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毎日の食卓に欠かせない野菜。土の付いた野菜は、「鮮度がいい」とか「風味がいい」などのイメージで捉えられがちだが、はたしてそれは本当なのだろうか。 「土が付いたままでも大丈夫」とテレビは言うが・・・ 「有機野菜だから土が付いたまま食べても大丈夫なんです」 ある日のテレビから聞こえた言葉に筆者は耳を疑った。その番組では、自分の健康を気遣う消費者が、食生活を紹介していたように思う。 「土付き野菜は鮮度がいい」とか、「土が付いている野菜のほうが風味や栄養が逃げない」というイメージもある。でも、土が衣服に付けば汚れるし、土の付いた手はよく洗う。いくら有機野菜でも、「土は汚いもの」が常識ではないだろうか。 地面を覆う土は、岩石のかけらや粘土、植物などの死がいが混ざったものである。岩石が風化してできたかけらが積み重なり、そこへ火山灰などから溶け出した無機物が反応して粘土となる。そこに植物が生え、小動物が
(花園 祐:中国在住ジャーナリスト) 2019年10月、中国メディア「環球時報」は、日本人アニメーターが日本国内における待遇の悪さから、このところ中国の制作会社などに引き抜かれているというニュースを報じました。 このニュース内容が翻訳されて日本でも報じられると、かねてアニメーターの薄給激務ぶりが報じられていたこともあり、ネット上を中心に日本のアニメ業界の現状を憂う声が広がりました。 日本のアニメ産業は、今や世界に誇る重要産業です。本当に日本のアニメーターが中国に引き抜かれているのか? 環球時報の報道の真偽、そして日中アニメ業界の現状について、日本のアニメ業界関係者に話を聞いてきました。 中国企業による引き抜きは起きているのか 話をしてくれたのは、日中間を跨いだアニメ制作に広く携わる、日系アニメ制作会社のAさんです。まず、日本人アニメーターが中国に流出しているという報道について尋ねたところ、
現在、電力制御を行うパワー半導体の世界では、シリコンより半導体物質としてのパフォーマンスが高い炭化ケイ素(SiC)や窒化ガリウム(GaN)を活用する開発が進み、成果を出している。 例えば、鉄道車両ではシリコンのパワー半導体用いたインバーターを、炭化ケイ素を用いたインバーターに交換することで、最大40%という画期的な省エネ効果を生む。 半導体関連の展示会に行けば、炭化ケイ素の半導体のための技術や炭化ケイ素のパワー半導体による実用例が並ぶ。 業界では、最新の技術である炭化ケイ素や窒化ガリウムの半導体の開発に必死になっている様子がうかがえるし、山手線の新型電車で採用されるなど、身近なところでも増えつつある。 将来的には、EVや家電などにこうした新型半導体が普及し、異次元の省エネや家電などの小型化を進めていくことが予想される。非常に夢がある。 しかし、炭化ケイ素や窒化ガリウムによって実現される新型
(大西 康之:ジャーナリスト) 10月30日午後2時30分、山手線の浜松町駅に着いた。白状すると、この駅に来るのは久しぶりである。去年(2017年)までは毎週のように通っていた。なにせ、大炎上していた東芝とシャープの東京本社があるからだ。両社とも一時は「ご臨終か」という瀬戸際まで追い込まれたが、シャープは台湾・鴻海(ホンハイ)精密工業の傘下に入り、東芝は虎の子のメモリー事業を売却して一命を取り止めた。 喉元過ぎればなんとやら。火の無いところに無理やり煙を立てるわけにもいかないので、自然と浜松町から足が遠のいていたのだが、この数カ月、お友達のアナリストやら金融機関の人やら記者やらが、やたらと「シャープがすごい」と言い始めた。何がそんなにすごいのか。この目で確かめるべく、2018年度第2四半期の決算記者会見にやってきたわけである。 野党記者は絶滅危惧種 少し早めに着いたので22階の記者会見場は
今国会で成立予定の働き方改革関連法案に関心が集まっている。その中でも目玉と言えるのが「高度プロフェッショナル制度(以下高プロ)」である。 与党は今国会でなんとしても成立させたい意向だが、野党は「過労死促進法案」であるとして反対している。 筆者は高プロという制度には賛成だが、日本社会には馴染まないと考えている。理由を記す前に、米国で生まれた高プロについて触れたい。 長い歴史がある米国の高プロ 高プロは米国では長い歴史があり、米国内でいま大きな社会問題になっているわけではない。 一般の勤労者については、第2次世界大戦前に公正労働基準法ができて1日8時間、週最高40時間の基本労働時間が定められた。40時間を超えた場合の残業手当は、基本給の50%増しとされた。 だが専門職はこの規定の適用から外された。過去何度か高プロの規定が改正されているが、基本的には多額の給料を得る代わりに労働時間や条件が取り払
中国ではシェアリングエコノミーが急成長しているが、バブルの様相も。写真は遼寧省瀋陽でBMW1シリーズを専門に貸し出すサービス(2017年8月10日撮影、資料写真)。(c)AFP〔AFPBB News〕 手軽なスマホ決済をウリにした中国のシェアリングエコノミーの台頭が、わが国でも報じられて久しい。昨年(2016年)の中国におけるシェアエコの市場規模は3兆4529億元(約59兆3500億円)に到達。今年10月の共産党大会においても、習近平はイノベーションやシェアエコの重要性を強調し、今後も国策としてイノベーション立国を進めていく意向を示した。 だが、中国のイノベーション業界はすでにバブル化した面があり、今年夏ごろからその問題点が盛んに指摘され始めている。結果、昨今の中国で話題になっているのが、中小業者の淘汰・倒産ラッシュだ。本記事では中国的イノベーション・バブルの陰で大コケしてしまった、「しく
中国人の生活を一変させたEC市場。中国におけるその草分けと言えば、ジャック・マー(中国名:馬雲)氏が創業したアリババグループだ。 インターネット上で仮想店舗の一大帝国を築いたジャック・マー氏が、最近リアルな店舗への進出に力を入れ始め、中国人の耳目を集めている。 この夏、アリババグループは「無人スーパー」を浙江省杭州市に開店した。この24時間営業のスーパーにレジ係はいない。アリババグループのオンライン決済サービス「アリペイ」のユーザーであれば、商品をカゴに入れて決済エリアを通過するだけで清算が終わる。スマホなどを使って商品に貼られたQRコードを読み取る必要はない。中国メディアはこの前代未聞のスーパーをこぞって報道し、中国の一般市民も好意的に受け止めている。 本質をついたおばさんの発言 その一方で「微信(ウィーチャット)」には、こんな記事が流れた。中国人記者が近隣住民にコメントを求めたものだっ
韓国ソウルの日本大使館前で、自分の体に火を付けた男性と火を消そうとする女性(2015年8月12日撮影)〔AFPBB News〕 2014年10月号『SAPIO』に掲載された1枚の写真が忘れられない。キャプションには「元慰安婦の前で〝土下座〟をする李栄薫教授。女性たちから罵詈雑言を浴びせられる様子が新聞・テレビで報じられた」とある。 ソウル大学経済学部の李栄薫(イヨンフン)教授は、朝鮮時代末期から植民地時代までを経済史的観点から再検討し、日本による土地と食料の収奪を誇張する従来の歴史を否定してきた。 教授は、2004年には、史実に基づいて慰安婦の「強制連行」を否定したが、社会的な非難を受け、ソファーに居並ぶ慰安婦たちの前で土下座させられた。写真はその時のものであった。 こうした民族主義の呪縛が、史実に忠実であろうとする教授を一層奮い立たせ、2006年には反日史観など従来の歴史観にとらわれない
This long-exposure photograph taken before dawn on August 9, 2016 shows lighting from heavy rain clouds over Yangon. (c)AFP/YE AUNG THU 西郷隆盛の言葉として引用されるこの言葉であるが、その原典は中国最古の歴史書、「書経」にあると言われている。 この言葉を現代にあてはめれば、「功績のある者にはより高い給与を与えよ。人徳のある者にはより高い地位を与えよ」となるだろう。 この言葉は「功績のある者でも人徳のない者には高い地位を与えてはならない」ということを意味する。 仕事ができる人に潜む危険性 私は経営コンサルタントとして様々な企業の相談を受ける中で、仕事ができるという理由で安易に部下を昇進させたことに対して、強く後悔している経営者をたくさん見てきた。 もちろん仕
NHKは東京・渋谷にある放送センターの建て替え計画を発表した。それによると1700億円かけて今の放送センターを順次建て替え、2036年に新しい放送センターが完成するという。今の建物は最も古いものでは築50年以上たっており、耐震性などに疑問がある。 これを更新する計画は以前からあり、今のセンターを売却して別の場所に新しく建てることが検討されていたが、適地が見つからず、今の建物を使いながら20年もかけて建て直すことになった。しかし2036年にNHKは存在するのだろうか? 「テレビ」は20年後も存在するのか まず問題は、今の形の「テレビ」がいつまであるのかということだ。今の若者の部屋には、テレビはない。彼らの通信手段は圧倒的にスマートフォンで、1日中テレビを見るのは老人だ。この傾向が逆転することは考えられないので、2036年にはテレビ放送が存在しているかどうかが疑問だ。 もちろん動画を見る「モニ
日本人は卵を年に329個食べているそうだ。ほぼ1日1個。メキシコ、マレーシアについで世界第3位だという。 「卵、そんなに食べてたっけか」と、驚く人もいるだろう。でも、実感がわかないとしても、それなりの理由は思い浮かぶ。 卵料理はあまりに多様なため、卵を摂っている意識が起きにくいのだ。茹でる。混ぜてから焼く。そのまま焼く。生でかける。炒める。とじる。そしてほかの食材と混ぜあわせる・・・。 仮に、卵の食べ方が「茹でる」だけなら、「ほぼ1日1個」の意識はもっと強まったにちがいない。 そんな卵を、昔の日本人はほぼ食べていなかったという。これも驚きだ。卵がなかったわけではないのに、である。卵をほぼ食べなかった時代から、これほど多様な形で卵を食べる時代へ。その変わりぶりに理由がないわけがない。 そこで、食べ方の多様化がどうして起きたのかという興味をもちつつ、今回は卵に目を向けてみた。 前篇では、日本人
日本は地域紛争に関与すべきなのか? シリア・アレッポ郊外の村に向かうシリア政府軍の兵士ら(2015年10月24日撮影、資料写真)。(c)AFP/GEORGE OURFALIAN〔AFPBB News〕 世界の地域紛争に日本はどのように関与するべきなのか。関与の方法について見解の対立はあるにしろ、日本が地域紛争に何らかの形で関与すべきだという声は多く聞かれます。 しかし、米国では16年前に歴史家の「紛争は放置した方が平和になる」という主張をきっかけに論争が繰り広げられ、その後、統計データなどの実証研究からもそれを示唆する結果が出ています。 今回はその主張を踏まえ、日本の紛争への関与のあり方について考えてみます。 ルトワックが引き起こした大論争 日本でも戦略論の権威として知られ、安倍首相にもアドバイスを度々行っているエドワード・ルトワックは1999年8月、外交専門誌「フォーリン・アフェアーズ」
(英エコノミスト誌 2014年8月9日号) インターネットにより、売買春はより手軽で安全なものになりつつある。禁止しようとしている各国政府は、考えを改めるべきだ。 街頭に立って客を探す売春婦。売春婦をひっかけようと車を流す男たち。胸や尻の写真が貼り付けられた電話ボックス――。その破廉恥さは、各国政府が昔から売春の禁止、あるいは認可された売春宿や「売春容認地域」への囲い込みを試みてきた理由の1つにすぎない。 この問題に関しては、「ニンビー」(地域エゴ)的な心情を持つ人々が、売春をする女性は罪人だと考えるピューリタン、さらには売春婦は犠牲者だと考える世間知らずの慈善家と結託している。 だが、現実はもっと複雑だ。確かに売春従事者には、人身売買や搾取、暴力に苦しめられている者もいる。こうした犯罪の加害者については、その罪を裁き、刑務所送りにしなければならない。だが、男女を問わずこれに従事する多くの
文部科学省が8月5日に発表した平成22年度学校基本調査(速報)によると、今春、大学を卒業した学生の就職率は60.8%と、昨年から7.6%ポイントも減った。残り4割のうち、大学院進学などを除いた就職も進学もしていない卒業生が16.1%に上る。 この他にも、アルバイトや派遣社員を含めると2割以上が「進路未定者」で、ほぼ同数の留年者がいる。進学者の中にも、就職できずに仕方なく大学院に行った学生がかなりいることを考えると、実質的な「無業者」の比率は3割近いだろう。 慢性的な過剰状態にある大学卒業生 この最大の原因はもちろん不況だが、企業が中高年の過剰雇用を温存して新卒採用で雇用調整を行っている影響も大きい。 日本の企業に独特の「新卒一括採用」も批判されているが、これは終身雇用・年功序列などの日本的雇用慣行の一部であり、それだけをやめることは難しい。 新卒で「白紙状態」の労働者を多くの職場の転勤で教
前回、日本半導体が、韓国、台湾のメーカーや米マイクロンテクノロジーの「高度な破壊的技術」に駆逐されたことを論じた。 日本メーカーは、25年もの長期保証を付けた高品質な半導体を作り続けたが、 韓国、台湾メーカーや米マイクロンテクノロジーは、そんな長期保証を必要としないPC用DRAMを安価に大量生産した。つまり、日本半導体は、クレイトン・クリステンセンが言うところの「イノベーションのジレンマ」に陥ったのである。 そして、1980年前後に形成された、極限技術・極限品質を追求する日本の技術文化、すなわち過剰技術で過剰品質な製品を作る技術文化は、DRAMで手痛い敗戦を経験したにもかかわらず、30年以上経過した現在も変わっていない。 なぜ、変わることができないのか? その原因の1つには、DRAMでシェア世界一になったという過去の成功体験があるものと考えられる。 社長会見に垣間見えたトヨタの傲岸不遜 こ
「もし若者が事実と真剣に向き合ったら、大暴動が起きるのではないでしょうか。起きない方がおかしいと思いますよ」 異民族弾圧で世界中の耳目を集めたウルムチばかりか、全国で暴動が頻発している中国の話ではない。日本のことである。そんな物騒なことを言い出したのは、早稲田大学で政治学を教えている森川友義・国際教養学部教授。「だって、この数字を見ただけで自分たちがいかに損をしているか分かるでしょう」 20代は有権者の3分の2が権利を放棄 森川教授が取り出したのは、今から2年前の参議院選挙での数字だ。 20~35歳未満:約2500万人に対し、約1000万人。 70歳以上:約2000万人に対し、約1300万人。 これらの数字はその年代の人口と2007年に実際に投票に行った人の数の対比である。20代と70代を比べても、35歳未満と70歳以上の数字を比べても、若者の方が人口は多い。ところが、実際に選挙に行ってい
未曾有の広告不況に襲われ、マスコミ業界を取り巻く経営環境が厳しさを増している。この不景気で企業が広告費を絞り込む「循環要因」。さらに、広告主が限られた予算を自社ホームページやウェブ広告に重点配分する「構造要因」が加わり、テレビを筆頭に新聞、雑誌の受ける経営ダメージは大きい。 大手マスコミでは企業経営の素人が重役陣を占め、台所事情はかつてないほど苦しい。とはいえ、「第4の権力」として免許制度や再販制度で保護されている業種である。この小さな国で数多くのネットワーク局や全国紙が共存し、依然として過当競争を演じている。 この構図は、大手銀行がひしめき合っていた昔日の金融界の姿と重なる。また、「現場」の思考回路も共通するように思う。つまり「顧客第一」とは決して考えず、本来の企業目的を忘れ、ただひたすら目先の収益拡大に邁進する。しかしその戦略の内実は、同業他社との「横並び」でしかない。 その結果、どん
恐らく、新聞が滅びゆく運命を示す最も確実な兆候は、しばしばその餌食にされる政治家たちが、当の新聞に同情の念を抱き始めていることだろう。 バラク・オバマ大統領は5月9日、概ね笑いに満ちたスピーチを、打ちのめされた報道機関の擁護で締めくくった。 過去1カ月間で、上院および下院のメディアに関する委員会が公聴会を開き、マサチューセッツ州出身の若手議員ジョン・ケリー氏はそこで、新聞を「絶滅の危機に瀕した種」と呼んだ。 まさにその通りだ。米ニュース編集者協会(ASNE)によれば、米国のニュース編集局の雇用者数は過去2年間で15%減った。 コンサルティング会社OC&Cのポール・ジレンバーグ氏の推計では、2008年初頭以降、英国では70紙近い地方新聞が廃刊になった。英国の名門紙であるインディペンデント紙とロンドン・イブニング・スタンダード紙は、外国人投資家の資金に依存している状況だ。 新聞業界の
家庭用ビデオの普及の陰にアダルトビデオが存在したように、インターネットの世界でも、アダルト情報が隠れたキラーコンテンツの1つであることに、異論を差し挟む人はいまい。ネット上にはポルノ画像が氾濫しているし、男女の出会いを目的にしたチャットなども盛んだ。それゆえに、敬虔なイスラム教徒の中には、「イスラム社会にとって好ましくない技術」とインターネットを嫌悪し、毛嫌いする人たちがいる。 前回のコラム(「表現の自由VSイスラム価値」2009年3月30日公開)で、イスラム文化圏でインターネットへのアクセスが制限されていることについて、アムネスティなどの国際人権団体とアラブ諸国政府との間には見解の相違があることを紹介した。これは、西欧とイスラムの「文明の衝突」なのだろうか。そして、イスラムの教えやイスラム法は、インターネットの普及を本当に拒否しているのだろうか。 実は、イスラム教の宗教的な見解を示すファ
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