ツイッター入りするマスメディア、CNN・エフエム東京・NHKの思惑：日経ビジネスオンライン
一方で、インターネット広告だけが伸長している。ネット広告費は昨年、初めて新聞の6739億円を抜いて7069億円に達し、テレビ広告に次ぐ第2のポジションを得た。 気をつけなければいけないのは、ここに肥大化するつぶやきメディア「Twitter（ツイッター）」の効果が、ほとんど反映されていないことだ。 ツイッターは、リーチという意味でも伝播力という意味でも、各マスメディアを凌ぐ勢いで成長し続けている。 ツイッターの正体とは、情報の発信者と受信者をダイレクトにつなげ、情報の評価や加工、伝播といった、マスメディアが担ってきた機能をも包含するプラットフォーム（詳しくは、前編、後編をお読みください）。 このプラットフォームを舞台に、情報発信の場を既存メディアに頼っていた著名人や大手広告主は、次々と自らつぶやき始めた。そして、既存メディアを介さず、直接、視聴者や読者を獲得しようと精を出している。 こうした
博報堂DY、ネットとマス広告の統合分析サービスを開始へ
博報堂DYインターソリューションズは、インターネット広告とマスメディア広告の効果を統合的に分析するサービス「buzz analyzer（バズアナライザー）」を開発し、10月1日より販売を始める。特定の商品についてブログでの反響やネット検索数の変化、ネット広告の出稿量をみるほか、テレビCMや新聞広告の出稿量、テレビ番組でのPR露出などを併せて分析する。 buzz analyzerは、NECビッグローブが開発したブログでのクチコミ評判を分析するサービス「感°Report」を組み込んでおり、ブログに書かれた商品の評判がポジティブかネガティブかを判定したり、急増しているキーワードを抽出したりできる。 また商品名などのキーワード検索回数について、毎日の変化を追跡できる。ブログ分析で抽出した言葉と検索キーワードの関係性や、マス広告の内容との関係性を分析する。これはネットのリスティング広告（検索連動広告
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