CNN.co.jp：「紙の本」は５年以内に消える？ 米科学者が見通し示す
ワシントン（ＣＮＮ） 電子書籍と携帯情報機器の普及にともない、伝統的な「紙の本」は今後５年以内に姿を消すだろう――。途上国の子どもたちにノート型パソコンを配布するプロジェクトを立ち上げた米科学者、ニコラス・ネグロポンテ氏がこのほど、ＣＮＮの番組で自説を紹介した。 ネグロポンテ氏はインタビューで、紙に印刷された本を人々に行き渡らせるのは困難だと主張。「アフリカで本を欲しがっている５０万人の手に、本そのものを届けることはできない」と語った。 一方、同氏らのプロジェクト「ワン・ラップトップ・パー・チャイルド（ＯＬＰＣ＝１人の子どもに１台のラップトップを）」では、「１台のパソコンに１００冊の本を載せ、それを１００台送れば、村には１万冊の本が届くことになる」という。 紙の本から電子書籍への移行は先進国より途上国でより速く進むというのが、同氏の見方だ。「携帯電話が、もともと電話のなかったカンボジアやウ
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来年も作りたい！ふきのとう料理を満喫した 2024年春の記録 春は自炊が楽しい季節 1年の中で最も自炊が楽しい季節は春だと思う。スーパーの棚にやわらかな色合いの野菜が並ぶと自然とこころが弾む。 中でもときめくのは山菜だ。早いと2月下旬ごろから並び始めるそれは、タラの芽、ふきのとうと続き、桜の頃にはうるい、ウド、こ…
トーハン：電子書籍取り次ぎサービス年内にも開始 － 毎日ｊｐ(毎日新聞)
出版取次大手のトーハン（近藤敏貴社長）は１日、電子書籍の取り次ぎサービスを年内にも開始すると発表した。 出版社から書籍の電子データを預かり、電子書籍端末や携帯電話、パソコンなど、それぞれの形式に加工したうえで、アマゾンやアップルのような電子書籍配信会社に送付する。配信会社からの集金や著作権の管理なども代行。紙の本と電子書籍の共存を目指し、書店のデジタル化も積極的に支援するという。 「電子書籍が普及すれば、取次会社などは不要になる」という業界関係者もいるが、トーハンの担当者は「配信会社は１００近くあり、著者や出版社が個別に取引するのは難しい。中小も含め、どの出版社でも電子書籍に対応できるようにサービスを提供したい」と話している。【佐々本浩材】
ほぼ日刊イトイ新聞 - 荒井良二さんと糸井重里は いろいろ似ていた。
だから、いいとか悪いとか言われたら、 文章がいいとかそういうことは関係なくって オレがいいんだよ、って言いたい（笑）。
パブー | 電子書籍作成・販売プラットフォーム
4コマ（時に3コマ）のハリネズミくんシリーズ。テキストをタイプしていましたが（読みにくいかもしれませ...
書籍を「裁断→スキャン」して電子書籍端末で読むメリットとデメリット
Amazonの「Kindle」の国内発売、さらにAppleの「iPad」の登場もあって、2010年に入ってから電子書籍の話題がたけなわである。ニュースサイトはもちろん、個人サイトやブログでも、電子書籍の話題を見ない日は皆無と言っていい。すでに海外では多くのユーザーを取り込んで人気を博していることもあり、ここ日本においても、新しい読書体験への期待は否応なく高まりつつある。 しかし現在の日本国内の状況を見ていると、すべての書籍において紙とデジタルデータから個人が選択できるようになるのは、遠い未来のことになりそうだ。以前本誌でインタビューした漫画家のうめ氏のように直接Kindle DTPから自費出版を試みたり、ePub形式のファイルをオンラインで販売するクリエイターが今後増加することは間違いないだろうが、今書店に並ぶすべての本がすぐに電子書籍で読めるようになるかと言われると、おそらくノーだろう。
Libron(リブロン) - 図書館をもっと身近に
Libron（リブロン）とは Libron は Amazon のページから素早く最寄りの図書館の蔵書を検索し、貸出予約ができる便利なツールです。 図書館蔵書検索サイト「カーリル」(https://calil.jp/)の提供するAPIを利用することで、全国7000以上の図書館(1400館以上の大学図書館を含む)に対応しています。 サポートのお願い 2010年よりLibronはオープンソースかつ無料で提供しております。継続して開発を続けるためには、使っていただいている皆さまからの支援が必要です。1杯のコーヒーという形でサポートをいただけると大変ありがたく思います。 ※ クレジットカードの明細には「合同会社つくる社」と表示されます。 更新履歴 3.0.18 - 2023/01/23 本以外の商品ページでも検索のローディングアイコンが表示されてしまうバグを修正しました。 3.0.17 - 2023
電子書籍：「元年」出版界に危機感 東京電機大出版局長・植村八潮さんに聞く - 毎日ｊｐ(毎日新聞)
電子書籍に詳しい東京電機大出版局の植村八潮局長に、今後の出版界で予想される変化、展望を聞いた。 ◇日本型流通モデル、開発を －－いま出版界が直面している問題は。 ◆電子書籍を含めてコンテンツビジネスは、端末生産から販売サービスまでを一企業が提供する、アマゾンやアップル、グーグルなど「プラットフォーマー（基本的な仕組みを提供する企業）」の時代になるといわれている。その流れは止められないにしても、すべて米国企業でいいのか。音楽業界のようにほぼ一手に握られることになれば、間違いなく日本の出版活動は続かなくなり、書店や流通の問題というより、日本の国策、出版文化として不幸だと思う。 －－対応策は？ ◆米国でプラットフォーマーに対抗できるのは、複数のメディアを傘下に収める巨大企業だけ。出版社４０００社、書店数１万６０００もある日本の出版業界が、このままで対抗できるわけがない。日本の特性を生かした、しか
BOOKSCAN(ブックスキャン) 蔵書電子書籍化サービス - 大和印刷
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電子書籍の規格統一へ政府が意欲、出版業界の代表らを集めて懇談会を開催
総務省、文部科学省、経済産業省の3省が電子書籍の規格統一に乗り出した。3月17日に共同で「デジタル・ネットワーク社会における出版物の利活用の推進に関する懇談会」を開催。出版業界の代表者らを集め、電子書籍をめぐる問題について意見を聞いた。今後も議論を続け、6月までに意見を取りまとめたい考えだ。 米国ではAmazon.comのKindleやAppleのiPadなどの発売で、電子書籍に対する注目度が高まっている。文部科学省の中川正春副大臣は「このままでは、日本の出版界は海外からの波にさらわれてしまうという危機感がある。日本としての落とし所を探るための場を設けた」と説明。総務省副大臣の内藤正光氏は、「AmazonやAppleの取り組みを否定するつもりはないが、資本力を持った人だけが電子書籍市場を独占してしまうというのは好ましくない。国立国会図書館を巻き込みながら、国として規格を統一したい」と意欲を
「ネットで公開すると売り上げは落ちる」は本当なのか（現代ビジネス） @gendai_biz
岩瀬大輔 ライフネット生命保険株式会社代表取締役副社長 1976年埼玉県生まれ。東京大学法学部を卒業。ボストン・コンサルティング・グループ、リップル・ウッドなどを経て、2004年にハーバード・ビジネス・スクールへ留学。日本人としては4人目の「ベイカー・スカラー(上位5％の優等生)」を獲得し、ライフネット生命の創業に関わる。著書に「生命保険のからくり」（文春新書）など。 坪田 岩瀬さんは今回、09年10月に出版された『生命保険のカラクリ』（文春新書）の全文をネットで無料公開されると伺いました。まだ新刊で出回っている本を丸ごと無料で公開するというのは、日本の出版界にとってはこれまで考えられない試みです。そもそも、この本の執筆のきっかけから教えてください。 岩瀬 もともと私は、生命保険とはまったく関係のない業界にいました。その頃の生命保険に対する印象は、“複雑”“判りにくい”です。中に入ってみて
asahi.com（朝日新聞社）：電子書籍ビジネスの研究会設置へ 総務・文科・経産省 - ビジネス・経済
総務省と文部科学省、経済産業省は２５日、電子書籍ビジネスを国内で普及させるための環境整備に向けた研究会を、３月中にも立ち上げる方針を決めた。出版や通信、書店、新聞など関係業界の代表が参加し、普及のカギになる規格統一や著作権保護、流通のあり方などでの合意づくりを目指す。 研究会の仮称は「電子書籍ビジネス環境整備研究会」。内藤正光総務副大臣、中川正春文部科学副大臣、近藤洋介経済産業政務官が推進役になり、書籍のデジタル化の制度設計などを政治主導で推し進めたいと考えている。座長には学識経験者を迎える予定。 米国ではアマゾンの「キンドル」など電子書籍端末が人気を集めており、日本語版の発売も見込まれている。
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