2019/01/09 お客様に対して計測器や計量器の校正サービスを提供するにあたり、 各種の情報通信技術(ICT)を活用して、校正品質の向上及び校正作業の効率化を 図っています。 本取組み内容を、神戸製鋼所が発行する「R&D神戸製鋼技報」に掲載しました。 http://www.kobelco.co.jp/technology-review/index.htm ※上記をクリックすると、「R&D神戸製鋼技報」へリンク致します。
校正資料の電子化【校正成績書のCloudサービス】のご案内 計測器・計量器校正 カタログダウンロード これらを一挙に解決する方法として、校正資料の電子化はいかがでしょうか? 弊社ではソフトのインストールが不要で、Webブラウザ上で校正成績書、校正証明書、トレーサビリティ体系図等の校正資料の受け渡しが可能な【校正成績書のCloudサービス】を開始いたしました。ご希望の際は、書類データ管理の省力化をお手伝いをさせていただきます。 【校正成績書のCloudサービス】の操作フロー ※イメージ 【校正成績書のCloudサービス】の導入による4つのメリット 1. 省スペース化 / 選べる2つの契約形態 年間契約の場合 お客様専用のCloudスペースを用意させていただきますので、PDF化した校正成績書等、資料を年間を通じて保管が可能です。Webブラウザ上から自由にダウンロードができ、サーバー、ハードディ
日本データセンター協会では、下記の資料(本編)を販売しております。 「資料のご購入はこちらから」をクリックして必要事項をご記入のうえ、お申込み下さい。 ◆JDCC データセンターファシリティスタンダード Ver.2.3 /JDCC FS-001 Ver.2.3 > 5万円(税込) 約12MB 日本データセンター協会が定める、データセンターの堅牢性・可用性・セキュリティ性能を表すティア1からティア4までのデータセンターファシリティスタンダードの基準項目および推奨項目について、詳細に解説したガイドラインです。 ◆JDCC PUE計測・計算方法に関するガイドライン Ver.2.7 /JDCC ES-001 Ver.2.7 > 5万円(税込) 約4.3MB 日本データセンター協会が定める、データセンターの環境性能指標を表すPUE (Power Usage Effectiveness)の測定方法につ
2012年03月15日 報道関係資料 日本データセンター協会 日本データセンター協会「データセンターファシリティスタンダード」の改訂について ~ 東日本大震災を踏まえた検証と見直しを実施 ~ 特定非営利活動法人日本データセンター協会(東京都新宿区四谷4丁目29番 理事長:大阪大学名誉教授 白川 功、正会員)は、データセンター事業者と主要データセンター関連事業者が参加し、IT立国の基盤を支えるデータセンターのあるべき姿を追求している団体です。 日本データセンター協会では、データセンターに関するサービス品質の向上、ITサービスの提供者及び利用者の誰もが信頼し安心して利用できる信頼性を確保することを目的に、日本におけるデータセンターのファシリティ基準「データセンターファシリティスタンダード」を策定し、2010年10月に発表いたしました。 その後、2011年3月11日の東日本大震災とその後の計画
2014年01月09日 日本データセンター協会「データセンターネットワークリファレンスガイド(第2版)」の策定について特定非営利活動法人日本データセンター協会(東京都新宿区四谷4丁目29番、理事長:大阪大学名誉教授 白川 功、正会員111社)は、データセンターのネットワークについてのリファレンスガイドを、ネットワークワーキンググループにおいて検討して参りましたが、その成果がまとまりましたので、ここに公開いたします。 本検討は2012年から開始し、同年11月にはリファレンスガイド初版が完成、会員限定で公開しておりましたが、その後さらに検討を進めた成果を、「データセンターネットワークリファレンスガイド(第2版)」としてとりまとめ、広くデータセンター協会内外の皆様にお知らせするものです。 データセンターネットワークリファレンスガイド(ダウンロード) 本件に関するお問い合わせ先: 日本データセンタ
資 料 編 【 目 次 】 図1-(1)-① 一般旅券の発給における本人確認のフロー図 .......................................................80 図1-(1)-② 住民基本台帳カード(写真付き)の交付における本人確認のフロー図................82 表1-(1)-③-a 本人確認の手順・方法等に係る国の法令等 (婚姻届)-抜粋-.........................................................................................83 表1-(1)-③-b 本人確認の手順・方法等に係る国の法令等 (住民異動届(転出))-抜粋- ............................................................
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