複数の企業でデータエンジニアとして求められたスキル - yasuhisa's blog
最近「ああ、これ前職でも前々職でもやったことあるなぁ」という仕事があった。データエンジニア(やその関連職種)として働き始めて約5年、3社でフルタイムとして働いてきて「このスキルは業界や組織規模が変わってもデータエンジニアとしてスキルを求められることが多いな」と感じたものをまとめてみることにした。棚卸し的な意味はあるが、特に転職用などではないです。 前提 どこでも必要とされたスキル データマネジメントに関する概要レベルの知識と実行力 セキュリティや法令に関する知識 事業ドメインに関する興味関心 他職種とのコミュニケーション能力 コスト管理 / コスト削減のスキル ソフトウェアエンジニアとしてのスキル DataOpsやアラートのハンドリング能力 分析用のSQLを書く力 古いテーブルやデータパイプラインを置き換えていくスキルや胆力 あるとやりやすいスキル 関連部署の動きを何となく把握しておく力
中国のマスク生産、1日1億枚を突破 日韓にも送る：朝日新聞デジタル
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日本社会から「単身赴任」がなくならない、根本的な理由
先日、朝日新聞社系のニュースサイト「withnews」の『単身赴任繰り返し、引っ越しは15回 「何のため、働いてきたのか」家族から孤立、50代転勤族の嘆き』という記事がネット上で話題になった。 会社に命じられるまま西へ東へと飛び回っているうちに、二重生活の出費が重くのしかかるだけではなく、家族との大事な時間まで失っていた、という「ハード単身赴任者」の訴えは大きな反響を呼び、コメント欄やSNSには「自分も転勤族の家で育ったのでよく分かる」「こんな時代遅れの制度はやめて欲しい」なんて声が溢れている。 ご存じのように、日本の転勤制度は世界の中でもかなり「異常」だ。 もちろん、どの国にも「転勤」という概念くらいはあるが、希望者が赴任するケースが大多数を占め、日本のように嫌がる者を説き伏せて赴任させるなんてことはない。世界では基本的に「契約社会」が多いので、労働者は会社に雇われた時点で互いに取り決め
トヨタも虜にする｢天才が憧れる天才｣AI企業、PFNゴールデンチームの全貌
研究者やグーグル、Apple、CYBERDYNEなど名だたる企業から人材が集まる（画像をタップすると高解像度版を表示します）。 取材をもとにBusiness Insider Japanが作成 メルカリが上場し、日本で有数のユニコーン（未上場で企業価値10億ドル以上の企業）とされるプリファード・ネットワークス（以下、PFN）。 トヨタやファナック、日立製作所など日本を代表する技術系大手企業から資金を調達し、事業面でも連携を進める、いま日本でもっとも注目を集めるスタートアップの1社だ。 PFNが開発したオープンソースの深層学習フレームワーク｢Chainer｣は、世界中の企業や開発者に利用され、AIの研究開発の最前線に食い込んでいる。 そのPFNは、プリファード・インフラストラクチャー（PFI）から分社する形で2014年3月に創業、現在の社員数は150人を超えた。そして、いまなお優秀な技術者が集
世界初 量子コンピューターの衝撃｜NHK NEWS WEB
スーパーコンピューターをはるかにしのぐ計算能力を発揮すると期待されている 「量子コンピューター」 。その実現は、今世紀後半になるとも言われていましたが、６年前、カナダのベンチャー企業Ｄ－Ｗａｖｅ Ｓｙｓｔｅｍｓ社が、世界に先駆け実用化モデルを発売。一部の専門家の間からは、本物かどうか懐疑的な見方が出たものの、グーグルやＮＡＳＡ＝アメリカ航空宇宙局など世界のトップ企業・研究機関が購入し、従来の高性能コンピューターの１億倍のスピードが確認されたことで、世界に衝撃を与えました。スーパーコンピューターをもってしても解けない複雑な問題を解決できると期待される量子コンピューターは、人工知能や画期的な新薬の開発などへの応用を通じて世界をどう変えていくのか。今月、東京で開かれた量子コンピューター国際会議を取材しました。（科学文化部・斎藤基樹記者） 量子コンピューターをめぐる世界最先端の研究成果が報告される
パワハラがなければテレビが成立しない理由
スピン経済の歩き方： 日本ではあまり馴染みがないが、海外では政治家や企業が自分に有利な情報操作を行うことを「スピンコントロール」と呼ぶ。企業戦略には実はこの「スピン」という視点が欠かすことができない。 「情報操作」というと日本ではネガティブなイメージが強いが、ビジネスにおいて自社の商品やサービスの優位性を顧客や社会に伝えるのは当然だ。裏を返せばヒットしている商品や成功している企業は「スピン」がうまく機能をしている、と言えるのかもしれない。 そこで、本連載では私たちが普段何気なく接している経済情報、企業のプロモーション、PRにいったいどのような狙いがあり、緻密な戦略があるのかという「スピン」に迫っていきたい。 ダウンタウンの松本人志さんが、「パワハラは必要悪」と発言したことが物議を醸している。 そもそもの発端は、お笑い芸人の狩野英孝さんが未成年者への淫行疑惑で活動自粛を発表、それを扱った『ア
就活落ちた日本死ね
何なんだよ日本。 一億総活躍社会じゃねえのかよ。 見事に面接10連敗だわ。 どうすんだよ俺活躍出来ねえじゃねえか。 そもそも既に10回も面接受けてるのは何故？ 6月に選考解禁じゃなかったのかよ。 ただでさえ、たった3ヶ月で自分の働く企業を選べなんて無理があるのに、情報解禁とほぼ同時に選考始められたらどうすりゃいいんだよ。説明会と選考の日程が被りまくって、会社を見て回る時間なんて全く無えわ。10社も落ちるってことは、その業界が自分に合ってないのかもしれないけど、今年の短期決戦だとやり直しも効かねえ。 企業はルール守らねえし、学生は面接で嘘つきまくり。 就活＝嘘つき合戦 こんなことやってる国が経済発展なんて無理でしょ。日本なんてさっさと沈め死ね。 就活に関する不満を言うと、どこからともなく起業家やフリーライターが沸いてきて、「正社員以外にも生き方なんていくらでもある」みたいな有難い有難いご高説
CodeIQについてのお知らせ
2018年4月25日をもちまして、 『CodeIQ』のプログラミング腕試しサービス、年収確約スカウトサービスは、 ITエンジニアのための年収確約スカウトサービス『moffers by CodeIQ』https://moffers.jp/ へ一本化いたしました。 これまで多くのITエンジニアの方に『CodeIQ』をご利用いただきまして、 改めて心より深く御礼申し上げます。 また、エンジニアのためのWebマガジン「CodeIQ MAGAZINE」は、 リクナビNEXTジャーナル( https://next.rikunabi.com/journal/ )に一部の記事の移行を予定しております。 今後は『moffers by CodeIQ』にて、 ITエンジニアの皆様のより良い転職をサポートするために、より一層努めてまいりますので、 引き続きご愛顧のほど何卒よろしくお願い申し上げます。 また、Cod
「携帯電話番号は個人情報に当たらない」、新経連に真意を聞いた
「なぜ、単なる十数ケタの数字の羅列が、個人情報として保護の対象になるのか、そこがさっぱり分からないんですよ。企業ごとの自主的な規制ではダメなんでしょうか…」 2015年3月10日に閣議決定した個人情報保護法の改正案（ITpro関連記事：個人情報保護法改正案を閣議決定、個人情報の定義は骨子案を踏襲）を巡り、企業や経済団体の担当者から、取材の場でこうした疑問をぶつけられた。 担当者を困惑させているのが、個人情報の定義を明確化するという名目で新たに導入される「個人識別符号」という概念だ。個人の氏名だけでなく、政府や民間企業が個人に割り当てた符号（数字や文字）を含む情報も、個人情報として保護の対象になる。 企業や経済団体は、個人情報保護法改正案のどこに、違和感を覚えているのか。経済団体への取材を基に、改めて「符号を法的保護の対象にする」ことの意味について考えてみたい。 国会審議で明らかになった個人
SIerの余命は5年、オオカミは本当にやって来る
どうも私はIT業界の人たちから、オオカミ少年だと思われているらしい。随分前から「SI（システムインテグレーション）ビジネスの終焉」を騒ぎ立てていたが、SIビジネスは幾多の不況期を乗り越え、しぶとく生き残ってきた。だから私がオオカミ少年だと言われるのは、まあ仕方が無い。だが、あえてまた言う。「今度は本当にオオカミがやって来る」。SIerの余命はあと5年である。 SIビジネスはユーザー企業などからシステム構築を請け負う人月商売だが、日本では“SIガラパゴス”と呼ぶ、世界に類を見ない多重下請け構造のエコシステム（生態系）を発達させてきた。このSIガラパゴスには、零細ベンダーも含めると約1万5000社がひしめき、元請けのSIerを頂点に、顧客である企業や公共機関のシステム構築に関するあらゆるニーズ（≒わがまま）に対応してきた。 これは、システム構築ではERP（統合基幹業務システム）をそのまま使った
オンプレミス向けのライセンスをクラウドに充当、日本オラクルが新施策
日本オラクルは2015年3月3日、同社のオンプレミス型の業務アプリケーションを利用している顧客企業向けに、クラウドサービスの利用を促進する施策「Oracle Customer 2 Cloud」を発表した。Oracle Customer 2 Cloudは顧客企業がオンプレミス型の業務アプリケーションに対して支払ったライセンス費用を、クラウドサービスを利用する際に充当できるというもの。 対象となるオンプレミス型の業務アプリケーションはERP（統合基幹業務システム）パッケージの「Oracle E-Business Suite（EBS）」「PeopleSoft」「JD Edwards EnterpriseOne」「JD Edwards World」と、CRM（顧客関係管理）ソフトの「Siebel CRM」、経営管理支援ソフトの「Oracle Hyperion」だ。 これらの製品の保守契約を結んでい
（第1回）ベンダーが呆れる「発注責任」の放棄
ユーザー企業には「発注者責任」がある。ところが最近、この責任が希薄なばかりに、外注したシステム開発が頓挫したり、ITベンダーとのトラブルにつながったりするケースが増えている。今回、匿名を条件にITベンダーから「こんな発注は勘弁してほしい」との本音を聞いた。プロジェクトを成功させるために、ITベンダーの声に耳を傾けてほしい。 あらかじめ断っておくが、この特集は日経コンピュータの2008年6月15日号に掲載した記事をベースにしている。つまり、オリジナルは4年半前に書いたものだ。だが、そのオリジナルをいま読み返しても、全く古さは感じない。ITproのコラム「極言暴論！」で最近、大きな反響のあった記事とも深く関わる話なので、一部を加筆・修正して掲載することにした（関連記事：法外な開発料金の見積もり根拠、「客には絶対に言えません」）。 ITベンダーがパニックに陥った顧客の暴挙 「開発着手の1週間前に
（第2回）ダメ発注その1、要件定義もできない“低クオリティ”
ユーザー企業には「発注責任」がある。しかし実際には、この当たり前のことをわかっていないユーザー企業は数多い。その結果、システム開発プロジェクトが頓挫し、ユーザー企業とITベンダーの双方が大きな打撃を受けるケースが頻発している。この特集では、ユーザー企業がシステム開発をITベンダーに発注する際に陥りがちな問題点を、発注のQCD（品質、料金、期日）の観点から分析する。 今回は“Q”、つまり発注の品質にフォーカスして問題点をあぶり出す。なお、この特集は日経コンピュータの2008年6月15日号に掲載した記事をベースに、内容を一部修正して著者の現時点での認識などを加えたものだ。オリジナルは4年半前の記事だが、ITベンダーの事業部長、営業部長クラスの人に匿名を条件に語ってもらった“事実”は、今でも全く古さを感じさせない。 一括契約はここが恐ろしい 発注の品質、つまり要件定義の問題は、ほぼすべてのITベ
生存戦略としてITエンジニアが35歳までに考えておくべき3つの事 - paiza開発日誌
Photo by Financial Times 今回のpaiza開発日誌は片山がお送りします。 仕事柄色々なITエンジニアの方と話す機会があるのですが、全般的にエンジニアは技術面についての探求は強いけれど、自分のキャリアについての探求はわりとのんびりしている方が多いのだなと思う事が良く有ります。また、そのあたりで働き方の面で少し損しているかも、と感じる事があります。 エンジニアは、どうしたら自分のスキルを生かして自分のやりたい開発を続けることができるのか、夢を叶えられるのか、そのためにはどのようにキャリアに向き合ったらいいのかについてまとめてみました。 ■キャリアは自分で考える時代 少し損をしているなと思った例で言うと、、、 とりあえず開発できればいい⇒常駐や保守メインの仕事 30代半ばで初めての転職、かつSI、組み込み⇒Webなどの業界チェンジ それぞれ結構レベルの高い方です。１のタイ
「失われた20年」は、実は「成長痛の20年」でした：日経ビジネスオンライン
インターネットサービス企業のディー・エヌ・エー（DeNA）、メモリー大手のマイクロンメモリジャパン（旧エルピーダメモリ）、大手製薬会社アステラス製薬、半導体に欠かせないシリコンウェハーメーカーのSUMCO、大手都市銀行のみずほ銀行、そして最近上場したジャパンディスプレイ。これらの企業の共通点は何でしょうか。 彼らは、「失われた20年」の間に生まれ、躍進してきた企業群のほんの一部です。このグループには現在、成功している企業だけでなく、苦しんでいる企業、既に売却された企業など、実に様々な企業があります。しかし「失われた20年」と呼ばれた時代であったのにもかかわらず多くの企業が生まれ、その多くが今も活躍しているのはなぜでしょうか。 彼らは、ベンチャー企業、みずほやアステラスのように合併によって作られた企業、あるいは20年の間に作られた新しい起業方法から生まれた企業です。楽天、カカクコム、グリー、
IPv4アドレスを今から手に入れられる？
今回の回答者： さくらインターネット 執行役員 運用部 部長 高橋 隆行 総務部 総務チーム リーダー 町田 知紀 2011年にIPv4グローバルアドレス（以下、IPv4アドレス）の在庫が枯渇し、アドレス管理団体が日本の企業に新規のIPv4アドレスを割り振れなくなりました。そこで同年8月、IPv4アドレスを「移転」する制度ができました。企業間で個別に交渉してIPv4アドレスを融通できるようにしたのです。 当社はデータセンター事業者ですので、IPv4アドレスは今後も大量に必要です。そこで他社が保有しているIPv4アドレスを買い取る形で「移転」を実施してきました。 買い取りにあたって、「他社に割り振られていながら使われていないIPv4アドレス」を探しました。具体的には「割り振り済みのIPv4アドレス一覧に載っているが、インターネット上の経路情報に含まれていない（使われていない）IPv4アドレス
「ジャッジできない俺は無能？」正解を強要する“A型上司”の罠：日経ビジネスオンライン
さっさとジャッジできないのはいけないこと、ダメなこと――。そう考えるリーダーは、実に多い。 「あわぁぁ～、あの……いつも、そんなにまくしたてているのでしょうか？ た、多分そこに御社の問題の根元があるのでは……」 と突っ込みたくなるほど、スピーディなジャッジにこだわるトップに、先日もお目にかかった。 競争が激化すればするほど、性急に白黒つけて、はっきりしたくなる。遅いよりも早いほうがいいだろうし、白か黒か、はっきりしたほうがすっきりもする。 でも、世の中、そんなに白黒つけられることばかりじゃないわけで……。無駄だと思われているものが実は大切なものだったり、非効率なほうが思いもよらない産物につながったりすることもある。 急いで白黒つけることで、失われているもののほうが多いのでないか？ そんな気持ちになることが、最近多い。 というか、私自身がちょっとウンザリ気味なのだ。すぐに、「白か黒か」とケリ
「IT部門はこう見られている」──ユーザー部門の本音を大公開！
「IT部門はビジネスに資する組織へと変貌すべき」――。過去に幾度となく、繰り返されてきた議論だ。聞き飽きたと感じる読者も少なくないだろう。しかし大部分の企業において、これは依然として絵に描いた餅に過ぎないようだ。 日経コンピュータは、日経BPコンサルティングの協力を得て、企業のユーザー部門に所属する約1000人とIT部門に所属する約500人に対し、緊急調査を試みた。対象は「主任/係長」から「部長」クラスで、ユーザー部門に関しては、IT部門と仕事で関わったことがある人々だ。 日経コンピュータ1月23日号では「崖っぷちのIT部門 戦略組織への改革、ラストチャンス」と題し、調査の詳細や戦略組織への変革に挑むインテリジェンスや日本郵船グループの施策を紹介している。 詳しくは誌面をご覧いただきたいが、ここでは特に印象的だった調査結果を紹介したい。
東大の大学院生（の一部）は「東大生」を名乗るな
※「全部が全部そうじゃないが」「ごく一部のことではあるが」等の文言を逐一入れるのは面倒くさいのと冗長になるのとで入れてないだけです。断定調の方が論旨がはっきりするからです。 知っている人からすれば当たり前のことなんですが、「大学院」において「学校名」というのはその院生のレベルを知るためには全く意味をなしません。東大の大学院？学士の資格等必要だろうけど、入試なんてザルです。実際に問題を見たことありますか？普通に勉強した人なら通ります。実質定員割れ（＝合格者数が定員より多い）もあります。入試問題が基本的に研究科別になっていることが一つの要因だとは思います。 この「大学院で学校名を基準に資質を判断するのは無意味」という事実、企業の人事の方もほとんど知らないんですよね。「東京大学大学院、修士2年の○○です」ってだけで、「おー、東大生かー」って思っちゃう。確かに「東大生」なんでしょうけど、東大大学院
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