医療情報電子化 被災地から全国へ展開したい : 社説・コラム : YOMIURI ONLINE（読売新聞）医療情報電子化 被災地から全国へ展開したい（9月26日付・読売社説） 東日本大震災では、カルテなどの診療情報を電子化することの重要性も浮き彫りになった。この教訓を今後の医療改革に生かすべきだ。 沿岸部で多くの病院が津波によってカルテを失った。別の病院で患者を受け入れても、高血圧などの病歴や投薬歴が分からず、有効な治療ができるまで相当な時間を費やした。 避難所で全国から駆けつけた医師らが苦闘したのも、そんな要因が大きかったと言える。 もし、被災者の健康診断データや、医療機関で受けてきた検査と治療内容を、どこでもパソコンで確認できれば、より多くの命が助かったことだろう。 宮城県は、県独自の震災復興計画の中で「情報通信技術を活用した医療連携の構築」を掲げた。 県内七つの医療圏ごとに、カルテや調剤、介護などの情報を電子化し、データセンターで一元的に管理する。情報を見る許可を得た医療機関や介護施設な
電子カルテ導入でシェーマを描くのをやめた医師は4人に1人
