F-22ラプターの前で敬礼し、トランプ大統領と肩を並べて歩く金髪の女性兵士。彼女のInstagramに熱狂した100万人は、存在しない人間に恋をしていた。 100万人のフォロワー、ゼロの実在ジェシカ・フォスターと名乗るその女性は、戦闘機の前でポーズを取り、ホルムズ海峡の軍艦にハイヒールで乗り込み、トランプ大統領やプーチン大統領とセルフィーを撮っていた。Instagramアカウント「@jessicaa.foster」は2025年12月14日(現地時間)に開設され、わずか3か月で100万人超のフォロワーを獲得した。 だが、この女性は存在しない。Washington Postが3月20日(日本時間)に報じた調査によれば、フォスターはAI画像生成ツールで作られた架空の人物だ。米陸軍の広報担当者も、該当する兵士の記録は一切ないと明言している。 AIが生成した陸軍兵士AIが生成した陸軍兵士AIが生成し
なぜ無駄遣いをやめられないのか。『資本主義と、生きていく。』(大和書房)を書いた品川皓亮さんは「商品が欲しいのではなく、その商品がもつ意味やイメージといった記号を目当てに消費しているからだ」という――。(第2回) 「買いたい」はどこから来るのか 「消費」という言葉は普通、お金を払って手に入れた物やサービスを使うことをいいます。それは私たちの自発的な行動のはずです。 しかし100年以上も前に、この消費という活動が、実は何者かにコントロールされたものであるという告発がなされました。私たちが何かを買おうと思うのは、実は社会の側に作られた欲望のせいなのではないかという指摘です。 金ぴか時代を謳歌する19世紀末のアメリカにおいて、既にこういった消費の危険性に警鐘を鳴らす学者が登場し、その後も多くの思想家がこれに続きました。この稿では、そういった「警告的思想」の系譜を確認しながら消費という追手の正体を
2011年6月にサービスを開始したコミュニケーションアプリ「LINE」は、誕生から約14年半が経過した先日、ついに日本国内の月間利用者数が1億人を突破しました。リリース当初は「若者が熱中するメッセージアプリ」として、若者文化を象徴する存在というイメージが強いものでした。 当時はSNSの全盛期であり、大人がFacebookでの人脈作りに励む一方で、若者はLINEでの交流に没頭するという時代でした。その後、スマートフォンの普及に伴い、子に教わった母親が使い始め、重い腰を上げた父親も導入するという流れで、LINEは全世代へ浸透していきました。生活インフラとして定着した現在、かつては若者限定のツールだったことを振り返ると、感慨深いものがあります。 「LINEやってる?」「"ふるふる"で交換できるんだって」「スタンプって顔文字と何が違うの?」といった会話が飛び交う中、利用者が最も戸惑ったのが「既読」
WWEのプロモーション資料に登場する、ダイヤモンドのチェーンがついたポケモンカードを身に着けるローガン・ポール氏。過去最高額で手に入れたカードは、2月16日に再び過去最高額で売却された。WWE インフルエンサーでレスラーのローガン・ポール(Logan Paul)氏が、過去最高価格で購入したポケモンカードが、再び記録を更新した。2月16日、同氏が保有していたポケモンカードが、1600万ドル(約26億円)で落札され、2021年に自身が打ち立てたギネス記録を上回った。落札したのは、トランプ政権下でホワイトハウス広報部長を務めたアンソニー・スカラムッチ(Anthony Scaramucci)氏の息子で、ベンチャー・キャピタルの創業者AJスカラムッチ(AJ Scaramucci)氏だ。 インフルエンサーでレスラーに転身したローガン・ポール氏は、ポケモンカードで数百万ドルの利益を手にした。 今回落札さ
深夜に大勢が判明した瞬間、日本の政界はかつてない衝撃に包まれた。高市早苗氏率いる自由民主党が316議席という圧倒的勝利を収めたのだ。「絶対安定多数」の261議席を軽々と超え、戦後最多となる3分の2を占める議席を獲得した。 その勝利のスケールは想像を絶するものだった。自民党は小選挙区で圧勝し、比例代表名簿の候補者が次々と当選。選挙制度の制限により、14議席を他党に譲らざるを得なかった。平たく言えば「本来なら勝てるはずのない比例名簿下位の泡沫候補まで当選してしまった」ということだ。このような「勝ちすぎ」現象は、日本の戦後政治史上前例がない。 「日本列島を強く豊かに」が支持された理由わずか16日間。戦後最短となる衆院選の選挙戦記録を更新し、悪天候が投票率を下げるリスクがある中で、なぜ高市早苗氏はこれほどの大博打を打ったのか。 東京台湾商工会の青商会(青年部)会長の游晉豪氏は、その核心をこう指摘す
「電話番号、教えてくれる?」──大人世代が若かりし頃、知り合った相手との連絡先交換と言えば、紙に書いた電話番号でした。携帯電話が身近な存在になるまでは、その番号が「家電」(いえでん)なのは当たり前で、相手のお父さんが電話に出るのか、相手が出るのか、緊張しながら呼び出し音を聞いたものです。 携帯電話を持つようになっても、やはり交換していたのは電話番号です。携帯電話を近づけて、赤外線で電話番号を交換するときはドキドキする瞬間でした。その後、メールが使えるようになり、「センター問い合わせ」を繰り返してメールの受信を心待ちにした思い出がある人も多いでしょう。 そしてスマートフォンの時代になり、以前のように電話番号を交換する機会は減ってきたのではないでしょうか。ほとんどの人が友人の連絡先としてLINEのアカウントを交換するようになったからでしょう。 言うまでもなく、国内においてLINEの普及率は高く
2016年当時のファッションは、網タイツがトレンドを席巻していた。インスタグラムでは当時を懐かしむ投稿が増えている。Melodie Jeng/Getty Images 「2016年」が復活している。少なくともインスタグラム上では。ミレニアル世代が、太い跳ね上げラインのアイメイクをしていた10年前の自分の写真を投稿しているのだ。ソーシャルメディアの専門家によれば、多くの人がこうした投稿をするのは、シンプルで、本物だった時代へのノスタルジーからだという。「さあ乗って。2016年に戻るよ」 今インスタグラム(Instagram)を開けば、まるでタンブラー(Tumblr)やスナップチャット(Snapchat)の黎明期に逆戻りしたかのような錯覚に陥るだろう。「ローファイ(低画質)」な自撮り、太い跳ね上げラインのアイメイク、そしてスナップチャットの犬耳フィルター。2004年公開ながらミレニアル世代を象
米Metaは2024年、中国の広告主に関する不愉快な結論を認めざるを得なくなった。これらの広告主は全世界で、Metaが運営するFacebook、Instagram、WhatsAppの利用者をだましていたのだ。 中国政府は国民がMetaのソーシャルメディアを利用するのを禁じているが、中国企業が外国の消費者向け広告に使うのは容認している。結果としてMetaの中国における広告事業は拡大し、24年の年間収入は180億ドル(2兆8000億円)強と、全世界収入の10分の1余りを占めた。 ところが、その約19%に当たる30億ドル強(約4643億円)が、詐欺や違法ギャンブル、ポルノやその他禁止商品に誘導する広告に由来するとMetaが計算していたことが、ロイターが確認した同社の内部文書で分かった。 内部文書は過去4年間、Metaの財務、ロビー活動、エンジニアリング、安全対策などの部門が作成し、これまで公表さ
愛犬×冬の知多半島の魅力をとらえた、とっておきの一枚を大募集!グランプリに選ばれたワンコには、2026年発行のフリーマガジンの表紙モデルを飾っていただきます。素敵な愛犬の写真を応募して、素敵なプレゼントをGETしてくださいね。
「どこか料理のおいしいお店はないかな……?」というとき、あなたはどのサービスを使って飲食店を探すでしょうか。「食べログ」や「ぐるなび」「ホットペッパーグルメ」などのグルメサイトを挙げると、Z世代に驚かれてしまうかもしれません。 StoreProが2025年8月に行った「Z世代の飲食店選びにおけるSNSの影響力と活用実態」によると、飲食店を探す際に最もよく利用するSNSや媒体の第1位は「Instagram」(52.2%)で、続いて「TikTok」(15.3%)が多く、SNSを積極的に活用していることが分かります。「グルメサイト(食べログ・ホットペッパーグルメなど)」は、3位(9.8%)にとどまりました。
チームみらい党首の安野貴博さん、低く見積もっても200億円超の資産家である可能性が一瞬浮上するも本人が即否定
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