誰にでも血液をわけてあげられるオールマイティな血液型が…。 日本では自分の血液型をほとんどの人が知っていますが、外国では｢血液型、何型？｣と聞くと｢血液型？ 知ってるわけないじゃーん！｣と笑われたりします。でも、やっぱり自分の血液型は知っていたほうがよさそうです。性格判断とか相性占いとかにも使えますけど、血液型によっては大ケガで生きるか死ぬかをわける大ごとになるかもしれません。 東京医科歯科大の研究チームが発表した論文によると、血液型によって、大ケガで死亡する割合が変わってくるらしいのです。2013年から2016年までに大ケガを負って救急に搬送された900名以上の患者データを分析した結果、救命を施したにも関わらず亡くなってしまった患者の死亡率はO型が28%、ほかの血液型は11%でした。O型の人、えらいこっちゃです。 東京医科歯科大学の高山渉特任助教はこのように話しています。 最新の研究によ

４月２３日付けの朝日新聞朝刊の「MONDAY 解説」というコーナーに、全頁に近い大きさで、市田隆編集委員の「リニア工事 ゼネコンを捜査 発注者との蜜月 新たな談合」と題する記事が掲載された（以下、「市田「解説記事」」）。 「解説」のコーナーに掲載されているのであるから、大型の「解説記事」という位置づけなのであろう。そうであれば、取り上げた問題について、明らかになっている事実関係を客観的に記述し、それがどのような法律に違反するのかを説明し、事実関係、法律適用について、当事者からの反論や主張の有無や内容も踏まえて争点を明らかにした上で、筆者の意見を述べる内容になるのが通常であろう。

津田大介（つだ・だいすけ）／1973年生まれ。ジャーナリスト／メディア・アクティビスト。ウェブ上の政治メディア「ポリタス」編集長。ウェブを使った新しいジャーナリズムの実践者として知られる。主な著書に『ウェブで政治を動かす！』（朝日新書）この記事の写真をすべて見る 米議会上院の公聴会で証言するフェイスブックのザッカーバーグＣＥＯ（ｃ）朝日新聞社 ウェブを使った新しいジャーナリズムの実践者として知られるジャーナリストでメディア・アクティビストの津田大介氏。今回は情報流出に端を発したフェイスブックへの不信感がいまだ払拭されていないことを指摘する。 【写真】公聴会で証言するザッカーバーグCEO ＊　　＊　　＊ 2016年の米国大統領選挙以降、ロシアによる選挙介入や、フェイクニュース、ヘイトスピーチの蔓延を許したとして批判にさらされてきたフェイスブック。先月には英国の選挙コンサルティング会社「ケンブ

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IT関連の新たな脅威が業種業態を問わず、全ての日本企業に迫っている。放置すれば経営を揺るがす事態に陥りかねない。早急に対策を講じるためにも、まずは一人ひとりがリスクを知る必要がある。 業務メールが危ない 目の前に迫るITリスクの代表例がビジネスメール詐欺だ。取引先などを装って送金を促し、数億円を一瞬にして奪う行為が急激に広がっている。 日経コンピュータの調査に答えた6割の企業が詐欺メールを受け取ったことがあると回答。日本企業が今、世界のサイバー犯罪者から狙われている実態が分かった。今すぐに対策を講じる必要がある。

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「l」を「1」にする、頭を大文字にする――といった“昔ながらの強いパスワード作りの常識”が通用しなくなった今、私たちはどうやって強いパスワードを作ればいいのでしょうか。 ITが欠かせない時代を生きる私たちにとって「パスワード」は、いつまでたっても解決しない面倒な問題。でも、だからといって諦めたらそこで終わりです。そんなわけで今回は、パスワードの現状を知ってもらうことで、この問題を“自分ごと”にしてもらおうと思います。 そのパスワード、「pwned」ですか？ まずは、悪意がある人がIDを手に入れたとき、パスワードをどうやって推測するかを考えてみましょう。私なら「簡単なパスワードのリスト」や、「既に漏えいしたパスワードのリスト」を使って、次から次へと入力を試すでしょう。「複雑なパスワードを付けましょう」「使い回しをやめましょう」というのは、こうした“素人考えでも出てくる攻撃”を防ぐという意味が

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます Qihoo 360のセキュリティ部門は、リソースが潤沢なハッキンググループが、「Internet Explorer（IE）」に存在する未知の未修正バグを利用して、「Windows」搭載PCにマルウェアを送り込んでいると発表した。 発表によれば、APT攻撃を行うグループが、このIEの脆弱性を悪用する「Office」文書を介して、選択した標的に攻撃を仕掛けているという。 攻撃が成立するためには、細工されたOffice文書を被害者が開く必要がある。ファイルを開くと、バックグラウンドで攻撃用に作成されたウェブページが開かれ、遠隔サーバからマルウェアがロードされる。 最新のIEや、IEを利用するアプリケーションがこの脆弱性の影響を受けるという。

ビットコイン取引所Mt. Gox（マウントゴックス）の元最高経営責任者（CEO）は、金融詐欺の罪に問われ、今なお東京において公判中の身だ。しかし、それが新たな仕事を見つける支障にはならなかったようだ。 Mt. GoxのCEOを務めていたMark Karpeles氏は現在、世界最大級の仮想プライベートネットワーク（VPN）サービスを手がけるLondon Trust Mediaの最高技術責任者（CTO）に就任している。Fortuneが同氏とのインタビュー記事で明らかにした。London Trust Mediaは先ごろ仮想通貨関連分野に進出しており、同社の共同創設者で会長のAndrew Lee氏は、Mt. Goxの米国事業を一時率いていたことがある人物だ。 Mt. Goxは2014年2月、顧客から預かっていた約75万ビットコインと、同取引所が保有していた10万ビットコインを消失させ、民事再生法の

「インフルエンサー」本人が業界の実情や諸問題について赤裸々に話す集中連載（写真は筆者がモデルをつとめた小林修士写真集「密会」より） はじめまして、桂華と申します。フリーのモデル、コスプレイヤー、インフルエンサー、そしてキャスティング事業の代表をしています。 ここ数年、「インフルエンサー」という言葉を聞くことが多いですよね？ 一応おさらいしておくと、これは「Influence（影響力）」を語源としたもので、企業からプロモーションの依頼を受け、SNSを使って告知したりPRをする職業を指します。 その分、SNSで影響力がなければなりません。まさに、現代の新しい職業と言えるでしょう。私も、このインフルエンサーを生業にしています。 どのようにして、インフルエンサーになったのか？ 私は当初はSNSでモデルとして活動していました。そして、知名度を少しずつ上げていくため地道に写真を上げたり、SNSを使って

LONGHASH代表取締役のクリス・ダイ氏は、「ブロックチェーンがもたらす経済系の革新に期待と注目をし、ブロックチェーンの実用化を目標に運営する」とした。なぜブロックチェーンなのかという点については、特定の企業にデータを預け、安全性や使用方法をゆだねることへの危険性を指摘。ブロックチェーンは、分散型の共有データという観点を持って安全性を保ち、コスト低減も期待できると述べた。 LONGHASH会長の谷家衛氏は、海外と比較した日本のFinTechの投資額の少なさや、日本でIT人材が不足する現状を挙げ、「日本にとって一番大事なのは、海外の優秀な人たちに日本に来てもらうこと」と語った。起業者のうち半数が国外から集まるシリコンバレーのような環境を日本で作ることは難しいと谷家氏。しかしながら、日本では仮想通貨やブロックチェーンについて、国が規制ではなく推進の方向に動いており、この分野ならば海外から人材

標的型攻撃やビジネスメール詐欺、ランサムウエアなどの事件が頻発している。避けて通れないサイバー攻撃対策に企業はどのように取り組むべきなのか。さらに、企業が被害に遭った場合、その後の責任は誰が負うべきなのか。ソフトバンク・テクノロジーでセキュリティリサーチャーを務め、日本屈指のホワイトハッカーでもあり、『あなたのセキュリティ対応間違っています』などの著書でも知られる辻伸弘氏に聞いた。 サイバー攻撃被害の責任は社員個人が負うべきなのか？ ―サイバー攻撃の脅威が指摘されて久しくなりますが、被害が後を絶ちません。昨年末には日本企業がビジネスメール詐欺に遭い、数億円をだまし取られた事件も起こりました。こうした場合に「怪しいメールは開くべきではない」と言われますが、最近のビジネスメール詐欺や標的型攻撃はかなり巧妙になっているそうですね。 辻 そのとおりです。私はあまり巧妙という言葉を使いたくありません

» 「この中に三角形はいくつある？」との問題が意外に難しいとSNSで話題に！ あなたは分かるかな!? 特集 まずは問題の投稿から。この中に三角形はいくつある？ Say? pic.twitter.com/lrhXrWw5EP — J (@jiteshpillaai) April 9, 2018 答えは……！ ↓ ↓ ↓ ↓ ↓ ↓ ↓ ↓ ↓ ↓ ↓ ↓ ↓ ↓ ↓ ↓ ↓ ↓ ↓ ↓ 18！ この図を見たら一発で分かるかも。 https://twitter.com/Iam_Ineffable/status/983296388921360384 読者の皆さんが出した答えは当たっていただろうか？ なお、「もっと問題を解きたい！」という人は、本サイトで過去に紹介した「頭の体操クイズ」をチェックにしてみてはいかがだろうか。ちょうどいい脳のエクササイズになるぞ。 参照元：Twitter @jites

市民の味方である警察は、世にはびこる悪と戦い続けている。身近なところで悪といえば詐欺があるが、広島県警察のHPによると、広島県内の被害額は5年連続で10億円オーバー。特殊詐欺の被害が発生するだけでなく、手口も巧妙化しているという。 改めて恐ろしい金額を騙しとられていることが分かるが、もちろん広島県警は黙って見過ごしている訳にはいかない。『「オレオレ詐欺だけじゃないフラメンコ」特殊詐欺被害防止編』との動画を YouTube に公開し、注意喚起を促している。 ・フラメンコを使った注意喚起動画 一口に詐欺と言っても種類はいろいろ。オレオレ詐欺をはじめ、架空請求詐欺に振り込め詐欺……最近だと警察や銀行員を装う “なりすまし詐欺” なんてものもある。プロの詐欺師たちはわずかな隙をつき、どんな手だろうと使っている。 それに対し、フラメンコを使って対抗したのが広島県警である。オレオレつながりからフラメン

2018年4月から国民健康保険(1)の運営が市町村単位から都道府県単位に変わった。約50年ぶりと言われる制度改正の背景には、恒常的な赤字に苦しむ国民健康保険の財政安定化に加えて、医療費適正化に向けて都道府県の役割を強化したいという思惑があり、（上）では都道府県化の背景とともに、年齢構成や所得が同じであれば保険料の水準を同一とする「標準保険料率」の導入、財源不足の補てんなどを目的とした市町村からの追加的な財政投入（以下、法定外繰入）の制限、財源不足に対応する「財政安定化基金」（以下、基金）の創設といった制度改正を説明することを通じて、負担と給付の関係の明確化（見える化）が都道府県化の意義である点を論じた。さらに、医療計画とのリンクなど提供体制改革と絡めることで、医療行政の地方分権化も期待されている点を論じた。 では、どのように都道府県は制度改革に対応したのだろうか。国民健康保険制度の運営に関

株式会社三菱UFJフィナンシャル・グループは、2018年4月1日から、全額出資子会社である銀行の名称を「株式会社三菱UFJ銀行」に変更した。同時に、英文の銀行名は、これまでの「The Bank of Tokyo-Mitsubishi UFJ,Ltd.」から「MUFG　Bank,Ltd.」に変更した。日本で最も有名な銀行の行名変更によって、預金者が行うべきことはあるのだろうか。 定期的にお金を受け取っている人は振込主に連絡すべし 大原則として「定期的にお金を受け取っている場合は、振込主に連絡が必要」と覚えておこう。もちろん、定期的ではなく、スポットでお金を受け取る場合、振込主には新銀行名を入力してもらう必要がある。定期的にお金を受け取っている場合には、どのようなケースがあるだろうか。3つに分けて解説していく。 ・【保存版】2019年、知らないと損する「お金のはなし」 ・相続対策に失敗した「元

2018年は、明治維新から150年という節目の年だ。世界有数の長寿企業国である日本では、2018年に創業100周年を迎える企業はなんと1,760社にのぼる。現代の経営に通じる気づきを与える百年企業の歩みを見ていこう。 百年企業の内訳 東京商工リサーチの調べによると、今年100周年を迎える企業は1,760社である。業種別に見ていくと、最多は製造業の538社（全体の約30.6％）だった。ついで、卸売業の357社（約20.3％）、小売業304社（約17.3％）、建設業215社（約12.2％）となる。地域別では、関東が523社（約29.7％）でトップ、ついで近畿が375社（約21.3％）だった。 1918年はどんな時代だった？ 1918年（大正7年）の欧州は、第1次世界大戦のさなかである。1914年（大正3年）のドイツ軍によるベルギー・フランス侵攻を皮切りに、ヨーロッパ中へ戦火が広がっていた。遠く

人気漫画を無許諾でネット配信する漫画海賊版サイトが人気を集め、出版社の売り上げにも影響しているとされる中、政府が動き出した。政府がISPに対して、3つの海賊版サイトを指定し、ブロッキングを要請するとの報道が4月6日にあり、早ければ週内にも閣議決定されるとみられている。 ブロッキングの是非については意見が割れている。「漫画海賊版サイト対策は手詰まりで、ブロッキングやむなし」という考え方もあれば、「ブロッキングは憲法違反で、行うべきではない」との意見も。11日には後者の立場から、通信関連の団体などがブロッキングに反対する声明を相次いで発表した。ITmedia NEWSでは、有識者への取材や寄稿を通じ、この問題について考えている。 本稿では、ネット規制関連の議論にこれまで何度も関わり、児童ポルノ対策のブロッキングに関する議論にも参加した楠正憲さん（国際大学GLOCOM客員研究員）に、海賊版サイト

JSOC INSIGHTは、JSOCのセキュリティアナリストによる日々の分析結果に基づき、日本における不正アクセスやマルウェア感染などのセキュリティインシデントの発生傾向を分析したレポートです。JSOCのお客様で実際に発生したインシデントのデータに基づき、攻撃の傾向について分析しているため、世界的なトレンドだけではなく、日本のユーザが直面している実際の脅威を把握することができる内容です。 JSOC INSIGHT vol.19の内容 Oracle WebLogic Serverの任意コード実行の脆弱性 送信元を秘匿した攻撃通信の増加 マルウェア感染を誘導する不審メールの増加 目次 はじめに エグゼクティブサマリ JSOCにおけるインシデント傾向 3.1 重要インシデントの傾向 3.2 注意が必要な通信について 今号のトピックス 4.1 Oracle WebLogic Serverの任意コー