無症状者や軽症者を含め、無差別にCOVID−19のPCR検査することは感染対策上有意義か?ということについて考えてみましたが、以下の理由により、現時点で有意義とは言えません。
新型コロナウイルス感染症 (COVID-19)について、詳細かつ最新のニュースを追っているわけではなく、今日のNHKの報道で知っただけなのだが、イタリアでは新たな死者が1日で100人以上増え累計366人、感染者も7000人を超えたらしい。大変な事態である。 その報道を聞いて、個人的にかつさしたる根拠もなく、その勢いから予想したことがある。地続きの欧州大陸ではさらなる蔓延となるのではないか、と。 同時に、これも根拠はないのだがもう一つ予想したことがある。というわけで、以下の話は、ブログにありがちな、当てずっぽうの話ではある。が、悪質なデマなることもないだろうとも思うので、事態の渦中でこんなのんきなことを思っていた日本人もいたのかという、一つの証言として書いておきたい。 当てずっぽうで思ったそののんきな予想は、日本のこの感染がある時期に急速にかつ他国に類もない収束を迎えるかもしれない、というこ
注:この記事は、有識者個人の意見です。日本医師会または日本医師会COVID-19有識者会議の見解ではないことに留意ください。 今回の新型コロナ流行(COVID-19)は,100年前のスペイン・インフルエンザや90年代におけるエイズ流行に比肩しうるパンデミックであるが,とくにワクチンが開発されない段階における非薬剤的流行制御に関しては,感染ダイナミクスを記述・分析する感染症数理モデルの活用が世界的に広まり,その果たす役割が非常に大きいことが認識されるようになった点に特徴がある。 しかしながら,緊急事態宣言や行動自粛政策の影響はあまりにも大きく,国レベルにおける社会経済的環境との相互作用も十分に検討されていなかった。理論・数理分析の結果をいかに有効な政策に結びつけるかに関しては多くの問題が残されている。 一方で,COVID-19の数理モデル分析によれば,緊急事態宣言や自粛行動は一定の成果をあげ
3/31/20 1 COVID-19 について Minato NAKAZAWA, Ph.D. <minato-nakazawa@umin.net> 2020 年 3 月 30 日 http://minato.sip21c.org/2019-nCoV-im3r.html まとめ資料(出典は上記 web ページ参照) 注:(私見)とあるスライドは根拠不十分です 3/31/20 2 病原体について (Lai C-C et al. https://doi.org/10.1016/j.ijantimicag.2020.105924) ● COVID-19 の病原体はヒトを宿主とする 7 番目のコロナウイルス SARS-CoV-2 – 4 つは風邪のウイルス – 残り 3 つが SARS-CoV , MERS-CoV と,いま流行中の SARS-CoV-2 (当初は 2019- nCoV と呼ばれてい
前編から引き続いて今回は後編です。 後編では、コロナ感染後、隔離状態が終わった後でもなお残る諸症状(”aftermath/余波・後遺症”)を、臨床医として私が実際にどうみているか、どう取り組もうとしているか、について説明します。 はじめに、新型コロナの後遺症「LONG COVID」の(1)〜(4)を抜粋し直しておきます。これは前編の復習です。 (1) 肺、心臓への恒久的障害 (2) 集中治療後症候群(post intensive care syndrome:PICS) (3) ウイルス後疲労症候群(post-viral fatigue syndrome) (4) 持続するCOVID-19の症状 今回(前編・後編)の私の記事では、(3)(4)を意識しています。 ちなみに、ちゃんとしたことを最新の知見に基づいてしっかり学びたい人は、忽那先生の最新の記事のこちらをご覧ください。 ■私のpost
治療薬 国内で使用されている主な薬剤 レムデシビル レムデシビルはもともとエボラ出血熱の治療薬として開発されていた抗ウイルス薬。ウイルスのRNAを合成する酵素プロテアーゼを阻害することで増殖を抑える薬剤です。 日本では2020年5月、重症患者を対象に「ベクルリー」の製品名で特例承認。21年1月には添付文書が改訂され、中等症の患者にも投与できるようになりました。従来は日本政府とギリアドの販売契約に基づき、国が一括して買い上げて医療機関に配布してきましたが、安定供給の見通しがたったことから、21年8月に保険適用され、同年10月からは通常の医薬品と同様の流通体制へと移行しました。 これまでの知見によると、レムデシビルは人工呼吸や高流量の酸素投与に至った重症例では効果が期待できない可能性が高いものの、そこまで重症化していない酸素需要のある患者には有効性が期待できる薬剤です。 デキサメタゾン デキサ
注:この記事は、有識者個人の意見です。日本医師会または日本医師会COVID-19有識者会議の見解ではないことに留意ください。 ニューヨーク州は第一波の抑え込みに失敗したが、感染を収束させることに成功してからは、経済的活動の段階的な再開にも関わらず感染者数は低いままで保たれている。この背景には人口当たり世界最多のPCR検査数がある ニューヨーク州では早い段階からPCR検査数を州知事の主導で増やし、その結果に基づいて対策を決定してきた。 経済活動再開の4段階をいつどの地域で進めるかを判断するための7つの指標をもっているが、そのうちの4つは数多くのPCR検査が行われていないと把握できない指標である。 PCR検査数を増やすことによって初めて正確な現状把握ができ、データと科学的根拠に基づいた政策決定が可能になる。実効再生産数をモニターして増加傾向が見られたら経済活動再開の計画を見直す、などはその一例
新型コロナウイルスに関する簡単な解説とまとめ記事 ※ 本記事は更新していきます。最終更新 2020.5.10 ※ COVID-19 についての情報集として、新たなサイトを立ち上げました。 昨年(2019年)12月31日に武漢市が発表した原因不明の肺炎の起因ウイルスは、新しいコロナウイルスであることが中国当局によって確認され(2020年1月9日)、世界保健機関(WHO) は新型コロナウイルスに 2019-nCoV という暫定的な名前を付けました(1月10日)。2月11日には 、WHOは引き起こされる疾患の正式名称を COVID-19 とし、 ウイルスについては International Committee on Taxonomy of Viruses は、severe acute respiratory syndrome coronavirus 2 (SARS-CoV-2) を正式名称とし
※記事公開後のデータ更新について 週に一度程度ですが、データを更新したチャートを筆者のブログ・サイトへ掲載しています。 東京都公式と厚労省公式で異なる死亡者数上記チャート画像をご覧ください(拡大画像はこちら)。東京都内でCOVID-19関連で亡くなった方の人数、今日(4月14日)の時点で、東京都公式の数値(42名)が厚労省公式(19名)の二倍以上なんですよね。 データはそれぞれ以下の、公式に準ずるGitHubレポジトリから取得しています。 東京都 新型コロナウイルス感染症対策サイト 東洋経済オンライン これは一体どういうことなのでしょうか。厚労省のサイトを読むと、補足自体は以前からなされており、 「※5 都道府県から公表された死亡者数の合計は132名であるが、うち30名については個々の陽性者との突合作業中のため、計上するに至っていない。」 出典:厚生労働省 新型コロナウイルス感染症について
いわゆる「PCR検査抑制派」に懐疑的な方(7/13 Session 22の特集に納得いかなかった方)は、 日本医師会 COVID-19有識者会議 の「COVID-19 感染対策におけるPCR検査実態調査と利⽤推進タスクフォース 」の中間報告解説版を読むと、自分が指摘したかったことがたくさん書いてあるのではない方思う。 2020年7月21日:「COVID-19感染対策におけるPCR検査実態調査と利用推進タスクフォース」中間報告書解説版「PCR検査の利用の手引き:保険適用の行政検査を中心に」 www.covid19-jma-medical-expert-meeting.jp 1. COVID-19感染対策におけるPCR検査の利用目的と拡充の必要性 (1)COVID-19感染対策におけるPCR検査の利用目的と意義 COVID-19感染対策におけるPCR検査の意義または利用目的は、大きく分けて4つ
新型コロナウイルス感染症(COVID-19) ―水際対策から感染蔓延期に向けて― (2020 年 2 月 21 日現在) 昨年の 12 月から中国武漢市を中心に広がっている新型コロナウイルス感染症 (COVID-19) の流行を受けて医療機関、 学会、 行政が連携して対策を講じている状況です。 指定感染症としての認定、 武漢市からの邦人の移送、 施設およびクルーズ船における経過観 察措置など、水際対策の実施は国内の感染者数の急激な増加に一定の抑制効果を示してき ました。しかし残念ながら、2月 15 日以降、日本各地で感染経路が特定できない感染事例 が報告され始めたのはご承知の通りです。 このような状況の中で、 地域の状況を見ながら、 地域単位で感染対策のフェーズを水際対策期から感染蔓延期へ移行させていくことが必要 になってきます。2 月 20 日時点で死亡例が 3 例報告されており、また高
東京都の情報は2021-05-24以降は毎日16:45に東京都福祉保健局からPDFで発表されているが,手作業での更新のようで,うまくスクレープできないこともあった。そうこうしているうちに厚労省が16:00ごろ全国の都道府県についてオープンデータを更新することになったので、そちらを取得して COVID-tokyo.csv を作成し,自動ツイートしている(描画部分のコード:COVID-tokyo.py)。そのグラフ: 実効再生産数を,(直近7日間の陽性数/n日前7日間の陽性数)**(5/n)で近似したもの。東洋経済オンラインでは n=7 としているが,ここでは 1 から 7 までの7本のグラフを示した。 全区間にわたってプロットしたもの: 縦軸を対数目盛にしたもの: 奥村 晴彦 Last modified: 2022-12-31 16:26:39 JST
※この投稿は米国時間 2020 年 3 月 31 日に、Google Cloud blog に投稿されたものの抄訳です。 データは常に、公衆衛生上の緊急事態に対する調査や研究、取り組みにおいて重要な役割を果たしますが、世界的な危機の発生時にこそ、その真価が発揮されるといえるのではないでしょうか。研究プロセスにとって、データセットへのアクセスやそのデータをクラウド規模で分析できるツールは、切り離すことのできない重要なものですが、とりわけ COVID-19(新型コロナウイルス感染症)への対応にあたっては、その必要性がグローバル規模で高まっています。 Google Cloud では、研究者、データ サイエンティスト、アナリストが COVID-19 に対抗するための取り組みを支援するために、Johns Hopkins Center for Systems Science and Engineeri
・現場に行くことでアイデンティティを確認しているタイプのオタクは、今完全にアイデンティティを失っている。自分が何者なのかよくわからなくなってくる。 ・現場に行かないとやることがないので、オタクたちが次にやることは、pixivを読み漁る、ソーシャルゲームをやる、あつ森をやる、の三択になる。ソーシャルゲームの内訳としては、ツイステ4割、あんスタ4割、他2割。(私の周り調べ) ・お金を使っていたオタクは、連続して発生した返金等々において手元にお金が多少はある状態になっている。そのお金の使い道は、一部がソーシャルゲームで、他はひとまず貯蓄。 ・現場がもう長いことないので、皆冷静になっている。推しに会うという行為には、冷静さを欠かせるという副作用もある。推しに会うと、わけわからん脳内物質が分泌され、ハッピーになってしまうがゆえに、グッズを買い足したり、チケットを買い足したり、プレゼントを買ったりする
プレスリリース 新型コロナウイルスの感染を増強する抗体を発見―COVID-19の重症化に関与する可能性― 新型コロナウイルスに感染すると、感染を防ぐ中和抗体ばかりでなく、感染を増強させる抗体(感染増強抗体)が産生されることを発見した。 感染増強抗体が新型コロナウイルスのスパイクタンパク質の特定の部位に結合すると、抗体が直接スパイクタンパク質の構造変化を引き起こし、その結果、新型コロナウイルスの感染性が高くなることが判明した。 感染増強抗体は中和抗体の感染を防ぐ作用を減弱させることが判明した。 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)重症患者では、感染増強抗体の高い産生が認められた。また、非感染者においても感染増強抗体を少量持っている場合があることが判明した。 感染増強抗体の産生を解析することで、重症化しやすい人を検査できる可能性がある。また、本研究成果は、感染増強抗体の産生を誘導しない
注:この記事は、有識者個人の意見です。COVID-19有識者会議の見解ではないことに留意ください。 HER-SYSは行政機関と自治体、医療機関、そして感染者自身が共同利用するシステムであり、感染者にかかる要配慮個人情報を大量に扱うシステムである。このような特徴を持つシステムがゼロトラストネットワークモデル上に構築されたのは、日本では最初の事例であろう。港区は2020年5月1日にHER-SYS先行利用自治体に応募し、5月15日にはNESIDからのデータ移行を受けて、試行を開始した。保健所で最初の日に教えられた、感染症法における人権擁護と信頼関係。HIV等の検査はすべて匿名で受けられ、個人を特定できる情報は取り扱わない。要配慮個人情報を集めるシステムであればこそ、丁寧に個人情報保護と情報セキュリティの内部監査をしよう、そう考え始めていた2020年7月最初の週末に事件は起こった。港区では、情報安
注:この記事は、有識者個人の意見です。日本医師会または日本医師会COVID-19有識者会議の見解ではないことに留意ください。 台湾はその政府の初動の速さと水際対策の成功により、現在のところ感染の制御に最も成功している国の一つである。特に、水際でどのように感染流入を防いだかについては、日本も学ぶことが多いと考えられる。 筆者は日本育ちの台湾人である。最初は、ただただ心配で情報収集を始めていたが、中国語の理解できる筆者が発信することに意味があると考え、個人ブログという形で台湾のCOVID-19情報を公開してきた。 台湾の初動の速さには、2003年のSARSの時の教訓が生かされている。実は、SARSの時は、台湾で346人の感染者と73人の死者が発生し、反省も多かった。その後、法整備、指揮系統の統一化が進んでいた。 2020年7月8日時点での台湾のCOVID-19患者数は、累計449人(内、死亡7
※ 各社/団体のプライバシーポリシーをお読みの上、サービス利用をご判断ください。特に個人でご利用される場合、ご家族でよくご相談した上でのご判断をお願いします。 ※ 政府の公開する企業等による支援情報のオープンデータに加え、提供されているサービスを公開資料を基に整理したものであり、支援サービスをすべて網羅しているわけではありません。また、空欄は公開情報に明確に情報が記載されていないため空欄にしており、その内容がないというわけではありません。またサービスの問い合わせ等は直接支援企業にお問い合わせ下さい。推奨ブラウザは、Chrome/Safariの最新版です。ブラウザによっては、動作しないことがあります。(経産省 ニュースリリース、総務省 広報・報道)
Stay at home,Keep reading. 現在COVID-19の影響により、全国で多くの図書館が閉館しており、自由に本を読むことが難しい状況となっています。カーリルでは影響を把握するため網羅的な調査を実施しました。 (5月26日更新) カーリルの最新の取り組みは、「COVID-19 : これまでとこれから」に掲載しています。なお、この調査は現在、saveMLAKプロジェクトに引き継がれました。 調査概要 調査日時 2020年4月8日18時~2020年4月9日18時(約24時間) 調査方法 ウェブサイトの公開情報を集約(目視) 調査対象 カーリルの検索対象となっている全国の公立図書館・公民館図書室など 1409館 全国地方公共団体コード(令和元年5月1日現在)を使用しました図書館法に基づく図書館のカーリル対応率は94%ですが、この調査では公民館図書室などについても調査
んふふふwww 久しいですな、はてなー諸氏www オミクロン株の問題もあり、最近ブコメや増田で「コロナは後遺症がこわい」という意見をよく目にするでござるwww でも、具体的には知らんようでwww ヌプフォwww しょうがなかろうなあwww 拙者調べだと、コロナ後遺症についてのTVニュースは全局で11月に9回、12月に4回程度www 新作アニメの本数より少ない始末www 感染症対策の報道と比べたら川辺における砂金www よろしいwww 後遺症界隈の”ホットなトピックス”について拙者がレクチャーするでござるよwww デュフフフフフwww 重症急性呼吸器症候群コロナウイルス-2(SARS-CoV-2)www 呼吸器にとどまらず、症状が全身に広がる。しかも長期にわたる後遺症が残りやすいというのが厄介な点でござるなwww この後遺症こそが「コロナ後遺症」www 後遺症が残る仕組みはいまだに未解明
エアボーン空気感染#COVIDisAirborne#covidCO2#bettermasks @AirborneKanki Linsey Marr先生 1⃣病気の感染におけるエアロゾルの『5μm』というカットオフはどこから来たのですか? (本当は『〜100μm』であるべきです) 2⃣『6ft』ルールはどこから来たのですか? 今回のプレプリントでは、その歴史を辿ってみました twitter.com/linseymarr/sta… Linsey Marr @linseymarr 1) Where did the 5-μm cutoff for aerosols in disease transmission come from? (It should really be ~100 μm) 2) Where did the 6' rule come from? @katierandall @ET
ノア・スミス「岩崎明子博士へのインタビュー:ワクチンの有効性、COVID-19の先行き、科学における女性」(2020年12月29日) Interview: Dr. Akiko Iwasaki Vaccine efficacy, the future of COVID-19, and women in science Dec 29, 2020 by Noah Smith 僕は、ツイッターで多くのCOVID-19の専門家をフォローしているが、イェール大の免疫学者、岩崎明子博士ほど有益な情報を提供してくれている人はいないだろう。彼女はどういうわけか、ウィルスに関する極めて非常に大量の技術的な情報を、科学的な正確さを犠牲にすることなく、僕のような素人でも簡単にわかるような方法で伝えるのに成功している。また、ニューヨーク・タイムズやVoxなんかでコラムを書いたり、ポッドキャストに出演したりもしている
(アンドルー・ゴードン:歴史学者、ハーバード大学歴史学部教授、東京大学・東京カレッジ招聘教員) この報告書ではCOVID-19(新型コロナウイルス感染症)の発生とその対応策について以下3つの視点から考察する。 (1)リーダーシップの問題(リーダーシップはCOVID-19への対応策を形作り、その効果にも影響する) (2)(社会、政治、経済の) 構造的な要因 (3)文化的・歴史的な要因 はじめに断っておくと、COVID-19についてはまだわからない部分が多い。感染経路についても不明な部分が依然として残っているし、統計データの集計方法も国によってまちまちだ。「人口あたりの検査数」といったデータの公開範囲も国によって異なる。それゆえこの感染症がもたらした状況について、国家間の比較であれ、そして一国の事柄にかんしてであれ何かを論じるときは、それが比較的弱い情報基盤に立脚しているということを念頭に置く
岩田健太郎教授の論評を批判する。 事実に誠意を https://georgebest1969.typepad.jp/blog/2020/03/ >無症状な検査陽性者を入院隔離させてみたり(軽症者は自宅じゃなかったの?)、プリンシプルにおいて首尾一貫していない。 →首尾一貫していないのはあなたです。基本的知識に欠けている。恥ずかしい!陽性者は隔離!近未来とごちゃ混ぜだ! 相変わらず、冗舌で、ポイントをはぐらかして、適度な長さの原稿にして、原稿料を稼ぐ習性がしみついている。 >科学者は、首尾一貫していないことにかけて、首尾一貫していなければならないのだ。 →あなたは科学者ではありません。サッカーのことを持ち出したり、聴き慣れない単語を使い、一般人として違うという印象を与え、哲学者の名前を出している。 僕が論評の採点者なら、50点以下。査読のある雑誌ならrejectだ! 間違った論評をしたならば
文責:日高良祐 取材日:2020年4月20日(月) 2009年にオープンした秋葉原MOGRAは、アニメソングやアイドルソングなど秋葉原らしい音楽ジャンルから最先端のクラブミュージックまでもが幅広く鳴り響く人気のDJバーである。またオープン当初からイベント現場のインターネット配信を積極的に展開し続けており、ネットを通じて数多くのDJ・ミュージシャンを全国に向けて紹介してきた。こうしたオンライン/オフライン双方での活発さにより、秋葉原MOGRAは2010年代のインターネット音楽を牽引する代表的なハコの一つとして認識されるようになっている。店長の山田将行は、自身もDJとして盛んに活動しつつ、株式会社MOGRA代表取締役としてそうした特徴的なハコ経営を行なってきた。 新型コロナウイルス感染拡大の状況を踏まえ、MOGRAは3月28日に休業(4月15日まで)を発表した。さらに緊急事態宣言の発表を受け、
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