コロナ後に株価上昇期待の20社、投資のエキスパートが選定 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
英国の証券会社オリーブツリー・フィナンシャルが、パンデミック以降に人々が自宅にこもる傾向を強めた結果、株価を上昇させた20の株式銘柄を公開した。 オリーブツリーは各銘柄のセンチメントを現すスコアをつけている。スコアが50%であればほぼ中央値で、100%の場合は極端に強い地合いを意味する。ここではまず、同社が最も高いポテンシャルを見込む銘柄を5つ紹介しよう（カッコ内はオリーブツリーのスコア。株価は5月23日時点のもの）。 エヌビディア（91％）：オリーブツリーは、チップメーカーのエヌビディアを最も高評価の株式銘柄に選んだ。エヌビディアの株価は2020年に入り50％の上昇となっており、今年第1四半期の売上は前年同期比で39％の増加となっている。 アップル（82%）：アップルの株価は年初来で6％の上昇となり、オリーブツリーは同社のスコアを82％としている。パンデミックはiPhoneなどのプロダク
ジム・ロジャーズ 日本株を再び買い始めた
2019年時点で、日経ビジネスの取材に対して「2020年にも未曾有の危機が到来する」と予言していた世界的な投資家のジム・ロジャーズ氏。5月下旬に日経BPから出版する新刊『危機の時代 伝説の投資家が語る経済とマネーの未来』では、大恐慌から、ブラックマンデー、リーマン・ショック、新型コロナウイルスまで、繰り返される危機の本質と、その最中にどのように行動すべきかについて詳細に読み解いている。 2020年3月中旬に新型コロナウイルスの感染が拡大する中で実施したインタビューに続き、5月19日に同氏を再取材した。世界の先進国で感染拡大が一段落し、日本でも緊急事態宣言が徐々に解除されつつある今、ロジャーズ氏は世界をどう見ているのか。3回に分けてお届けするインタビューの1回目では、新型コロナの影響に対する見方と、再び日本株を買い始めた理由を掲載する。 2020年3月18日に掲載したインタビュー記事「ジム・
リストラ、大倒産…日本経済「３月危機」！？ 新型コロナで“リーマン級”株価暴落 識者「個人消費は完全に冷え込み…唯一の成長エンジン観光業も壊滅的」（夕刊フジ） - Yahoo!ニュース
リストラ、大倒産…日本経済「３月危機」！？ 新型コロナで“リーマン級”株価暴落 識者「個人消費は完全に冷え込み…唯一の成長エンジン観光業も壊滅的」 中国発の新型コロナウイルスの感染拡大で、日本経済が「３月危機」に直面している。イベント中止や休校が相次いで経済活動がマヒ状態となり、株価も暴落が止まらず、２００８年のリーマン・ショックや１１年の東日本大震災クラス級の惨状となってきた。感染拡大が長期化すれば、年度末に向けてリストラや破綻ラッシュが起こる恐れもある。 大和総研は２月２８日、新型コロナウイルスの感染拡大で個人消費が２～５月の４カ月間で３兆８０００億円程度減るとの試算を発表。同様に消費の自粛が広がった東日本大震災による減少の試算額２兆６０００億円を超えるとした。 消費増税の影響で昨年１０～１２月期の国内総生産（ＧＤＰ）が５四半期ぶりにマイナス成長となったが、これに新型コロナウイルス感染
市場動揺、現実味増す新型コロナの「ブラックスワン」 編集委員 藤田和明 - 日本経済新聞
世界的な株式市場の動揺が止まらない。27日の米国市場ではダウ工業株30種平均が1190ドル安と過去最大の下げ幅となり、28日午前の日経平均株価も一時700円を超える下げとなっている。新型コロナウイルスの感染拡大が、アジアだけでなく、欧州や米国など世界的に広がり、なお歯止めがかからないからだ。「局所的・早期解決」への期待が次第に消え、「広範囲・長期化」の重い問題となり、世界経済の体力を奪いかねない
【超真相】日本経済を“丸ごと刈り取った”ユダヤの陰謀とは？ バブル経済崩壊、その巧妙な手口を完全暴露！ (2016年11月8日) - エキサイトニュース
――元と学会、予言研究歴30年の山田高明が書く「真実」の情報！ 中央銀行には通貨を発行する権限がある。それがいかに凄いか。たとえば、私たちの1万円札の「万」の漢字を「兆」に変えて日銀が印刷すると、それは本物の１兆円札となる。紙切れ一枚が1兆円……。「そんな馬鹿な!?」と思われるかもしれないが、それが日銀券である以上は「本物」である。裏づけとして政府の信用さえあればいい。むろん、これはあくまで例えだが、要は通貨発行権とはそういうものだ。 基本的に、ある通貨の価値は、社会的要素を除けば実体経済の規模と流通量との比率で決まる。だから「供給」（マネーサプライ）の権限を握れば、貨幣価値を決める権限を握ったも同じだ。そして「金利決定権」を握れば、原理的には（金融自由化以降は預金金利との間に直接の連動性は無くなっているが、それでも実態として）すべての銀行とそこから借りている企業と個人の経済活動すらも左右
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