて。大国である中国側がベトナムにゆずったという点が特筆される。 はじめに 2014年5月初旬に、中国が西沙群島 [1] で石油掘削を始めたことから、ベトナムと中国との間の対立がはげしくなっている。西沙群島は、中国の実効支配のもとにあるが、ベトナムも領有権を主張しており、ベトナムは中国の行為に大いに反発している。ベトナムでは大規模な反中国デモが発生し、ベトナムに進出する中国企業には大きな被害が出ている。 両国の領土をめぐる争いは今に始まったことではない。問題となっている西沙群島について言えば、1974年に中国と南ベトナム [2] の間に紛争があり、その戦いの結果、西沙群島の全ての島が中国の支配下に置かれることになった。また、中国とベトナムの間には陸上の国境もあるから、そこでも国境紛争が起きている。例えば、1984年には中国軍がベ
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スペースパンなら油を1滴も使わずおいしい料理ができる! ※お使いの加熱調理機器により、でき上がりが異なる場合がございますのでご了承ください。 ※加熱時間は、両面焼きタイプの魚焼きグリル(弱火)で調理した場合の目安時間です。 ページのトップヘ↑ スペースパンの使い方は簡単!後片付けも、とってもラク! 【スペースパン】 ●材質/本体:アルミニウム合金・鋳造製(内面:フッ素樹脂加工、外面:耐熱塗装)、ガラス蓋:強化ガラス、シリコングリップ:シリコンゴム、木製パンレスト:天然木(ブナ) ●本体サイズ/23.4×16×高さ4cm(蓋を重ねた時7.8cm)、木製パンレスト:30×16cm ●重量/本体:約0.5kg、ガラス蓋:約0.4kg ●容量/900ml ●レシピ集付取扱説明書(カラー・表紙共32頁)付 ※返品について・・・一般のご家庭用の魚焼きグリルでお使いいただけるように設計しています。万
Paul Krugman, “Free Markets Are Not Always the Best Medicine,” May 23, 2014. [“Faith-based Freaks,” The Conscience of a Liberal, May 16, 2014.] 自由市場がいつでも最良の処方ってわけじゃない by ポール・クルーグマン Mark Graham/The New York Times Syndicate 新しく出たスティーヴン・ダブナーとの共著『ヤバい思考法』(Think Like a Freak) で,スティーヴン・レヴィットがこんなことを書いている.イギリス首相デイヴィッド・キャメロンに,国民保健サービスをつぶして市場の魔法に保健問題を任せちゃった方がいいですよとレヴィットは語ったんだそうだ.これでレヴィットはお利口ぶりを発揮したつもりだった.ところ
数多くの大企業のコンサルティングを手掛ける一方、どんなに複雑で難しいビジネス課題も、メカニズムを分解し単純化して説明できる特殊能力を生かして、「日経トレンディネット」の連載など、幅広いメディアで活動する鈴木貴博氏。そんな鈴木氏が、話題のニュースやトレンドなどの“仕組み”を、わかりやすく解説します。 ブラック企業が問題になっている。経済の潮流から考えると、今後ブラック企業はなくなっていくのだろうか? それともさらに増えていくのだろうか? その疑問に答えてくれそうなドキュメンタリー番組がNHK-BS1で放送された。『低価格時代の深層』(原題は『The Age of Cheap』<2012年放送>)というフランス制作のドキュメンタリー番組だ。 EU諸国では市場統合後、激安な商品やサービスが提供されることになる一方で、提供する側の企業で働く従業員の待遇は、限界まで劣悪になってきているという。そのヨ
中国人民解放軍が他国にサイバー攻撃を仕掛けている。そう言われ続けてきてはや数年が過ぎたが、中国側は「そんなことしてない」「誰かが中国のIPアドレスを使ったか、踏み台にしてきただけ」と強弁、認めようとはしなかった。ところがひょんなことから動かぬ証拠が見つかってしまった。 その証拠とは2011年7月16日にCCTV7軍事・農業チャンネルが放映した番組「軍事科技」の特集「ネットワークの嵐がやってきた」。サイバー戦争について解説した番組だが、中国人民解放軍謹製のサイバー攻撃ソフトが映し出され、しかも米国の大学がターゲットになっていたことがはっきりとわかってしまった。法輪功系メディアが報じていたが、23日に米セキュリティサービス企業エフセキュアのブログで報じられ、一気にニュースが広がった。 *画像はYoutubeより。 ■中国国有テレビ局が放映した「サイバー攻撃の証拠」 問題のシーンは上記Youtu
□ニューヨーク駐在編集委員 松浦肇 ワシントンDCにある米証券取引委員会(SEC)へ寄ったところ、見知らぬ部屋に間違って案内された。7階にある小さな会議室で、ドアを開けると真剣な表情をしたダークスーツ姿の一団が詰めていた。 取材予定の会場とは違うようだ。そう思って戸惑っていたら、中の男性から声をかけられた。「あなたもウォルマートを担当しているのですか?」 米国最大の小売業、ウォルマート・ストアーズのことだ。関係筋によると、この日は米司法省(DOJ)の検事とSECの法律顧問が集まって、ウォルマートへの法的措置を検討していた。 ウォルマートの子会社社員がメキシコで贈収賄事件に関与した疑いが持たれており、贈賄行為を禁止する海外腐敗行為防止法(FCPA)の適用をめぐって、DOJとSECが共同戦線を張ったのだ。 ウォール街への規制強化に象徴されるオバマ米大統領が示した「反ビジネス路線」について、権力
愛知のイタリア料理店ベルコルノです。ニコ動初投稿です。他のラテアート動画はコチラ→mylist/44316782主にTwitterにラテアートを載せてますので、覗いて頂けると嬉しいです。【Twitter】https://twitter.com/BELCORNOこういうタイプのラテアートは、店舗では予約制で承っております。【追記】50,000再生ありがとうございます! コメントでも沢山頂いてますが、色と温度に関しては、賛否両論は最初から覚悟の上でやっています(笑。店舗ではもちろん、普通のハートやリーフなどのカプチーノもご提供しています(当然予約は不要、むしろそっちがメイン)ので、お好きな方をどうぞ^^店内での撮影は、フラッシュを使わないことと、他のお客様を映さなければOKです!
【ベルリン時事】労働組合の国際組織、国際労働組合総連合(ITUC)が5月に実施したアンケート調査で、「世界最悪の経営者」に米インターネット通販最大手アマゾン・ドット・コムの創業者で最高経営責任者(CEO)のジェフ・ベゾス氏が選ばれた。 調査はベルリンで18〜23日に開かれたITUC世界大会に合わせ、インターネットで実施。ベゾス氏は「メディア王」と呼ばれるルパート・マードック氏らノミネートされた他の8人を抑え、得票率22.7%でトップになった。 ITUCは、アマゾンの物流倉庫の従業員が勤務中に歩く距離は1日当たり24キロに達すると指摘。バロー書記長は「アマゾンは従業員をロボットのように扱っている。ベゾス氏は雇用者の残虐性の象徴だ」と批判した。
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