【共同プレスリリース】研究大学コンソーシアム（RUC）のメンバーを中心とする国内10大学がシュプリンガーネイチャーとオープンアクセス論文出版の促進に関する合意書に署名 | Springer Nature Japan
【共同プレスリリース】研究大学コンソーシアム（RUC）のメンバーを中心とする国内10大学がシュプリンガーネイチャーとオープンアクセス論文出版の促進に関する合意書に署名 報道各位 国立大学法人 東北大学 国立大学法人 東京大学 国立大学法人 東京工業大学 国立大学法人 横浜国立大学 国立大学法人 福井大学 国立大学法人 大阪大学 国立大学法人 神戸大学 国立大学法人 岡山大学 学校法人 早稲田大学 学校法人 東京理科大学 シュプリンガーネイチャー 東京｜2022年11月21日 世界に向けた日本発研究成果のオープン化促進を図る 東北大学、東京大学、東京工業大学、横浜国立大学、福井大学、大阪大学、神戸大学、岡山大学、早稲田大学（以上RUC構成機関）、及び東京理科大学の10大学の図書館長とシュプリンガーネイチャーは、2022年11月7日、論文のオープンアクセス（OA）出版の促進を目的として、202
日本リスキリングコンソーシアムは6月19日、同日にグーグルが発表した、生成AIなどのスキルを習得できる認定証講座「AI Essentials」を無料受講できるアカウントについて、同コンソーシアム新規会員の先着1万人に配布すると発表した。 AI Essentialsは、生成AI初心者でも10時間以内でAIの基礎と具体的な活用方法を学べる、日本語のオンライン講座。実際の仕事の場面を想定した多数の実践型アクティビティが用意されており、さまざまなツールの中から必要なものを選んで練習できる。GoogleのAIのエキスパートが講師を務め、修了時にはGoogleからの認定証が発行される。 主な学習内容は「生成AIツールを使って、アイデアやコンテンツを開発し、より多くの情報に基づいた意思決定を行い、日々の作業をスピードアップする」「明確で具体的なプロンプトを作成し、必要なアウトプットを得る。プロンプトのテ
E2261 – ORCIDへの期待とコンソーシアム
ORCIDへの期待とコンソーシアム 東京工業大学・森雅生（もりまさお） 2020年4月，ORCID日本コンソーシアムが本格的に始動した。日本におけるORCIDコンソーシアム設立に関する明示的な検討は，2017年9月に国内の会員機関のORCID担当者による会議から始められた。それまでにもコンソーシアム設立に対する期待はあったものの，実現に向けた明示的な行動は見られなかった。しかし，この会議において有志によるコンソーシアム設置に向けた努力を進めるという合意がなされ，2020年3月までに2年間で18回のコンソーシアム運営委員会（以下「運営委員会」）が行われ，準備が進められた。筆者は，このコンソーシアム運営委員会の発起人の一人であり，委員長として関わっている。 ORCIDは，永続的な研究者識別ID（PID）として2010年代初期に世に出た（CA1740参照）。ORCIDのようなPIDに最も期待され
東京工業大学(東工大)、大阪大学(阪大)、アオイ電子の3者は10月5日、今後の大規模なチップレット集積に求められる、広帯域のチップ間接属性能、チップレット集積規模の拡大といった要求を、最小限の構成と製造プロセスで実現する技術「Pillar-Suspended Bridge(PSB)」を開発したことを発表した。 同成果は、東工大 科学技術創成研究院 未来産業技術研究所の栗田洋一郎 特任教授、アオイ電子ほか4企業の共同研究チームによるもの。今回の研究の詳細は、現地時間10月6日まで米・ボストンで開催のマイクロエレクトロニクスの国際会議「IMAPS 2022」にて発表された。 「ムーアの法則」に代表される半導体の性能向上は、これまでプロセスの微細化がけん引してきたが、近年、数nmプロセスというレベルに達し、物理限界を迎えつつある。一方で、AIやHPCを中心に、コンピュータの性能向上は留まるところ
研究力分析タスクフォース 座長 菊田隆（大阪大学） 研究力分析の課題に関するタスクフォースは、2017 年秋の研究大学コンソーシアム発足 と同時にスタートしました。その活動は、各大学の研究力の特徴を多角的な視点で把握する ために、研究力分析指標を活用した研究ＩＲや戦略立案に関して、各大学・研究機関におけ る好事例並びに必要となる関連情報やエビデンスを収集し共有することを目的としていま す。このため、参加するメンバーは各大学・機関で URA あるいは類似職として研究力分析 の業務に携わっている方々として、実務に役立つような情報の共有に力点をおいて活動し てきました。 これまでに、各大学の事例紹介や特定のテーマについてのディスカッション、話題提供者 を招いて研究力分析のツールや大学ランキング、人社系の研究力指標等に関する勉強会、提 言書の作成など様々な活動を行ってきました。このような活動を進め
☆未来の飛行機 航空機電動化/ECLAIRコンソーシアム - ミリタリー&メカニクス Mk.2
#ゼロエミッション #飛行機 #乗り物 JAXAが主催した第四回となる航空機電動化（ECLAIR） コンソーシアムにリモート参加しました ☆未来の飛行機 航空機電動化/ECLAIR コンソーシアム/JAXA レビュー
高度情報通信インフラの活用したデジタルトランスフォーメーション（DX）の実現を目指す「5G利活用型社会デザイン推進コンソーシアム」が、9月24日設立された。 同コンソーシアムは、DXの実現でビジネス環境が整いつつある5Gに着目し、ユースケースの社会浸透、ビジネス領域の拡大、研究開発の促進などを通じて、業界や業種を超えた共創の推進を目指す。 設立メンバーには、あらゆる業界・業種の150社／団体が参加し、座長には森川博之東京大学大学院工学系研究科教授が就任した。 組織は、コンソーシアム全体のステアリング機能（事業計画・予算の策定）を担う運営委員会と、「利活用」「普及啓発」「調査」の3つのワーキンググループ（WG）を設置し、活動を行っていく。また、事務局は電子情報技術産業協会（JEITA）が担当する。 森川座長は「5Gは将来やこれからの社会を深く洞察し、強い思いを持って皆で作り上げるもので、幅広
ナップ溶接トレーニングナップ溶接トレーニングは、株式会社神鋼エンジニアリング＆メンテナンスとイマクリエイト株式会社が共同で開発した溶接のバーチャルトレーニングサービスです。 「熟練者の一人称視点で3Dの体の動かし方を真似しながら学べる」「明るさ調整機能により手元がはっきり見える状態で練習できる」「レポート表示機能により上達の過程や進捗状況を確認できる」ことが特徴です。 2020年6月に実施した社内での新人研修においてナップ溶接トレーニングを使用し、対象者を実技組とVR組に分け、組ごとの成長率を比較検証し実技以上の習熟効果を確認しました。その後、研修ラインナップを追加し2020年12月から販売を行っています。 審査員コメント[藤井] けん玉からここに到達するストーリーが胸アツ。とにかく一つ一つが丁寧なのが素晴らしいです。 [落合] 汎用品の組み合わせで振動まで含め完結しているのが良いと思いま
先日、日本のホンダとヤマハ、そしてオーストリアのKTMグループとイタリアのピアッジオグループが、電動バイクなどに使う交換式バッテリーのコンソーシアムを設立することが報道されました。この電動バイクの普及を加速させることになるであろう試み・・・今後どのような展開を見せることになるのか、注目です！ コンソーシアムのお話は2019年にもありましたけど、そのときは日本4社でしたよほど電動バイクに関心がある人でないと覚えていないかもしれませんが、電動バイクの普及を促進させるためのひとつの手段として、交換式バッテリーおよびバッテリー交換システムの標準化・・・を目的とする「電動二輪車用交換式バッテリーコンソーシアム」の創設は、2019年4月に発表されています。 そのときは、ヤマハ発動機株式会社、本田技研工業株式会社、川崎重工業株式会社、スズキ株式会社の国内4メーカーが協働する・・・というお話でしたが、先日
Symphony Technology Group(STG)は18日、同社の率いる投資コンソーシアムがDell TechnologiesからRSAを買収することで最終合意に入ったことを発表した(プレスリリース、 RSA Conferenceのニュース記事、 RSAのブログ記事、 Direct2Dellの記事)。 買収総額は20億7,500万ドルで、すべて現金で支払われる。買収内容にはRSA Archer / RSA NetWitness Platform / RSA SecurID / RSA Fraud and Risk Intelligence / RSA Conferenceが含まれる。慣習的な取引完了条件と当局の承認を前提とし、今後6か月から9か月の間に取引完了が見込まれるとのこと。合意の各条件については公表されない。
建設ロボットやIoT（モノのインターネット）技術の普及を推進する「建設RXコンソーシアム」（東京・江東）は2023年6月21日、これまで副会長を務めていた竹中工務店の村上陸太常務執行役員が会長に就任したと発表した。初代会長を務めた鹿島の常任顧問である伊藤仁氏は顧問に就く。これまで加入しない方針を貫いてきた大成建設が新たに正会員になったことも明らかにした。新体制の幹事会社には、スーパーゼネコン5社が名を連ねることとなった。 左が建設RXコンソーシアムの会長に就任した竹中工務店の村上陸太常務執行役員。右が初代会長を務めた鹿島の伊藤仁常任顧問だ。新体制では顧問に就く。副会長は、清水建設の山崎明専務執行役員と鹿島の池上隆三常務執行役員が務める（写真：日経クロステック） 23年6月21日時点の会員数は正会員29社、協力会員184社の計213社。21年の設立時、正会員は16社だったが、約2年で研究開発
「横浜みなとみらい21地区ローカル5G実証コンソーシアム」発足、ローカル5Gを活用したイベント開催の実証実験 | IT Leaders
IT Leaders トップ ＞ テクノロジー一覧 ＞ 5G ＞ 新製品・サービス ＞ 「横浜みなとみらい21地区ローカル5G実証コンソーシアム」発足、ローカル5Gを活用したイベント開催の実証実験 5G 5G記事一覧へ [新製品・サービス] 「横浜みなとみらい21地区ローカル5G実証コンソーシアム」発足、ローカル5Gを活用したイベント開催の実証実験 2021年12月14日(火)IT Leaders編集部 リスト 野村総合研究所（NRI）、JTOWER、NECネッツエスアイ、綜合警備保障（ALSOK）、ヤマハ、横浜国際平和会議場（パシフィコ横浜）、横浜市、横浜みなとみらい21（YMM21）の8者は2021年12月13日、ウィズコロナ時代の安全なイベント開催に向け、ローカル5Gを活用した実証実験を同年12月に実施すると発表した。 野村総合研究所（NRI）、JTOWER、NECネッツエスアイ、綜
近年、情報セキュリティ対策が強固とはいえない中小企業を対象にサイバー攻撃やそれに起因する大企業等への被害が顕在化してきており、大企業のみならずサプライチェーンを構成する地域の中小企業であっても、サイバー攻撃の脅威にさらされている実情が明らかになっています。 そこで、産業界が一体となって中小企業を含むサプライチェーン全体でのサイバーセキュリティ対策の推進運動を進めていくことを目的とした「サプライチェーン・サイバーセキュリティ・コンソーシアム（SC3）」が2020年11月1日に設立されました。 本コンソーシアムの事務局は、独立行政法人情報処理推進機構（IPA）が担います。
出典：ニューラルポケット社プレスリリース独自のAI（人工知能）技術開発を手掛けるニューラルポケット株式会社（本社：東京都千代田区／代表取締役：重松路威）は2019年12月6日までに、ソフトバンクとトヨタ自動車などの共同出資会社であるMONET Technologiesが設立した「MONETコンソーシアム」に加盟したことを発表した。 加盟は12月4日付。MONETコンソーシアムは、多様な業界・業種の企業間の連携により、次世代モビリティサービスの推進や移動課題の解決などを目指している組織だ。 一方でニューラルポケットは、画像や映像を解析する独自のAI技術の研究開発と事業化を手掛ける企業である。モビリティ領域やスマートシティ領域においてインフラ業界や製造業界、小売業界などの企業へソリューションを提供している。 では今回ニューラルポケットがMONETコンソーシアムへ加盟することで、どのような取り組
カメラ画像利活用SWG | IoT推進コンソーシアム
「カメラ画像利活用ガイドブックver3.0」の公表（2022年3月30日） 2022年3月30日（水）に「カメラ画像利活用ガイドブックver3.0」が公表されました。 「カメラ画像利活用ガイドブックver3.0」(PDF形式)「カメラ画像利活用ガイドブックver3.0概要」 (PDF形式)経済産業省「カメラ画像利活用ガイドブックver3.0」を策定しました」総務省「カメラ画像利活用ガイドブックver3.0」の公表」 「民間事業者によるカメラ画像を利活用した公共目的の取組における配慮事項」 の公表（2021年3月19日） 公共目的でのカメラ画像利活用を行う場合に事業者に求められる配慮事項を、FAQ形式でまとめた「民間事業者によるカメラ画像を利活用した公共目的の取組における配慮事項 ～感染症対策のユースケースの検討について～」を公開しました。 「民間事業者によるカメラ画像を利活用した公共目的の
Generative AI Study Group (GASG) | 人工知能技術コンソーシアム （AI Technology Consortium : AITeC ）
第21回は2024年4月9日火曜日18時から タイトルは “業務向けAIツールPromptTree & Devin / MS AutoDev Research” です。 お申し込みはこちら。 生成系AIに興味を持つ方々と共に最新動向やビジネス活用方法を学び、情報共有やアイディア検討を行い、人々の生活や社会を豊かにするための活動を行います。 お問い合わせはこちら。https://forms.gle/uaajorAA3tDXJWte6 ご紹介パンフレットです。http://tinyurl.com/ysjh5ua4 みんなのブックマーク 生成系AIに関する有用な情報源を集めたリンク集です。以下の登録フォームから誰でも投稿できます。 投稿フォーム http://tinyurl.com/ymumfcsg 一覧 http://tinyurl.com/yldybl77 19th study sessio
産業技術総合研究所（産総研、中鉢良治理事長）は１１日、自動車メーカーなどと共同で認知症の早期発見や運転リスクを予測する研究開発に取り組むコンソーシアムを設立したと発表した。２０２２年３月末までの予定で研究開発を進め、認知機能の低下を補う運転支援技術の開発に役立てていく。現時点で参加する企業はスズキをはじめ６社だが、産総研では今後も部品や保険会社、通信会社など幅広い業種に参加を呼びかけていく考え。自動車に関連する認知症リスクを軽減することで、安全な交通社会の実現につなげる。 今回立ち上げたのは「健康起因交通事故撲滅のための医工連携研究開発コンソーシアム２（ＡＭＥＣＣ２）」。産総研は筑波大学附属病院、スズキ、スバル、パイオニア、パナソニック、マツダなどと研究開発に取り組んでいく。実際の認知症患者や軽度認知障害者に加え、認知機能のみられない高齢者と若年層も対象に運転中のデータや生活行動データを取
SSMRビジネス推進コンソーシアムとは、NECの独自技術である「音響定位」と「映像AR」技術を活用し様々なパートナー様と、地域創生、教育、医療・福祉、環境・災害対策等様々な領域でビジネスの推進を目的としたコンソーシアムです。
KDDI株式会社 株式会社KDDI総合研究所 国立研究開発法人情報通信研究機構 グリーンブルー株式会社 日本電気株式会社 株式会社ピコラボ さくらインターネット株式会社 凸版印刷株式会社 プラナスソリューションズ株式会社 ギリア株式会社 総務省委託研究開発「安全なデータ連携による最適化ＡＩ推進コンソーシアム」を設立 〜多様なデータとAIを安全に連携させる「データ連携AIプラットフォーム」の創出を目指す〜 KDDI株式会社（本社:東京都千代田区、代表取締役社長 CEO:髙橋 誠）、株式会社KDDI総合研究所（本社:埼玉県ふじみ野市、代表取締役所長:中村 元）、国立研究開発法人情報通信研究機構（本部:東京都小金井市、理事長:徳田 英幸）、グリーンブルー株式会社（本社:神奈川県横浜市、代表取締役社長:杉本 健司）、日本電気株式会社（本社:東京都港区、代表執行役社長 兼 CEO:森田 隆之）、株式
「施設等で利用するARサービス開発のためのガイドライン〜点群データの作成・利用及びUI/UX設計等における注意点〜」を公開しました 一般社団法人XRコンソーシアム（代表理事：藤井直敬、以下「XRC」）は、施設等で展開するARサービスに関するガイドライン「施設等で利用するARサービス開発のためのガイドライン ～点群データの作成・利用及び UI/UX 設計等における注意点～」を公開いたしました。 XRCでは、2021年2月に社会的課題ワーキンググループ（以下「本WG」）を発足。本WGは、XRに関して法制度上の懸念等社会普及にあたって考慮すべき課題を洗い出し、専門家を交えて具体的な課題に取り組むことを目的としています。 本取組の第1弾として、施設等においてARコンテンツを展開するにあたって考慮すべき基本的事項と対策を、ARに携わる会員企業と議論し、今回ガイドラインを公開いたしました。 また、本ガ
女性のリスキリング推進へ、総額約3億円分の講座・就業支援を無料提供 国際女性デーに合わせ「ウーマンリスキリングウィーク」開催 Google、ビズリーチ、LinkedInなど日本リスキリングコンソーシアムの15団体が賛同 誰もが活躍できる社会を目指し、あらゆる人のスキルをアップデートするリスキリング※に取り組むため、国や地方自治体、企業など230以上の参画団体から構成する「日本リスキリングコンソーシアム」（主幹事：グーグル合同会社、以下当コンソーシアム ）は、女性のリスキリング推進を後押しすべく、3月8日の国際女性デーに合わせ、「ウーマンリスキリングウィーク」を開催いたします。 ※ リスキリング：新しい職業に就くために、あるいは、今の職業で必要とされるスキルの大幅な変化に適応するために、必要なスキルを獲得する / させること。（出典: 経済産業省/リクルートワークス研究所） 「ウーマンリスキ
大学学習資源コンソーシアム、「大学学習資源における著作物の活用と著作権」（日本語版/英語版）の改訂版を公開 | STI Updates | 科学技術情報プラットフォーム
大学学習資源コンソーシアム、「大学学習資源における著作物の活用と著作権」（日本語版/英語版）の改訂版を公開 CLR（Consortium for Learning Resources、大学学習資源コンソーシアム）は、2月3日、ガイドライン「大学学習資源における著作物の活用と著作権」（日本語版および英語版）の改訂版を公開した。 本ガイドラインでは、第1~4章で著作物と著作権の説明および著作物利用の原則、第5章で大学における教材の作成と運用の実態ほか、第6~12章で教材の作成と運用に関連する著作権法をシチュエーションごとに紹介している。 本改訂版は、改正著作権法第35条（2018年改正）を反映しているという。 [ニュースソース] 本会が提供するサービス ガイドライン － CLR 2023/02/03 (accessed 2023/02/08) 大学学習資源における著作物の活用と著作権 － CL
AI スーツケース・コンソーシアムでは 実験に参加していただけるユーザーや 活用可能なデータを提供していただける企業からの 連絡をお待ちしています。 その他ご質問、取材等もお気軽にお問い合わせください。
ORCIDは、7月26日、オーストリアにORCIDコンソーシアムが設立されたと発表した。 6月13日に、ORCIDオーストリアの設立イベントをウィーンで開催。ドイツコンソーシアムからの、ORCID統合に関する経験やAPIの利用例、助成金申請におけるORCIDの活用事例、ユーザーフレンドリーなシステム開発の重要性などについて情報を共有したという。 また同イベントでは、ガバナンス、会員モデル、機関レベルでのORCID導入などを盛り込んだORCIDオーストリアコンソーシアムの共同原則書や、2021年までの目標なども発表されたという。 ［ニュースソース］ Austria launches its ORCID Consortium ― ORCID 2019/07/26 (accessed 2019-07-31)
「スタートアップ・エコシステム 東京コンソーシアム」が「スタートアップ・エコシステム拠点都市」に選定されました｜戦略政策情報推進本部ニュース|東京都戦略政策情報推進本部
令和２年７月14日 東京都では、令和２年１月２２日に、「稼ぐ力」のさらなる強化と国際プレゼンスの向上に向け、「スタートアップ・エコシステム 東京コンソーシアム」（以下、「本コンソーシアム」）を設立しましたが、この度、本コンソーシアムが、国の「世界に伍するスタートアップ・エコシステム拠点形成戦略」における「グローバル拠点都市」に選定されました。 本コンソーシアムは、東京にスタートアップ・エコシステムのグローバル拠点都市としての地位を確立させることで、国際競争力の強化、スタートアップの創出や成長、ひいては東京の経済の持続的な発展を実現し、また、スタートアップ・エコシステムによるイノベーションを社会に実装し、地域に還元する活動を目的としています。 この度の選定を追い風に、スタートアップ・エコシステムの発展に向け取組を加速してまいります。 ※エコシステム：ベンチャー企業や大企業、投資家、研究機関な
数理・データサイエンス教育強化拠点コンソーシアム
数理・データサイエンス教育強化拠点コンソーシアム: eラーニング教材・講義動画配信
自社単独での越境EC展開が困難な企業向けに中国最大手のソーシャルECプラットフォーム、「Youzan」を活用した酒蔵・醸造所のコンソーシアム型越境EC運営代行事業を開始
自社単独での越境EC展開が困難な企業向けに中国最大手のソーシャルECプラットフォーム、「Youzan」を活用した酒蔵・醸造所のコンソーシアム型越境EC運営代行事業を開始 株式会社no sake, no life（代表取締役 村井 庸介、以下当社）は、クラフトマンシップを発揮する日本のお酒各種の越境EC運営代行事業を開始いたしました。そして、その越境ECの利用プラットフォームとして、「Youzan」を採択し、2021年4月15日より店舗オープンを開始しました。既に複数の酒蔵と締結し、今後は各酒蔵の商品販売、中国を中心としたお客様のカスタマー対応、SNSへのプロモーションを行ってまいります。 減少するお酒の国内消費を賄うほど、成長しきれていない海外販売 国税庁の統計によると、酒類の課税移出数量（国内出荷数量）は平成11（1999）年度の1,017 万KLをピークとして減少してきています。その打
東日本旅客鉄道(JR東日本)とKDDIは11日、空間や場所にとらわれないあたらしいくらしを異なる業種の参画企業とともに目指す「空間自在コンソーシアム」の始動を発表。働き方での課題解決を目指すワークプレイスコミュニティ参画企業とともに空間自在ワークプレイスの実証実験を行う。5Gを前提とした通信インフラと交通を融合した新しい分散型のまちづくりを目指す「空間自在プロジェクト」は、昨年12月にJR東日本とKDDIが基本合意を発表(ニュースリリース)しており、コアシティとなる品川開発プロジェクトの共同推進や都市周辺の分散型ワークプレイスの開発など、"空間を超えた"新しいくらしや働き方のひとつのモデル構築を進めている。 コンソーシアムは各コミュニティごとに業種の異なる参画企業がワークショップや勉強会を通じて、サービス企画開発や実証実験に取り組み目標を実現していく。第一弾となるワークプレイスコミュニティ
日本アイ・ビー・エム株式会社など5社によって設立された一般社団法人次世代移動支援技術開発コンソーシアム（以下、AIスーツケース・コンソーシアム）は、「AIスーツケース」の社会実装を目指した実証実験を開始。同スーツケースの性能や使いやすさを評価・検証し、共生社会の実現に向けた取り組みを進めていく。 さまざまな技術を搭載した「AIスーツケース」「AIスーツケース」は、視覚障がいのある人を支援する統合ソリューションだ。加速度センサーなどから得られる情報とAI・ロボット技術を組み合わせ、移動やコミュニケーションをサポートするという。 今月12日にスタートした実証実験の期間は、来年4月30日まで。三井不動産株式会社が管理・運営する商業施設「コレド室町3」に加え、国内の商業施設や公共交通機関などへの拡大を目指す。なお、「コレド室町3」にて先行実施されたデモンストレーションの動画が、AIスーツケース・コ
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米・ハーバード大学図書館、共同書庫運用コンソーシアムReCAPの共同コレクションに同館の蔵書360万冊が加わったと発表
日本リスキリングコンソーシアム、Googleの生成AI講座「AI Essentials」を新規会員1万人に無料提供
米国化学会（ACS）の出版部門とオーストリア学術図書館コンソーシアム（KEMÖ）、3年間の“Read ＆ Publish”契約を締結
Beyond 5G推進コンソーシアム設立総会、世界で“ビジネスでも”負けない技術を産官学で
スウェーデン・Bibsamコンソーシアム、Elsevier社と3年間の“Read & Publish”契約を締結
東工大などがチップレット集積技術「PSB」を開発、コンソーシアムも設立
研究力分析に挑む 研究力分析タスクフォース事例集 - 研究大学コンソーシアムホームページ
DX実現へ150社参加、「5G利活用型社会デザイン推進コンソーシアム」設立 | IoTナビ
XR CREATIVE AWARD 2021 | XRコンソーシアム
ホンダ、ヤマハ、KTM、ピアッジオが、電動バイク用の交換式バッテリーのコンソーシアム（共同事業体）を設立!! はたして、どのような未来が訪れることになるのでしょう・・・？ - LAWRENCE - E-RIDE x LIFESTYLE + α
国際日本文化研究センター（日文研）、一般社団法人日本脚本アーカイブズ推進コンソーシアムが収集した放送脚本資料の一部を受け入れると発表
Digital Scienceやウェルカム財団らが「研究の研究」に関する最新のアプローチを推進するコンソーシアム、Research on Research Institute (RoRI)を立ち上げ
Dell、RSAを投資コンソーシアムに売却へ | スラド セキュリティ
ついに大成建設が建設RXコンソーシアムに加入、大手ゼネコンがそろい踏み
米・テキサス州の大学の図書館コンソーシアム、Elsevier社と購読料割引の契約を締結：論文の所有権を原著者に戻すパイロットプロジェクトの実施等についても合意
信号機に5G基地局、JTOWERやNECなどが交通インフラDXのコンソーシアム設立
ゲーム音楽展「Ludo-Musica 〜音楽からみるビデオゲーム〜」がオンラインで開催：文化庁、メディア芸術コンソーシアムJV事務局、立命館大学ゲーム研究センターが主催
サプライチェーン・サイバーセキュリティ・コンソーシアム（SC3）：IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
AIドラレコアプリ引っさげ、MONETコンソーシアムに加盟 ビッグデータ化し自動運転で活用
産総研 認知症の運転リスク予測 自動車メーカーと共同 コンソーシアム設立｜政治・行政・自治体｜紙面記事
SSMRビジネス推進コンソーシアム
総務省委託研究開発「安全なデータ連携による最適化ＡＩ推進コンソーシアム」を設立 | さくらインターネット
「施設等で利用するARサービス開発のためのガイドライン〜点群データの作成・利用及びUI/UX設計等における注意点〜」を公開しました | XRコンソーシアム
日本リスキリングコンソーシアム
AIスーツケース – 次世代移動支援技術開発コンソーシアム
ORCID、オーストリア国内におけるORCIDコンソーシアム設立を発表 | 科学技術情報プラットフォーム
遠隔でもチームワークを醸成させる実証実験へ「空間自在コンソーシアム」が始動
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国際図書館コンソーシアム連合（ICOLC）、世界的な新型コロナウイルス感染症の拡大と図書館サービス・図書館資料への影響に関する声明を発表
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