ついに米国のインターネット広告市場がテレビを上回った：歴史的な１枚のグラフと２つのポイント | THE NEW CLASSIC
これは歴史的なことであり、メディアの歴史の中でも長く語られる出来事になるだろう。米国史上初めて、インターネット広告市場がテレビ広告市場を上回ったのだ。インターネット広告の2013年における年間売上高は、前年比17％増の428億ドルとなり過去最高となり、リーマンショックから順調な回復を見せているテレビ広告を抜き去ったのだ。 以下のワシントン・ポストが掲載した１枚のグラフは、歴史的なものとして語り継がれるかもしれない。 Chart :www.washingtonpost.com 注目すべき２つのポイント 注目すべきポイントは、テレビ広告の凋落ではなくインターネット広告の成長速度が著しいということと、モバイルやタブレットがその市場を追い上げたという２つだ。 10年前にはわずか73億ドルであったインターネット広告売上高は、その後順調に伸び続けて、ラジオや新聞、ケーブルテレビを年々追い抜いてきた。2
中国のネット検閲、ハーバードの教授が偽サイトを運営して体験してみた
著者プロフィール：伊吹太歩 出版社勤務後、世界のカルチャーから政治、エンタメまで幅広く取材、夕刊紙を中心に週刊誌「週刊現代」「週刊ポスト」「アサヒ芸能」などで活躍するライター。翻訳・編集にも携わる。世界を旅して現地人との親睦を深めた経験から、世界的なニュースで生の声を直接拾いながら読者に伝えることを信条としている。 中国ではメディアが検閲され、中国共産党が世論をコントロールしている――。そんなイメージは世界中に十分過ぎるほど知れ渡っている。中国に支局を置いて報道を行う欧米の大手報道機関ですら、中央政府が国民に見せたくない報道は、中国国内で見られないようにブロックされる。 当然のことながら、中国のテレビや新聞といった政府系メディアは直接、検閲されている。そして制作者側には、長年にわたる当局からのマメな指導により「自己検閲」も十分に染み付いている。2013年7月に欧米で出版された中国の検閲につ
ネットにおける情報発信の傾向と今後の予想:Geekなぺーじ
日本の「ネットメディア」の現状の続きです。 現在の日本の「ネット」は、Yahoo!Japanが圧倒的である一方で、2ちゃんねるまとめサイトやソーシャルメディアも大きな影響力を持っています。 「ソースを見ない」 このようなランキングを見て思うのが「多くの人がソースを見てない」ということです。 Yahoo!ニュースやライブドアニュースなどでの再配信されたニュースをソースとして見るという意味ではソースを見ている人は多いのですが、新聞社等が自社サイトに掲載しているニュースのページを見ていないという話を含めて「ソースを見ていない」と表現しています(通信社と新聞社の話は割愛)。 2ちゃんねるまとめや、その他多くのネットメディアは、「○○さんがこう言ってます」という情報の伝え方をしており、読者側は実際の「○○さん」が書いているページを見ていないことが多いと思われます。 それに関してはブログも同様です。
市民ジャーナリストが知っておくべき11のウェブサイト » SEO Japan
日本でなかなか普及しないといわれる市民ジャーナリズム。一時ウェブ上にも幾つかありましたが多くが閉鎖や縮小に憂き目に会いました。ソーシャルメディアの普及で状況が少しずつ変わっていくのでしょうか。さて市民ジャーナリズムといえば元々80年代辺りからアメリカで起こった活動でアメリカでは大きな影響力を持つメディアに成長しています。もちろんウェブの世界にも様々な市民ジャーナリズムメディアが存在しますが、今回はそんな中から代表的なメディアを11ご紹介。 — SEO Japan リビアの暴動がいまだに盛んなため、今週初め私達は、成り行きが進展した時に確かな報道を手に入れることが可能な信頼できる場所を調べた。その中には、ReutersやBBCのような一般的なニュースサイトもあったが、現場で自分が目にしたことをレポートしている多くの市民もいた。 このような政治的社会的事件が、いかに市民のジャーナリズムが頭角を
ネットの匿名文化は日本だけのものか？ - はてなポイント３万を使い切るまで死なない日記
いま米国の4chanという人気サイトの管理人であるmootが日本にきている。一般のメディアではとりあげられないだろうが、これはネット社会にとっては大事件だ。 4chanとは、なんだか、日本の２ちゃんねると似た名前であるが、実際に4chanは日本の２ちゃんねると同じ匿名掲示板だ。システム的には日本にある別の匿名掲示板ふたばちゃんねるを元にしており、文字だけしか書き込めない２ちゃんねるとは違って画像も貼れるのが4chanの特徴だ。 一般には２ちゃんねるに代表されるネットの匿名文化は日本に特有のものだとされている。日本のネットコミュニティについて、これからは日本も匿名から実名へ主流が移行すると唱える人間は定期的にあらわれるのはご存じのとおりだ。それに対して日本は匿名のネットコミュニティしか流行らないという反論も必ず起こるのも見慣れた光景だ。 ところがネットの本場米国でも4chanのような匿名のネ
ネット原住民と日本の未来 - はてなポイント３万を使い切るまで死なない日記
前回のエントリでネット原住民というものが存在するという話をした。ネット原住民とはリアルの世界ではなくネットの世界を中心に住むことを決めたひとたちにぼくが勝手につけた呼び名だ。 ネット原住民というものはどういう性質をもっているか、今後、どうなっていくとぼくが予想しているかについて今回は書いてみたい。 ネット原住民とは基本的にはリアル社会から疎外されているひとたちである。リアル社会からネット社会にうつる理由はさまざまでリアルに居場所がないからというひともいれば、ネットのほうが純粋に楽しいからというひともいる。だが、やはりいまの日本はそれでもリアル社会の吸引力は強いから、主流は前者だろう。そういう意味でネット社会はある種のリアルで生きづらい人間のふきだまり的に集まったという側面をもっていて、ある種の連帯感は強いものの個別にはそれほど強固な人間関係で結ばれているわけではない。敵にまわすと恐ろしいが
菅政権ネット規制強化 国民をもっと信用すべきと専門家指摘
菅政権は長く問題点が議論されてきたコンピュータ監視法案を、震災のドサクサの中で閣議決定した。 これは捜査当局が裁判所の捜査令状なしでインターネットのプロバイダに特定利用者の通信記録保全を要請できるようにするものだ。 指宿信・成城大学法学部教授はこう指摘する。 「当局が通信傍受を行なう場合は組織犯罪に限るなど厳しい制限があり、国会報告も義務付けられている。しかし、この法案はやろうと思えば誰のネット通信記録でも安易に取得されてしまう危険性がある」 この法案の閣議決定と歩調を合わせるように、警察庁はネット上の「デマの規制強化」に乗りだし、名誉毀損などで摘発も検討する方針を打ち出した。 警察庁OBの大貫啓行・麗澤大学教授が語る。 「ネットの掲示板にはデマも多いが、それをデマだと打ち消す情報もある。大震災や原発事故にかかわるネット情報が氾濫していることに、捜査当局がパニックになって冷静な判断ができて
総務省｜報道資料｜東日本大震災に係るインターネット上の流言飛語への適切な対応に関する電気通信事業者関係団体に対する要請
総務省は、本日、電気通信事業者関係団体に対し、東日本大震災に係るインターネット上の流言飛語について、各団体所属の電気通信事業者等が表現の自由に配慮しつつ適切に対応するよう、周知及び必要な措置を講じることを要請しました。 本日、「被災地等における安全・安心の確保対策ワーキングチーム」において、「被災地等における安全・安心の確保対策」が決定されました。 同対策においては、東日本大震災後、地震等に関する不確かな情報等、国民の不安をいたずらにあおる流言飛語が、電子掲示板への書き込み等により流布している状況に鑑み、インターネット上の流言飛語について関係省庁が連携し、サイト管理者等に対して、法令や公序良俗に反する情報の自主的な削除を含め、適切な対応をとることを要請し、正確な情報が利用者に提供されるよう努めることとされています。 同対策を踏まえ、総務省では、社団法人電気通信事業者協会、社団法人テレコムサ
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「モノのインターネット」を身近にする発明品：ミニキューブ「Fizzly」
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35万件ものサイトが集結、まるでインターネットの宇宙
OOPS! ウープス - 神輿、回転寿司も登場! 新宿キャバレー跡地でマルチネレコードがイヴェント開催
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