鉄道新駅開業で医療費が削減、大阪公立大学などがメディカルビッグデータから推計
鉄道新駅開業で医療費が削減、大阪公立大学などがメディカルビッグデータから推計 大学ジャーナルオンライン編集部 大阪公立大学大学院と日本システム技術株式会社は、大阪の鉄道新駅開業による医療費削減効果を分析した結果、1人あたりの累積医療費支出が有意に減少していたことを推計した。 研究グループは今回、2018年3月に開業したJR総持寺駅（大阪府茨木市）の開業による医療費削減効果を分析した。研究では、日本システム技術株式会社が保有する、匿名化された約800万人のレセプトデータをソースとしたビッグデータ（メディカルビッグデータREZULT）を利用した。 その結果、JR総持寺駅の近隣エリアにおいて、新駅開業後の4年間における1人あたり累積医療費支出が、99,257円ほど有意に減少していたことを推計した。この結果は、交通機関へのアクセスが増加することで交通機関利用者の身体的活動が増加し、医療費減少につな
長時間労働は睡眠と食事を悪化させてメンタルヘルスに悪影響を及ぼす
長時間労働がメンタルヘルスに悪影響を与えるといわれるが、残業自体ではなく、長時間労働による睡眠不足と不規則な食事がメンタルヘルスを害していることが、東京医科大学精神医学分野の渡邉天志医師、志村哲祥医師らの研究で明らかになった。 その結果、長時間労働は心身のストレス反応に直接影響しないことが分かった。しかし、長時間労働が食事の不規則さや睡眠時間の短縮を招き、それらがうつや心身のストレス反応を引き起こしていた。 研究グループは労働時間の短縮が実現しても、睡眠不足や不規則な食事が続けば症状が改善しないが、長時間労働が続いても睡眠時間が確保され、食事が規則正しく摂取できれば、メンタルヘルスへの影響を限定的な範囲に抑えられるとみている。 ただ、今回の研究では因果関係の証明はできていない。研究グループは後続の研究で因果関係の解明を期待している。 論文情報：【International Journal
自閉症原因は胎児期の造血系細胞の異常、神戸大学が解明
神戸大学大学院の内匠透教授らの国際共同研究グループは、特発性自閉症の原因が胎児の時の造血系細胞のエピジェネティック（注）な異常であり、その結果が脳や腸に見られる免疫異常であることを明らかにした。 自閉症発症における免疫障害の重要な発達段階と免疫系の広範な関与を考慮し、研究チームは共通の病因が広範な免疫調節不全の根底にあり、異なるタイプの前駆細胞にあると仮定した。免疫細胞のもとになる血球系細胞に注目、さらに、胎児の時の造血に関わる卵黄嚢（YS）と大動脈-生殖腺-中腎（AGM）に焦点をあてて解析を行った。 研究グループは、自閉症モデル動物のBTBRマウスを用いてAGM血球系細胞を解析し、免疫異常の病因としてHDAC1（ヒストン脱アセチル化酵素１）を同定した。また、YS血球系細胞の解析により、ミクログリア（中枢神経系グリア細胞の一つで中枢の免疫を担当）発達異常の病因として同じくHDAC1を同定し
高校時代に単位先取りで大学早期卒業、文部科学省が新制度検討
文部科学省が高校時代に大学の単位を先取りすることで大学を早期卒業できる新制度の創設を検討していることが、オンラインで開かれた中央教育審議会大学分科会で報告された。文科省は2021年度中に関連する省令を改正し、2022年度からの適用を目指している。 新制度では、この規定を改正して入学前に取得した単位であっても、修業年限の短縮に活用できるようにする。その結果、高校生らが大学卒業に必要な124単位のうち、15単位を半年間で先取りして取得した場合、入学後に残り109単位を3年半で取得すれば、半年早く卒業が可能になる。高校時代に授業を受けた大学に限って適用される。 新制度は海外の大学などへの進学や長期の就業体験をしやすくする狙いがあり、早期卒業制度の新設や海外の高校を卒業した生徒に対する大学入学資格付与の年齢制限撤廃など、最近の教育改革の流れとも一致している。 高校生らを対象に大学の授業の履修を認め
生物の時間スケールはガラスに似た仕組みで決まっている 東京大学
一般に生体内の化学反応は1秒以下の時間スケールで進む。一方、我々生物が生きて行動する時間スケールは、例えば体内時計であれば約十万秒ほどであり、その間にはとても大きな隔たりがある。今回、東京大学の研究者らは、多くの生化学反応が集まって構成されているに過ぎない我々生物が、この溝を埋めているメカニズムの一つを明らかにした。 これは、反応が進めば進むほど、酵素と結合しやすい状態の分子が増えていく一方で、それらが酵素を独占する状態になってしまうために、残りの分子が酵素とほとんど結合できず、全体として反応が遅くなるためだという。さらに、この生化学反応における分子の数の変化を調べると、興味深いことに、その時系列は、ガラス中の分子の運動に非常に近いことがわかった。 そこで、この生化学反応のモデルを深く調べたところ、その中に、ガラスを支配していると考えられている仕組みの一つと非常によく似た構造が潜んでいるこ
浅い眠り「レム睡眠」中に記憶が消去 名古屋大学が仕組みを解明
脳のメラニン凝集ホルモン産生神経（MCH神経）がレム睡眠中に記憶を消去していることを、名古屋大学の研究グループが明らかにした。 そこで、MCH神経の活動が睡眠と覚醒状態に伴ってどのように変化するのかを調べたところ、①覚醒時に活動するMCH神経、②レム睡眠時に活動するMCH神経、③覚醒時とレム睡眠時の両方で活動するMCH神経の3種類が存在することがわかった。さらに、MCH神経活動を活性化もしくは抑制した上でマウスの記憶力を評価する実験を、新奇物体認識試験と文脈的恐怖条件付け試験のそれぞれで行ったところ、どちらの試験でも、MCH神経活動を活性化すると記憶の消去が進むことが判明した。逆に、抑制すると記憶の定着が向上したが、この結果はレム睡眠中にMCH神経活動を抑制した場合のみみられた。つまり、レム睡眠中に活動するMCH神経が、海馬の神経活動を抑制し、記憶を消去している可能性が示唆された。 私たち
東京大学発「次世代データベース」プロジェクトが国内クラウドファンディングで2.6億円調達
東京大学発のプロジェクト「日本発オープンソース・データベース『APLLO(アポロ)』」は、日本唯一の投資型・購買型・寄付型のすべてが行える総合型クラウドファンディングサービス「宙とぶペンギン」で、クラウドファンディング史上国内最高額276,000,000円を達成した。 従来の知識ベース「ナレッジグラフ」ではRDFという主語・述語・目的語の組み合わせでデータの関連性を表現していた。しかし、今回新たに開発するナレッジニューロンは、関連性だけでなく、意味や解釈を構造的に格納でき、“文脈を捉える”ことができようになる。この研究成果によって生まれたナレッジニューロンは、「知的情報検索」や「ヘルプデスク」、大量のデータを分析する等の「データマイニングツール」、「個人・企業データの財産化」など広い領域で活用可能。これらの研究成果をビジネスとして実装することで、新たな製品・サービスや社会システムの創出がで
福井大学、ADHDの脳構造の特徴を人工知能により解明することに成功
福井大学子どものこころの発達研究センターの友田明美教授とジョンミンヨン特命教授らは、ADHD（注意欠如・多動症）児の脳構造の解析に人工知能（AI）を導入し、ADHD児には特定の脳部位に特徴があることを高い精度で明らかにした。 検討の結果、脳の148領域のうち眼窩前頭皮質外側など16領域の皮質の厚み、11領域の皮質の面積にADHDの特徴が現れることが判明し、74～79％の精度でADHDの識別が可能であることを見出した。 さらに、これらの脳部位のうち眼窩前頭皮質では、ADHDの要因の１つで、実行機能（作業記憶の苦手さ）に影響しているCOMT遺伝子の多型と脳構造との関連も確認できた。また、国際的なデータベースで検証したところ、米国・中国のADHD児でも73％の精度で農部位の特徴が確認され、国際的にも応用できる可能性が示唆された。 この検査手法は、測定時間が５分以内と短く、検査中に特定の課題遂行が
繁殖行動上の「性的嫌がらせ」が自然界の生物多様性を維持する 京都大学
生存競争の厳しい自然界において、なぜ多種多様な生物が共存できるのか？なぜ一番強い種類だけにならないのか？この問いは、生態学における重要な未解決問題の一つとされている。 生態学における「性的嫌がらせ」とは、生まれてくる子供の数が減ってしまうかわりに競争相手よりも自分の子供の割合を高める性質のことで、トンボのオスがメスに対して執拗に求愛したり、植物の花の柱頭で花粉が他の花粉によって受精が起こるのを妨害する物質を出したりすることを言う。交尾を巡って競争する場合には有利だが、競争相手が不在で確実に交尾ができる場合には子供の数が減ってしまうため不利になる。 つまり、個体数が多く交尾を巡る競争が激しい場合には「性的嫌がらせ」が起きて子供の数を減らすが、個体数が少なく競争が起こらない場合には「性的嫌がらせ」が起きず子供の数が増える。結果として、個体数が多い種では「性的嫌がらせ」が激しくなり個体数の増えす
電力を安定供給する「同期現象」の基本原理解明 東京工業大学 | 大学ジャーナルオンライン
東京工業大学らの研究グループは、電力の安定供給に欠かせない電力ネットワークの発電機群の同期現象を、世界で初めて理論解明することに成功した。そしてこの理論に基づき、送電網で複雑に結合された発電機群の振る舞いを効率的に解析・制御できる、電力ネットワークの集約モデルを世界に先駆けて構築した。 とりわけ太陽光発電などの再生可能エネルギーは、気象条件の変化で発電量が不規則に変動するため、発電機群の同期を維持することが難しいとされる。今後、再生可能エネルギーの大量導入を見据える日本においては、効率的な発電・送電に関わる同期現象の解析が不可欠だ。 こうした中、本研究では、電力ネットワークのモデリングや安定性解析、安定化制御などに関する一連の研究成果を、グラフ理論という数学理論の観点から検討した。これまでの同期現象の解析は数値シミュレーションによるものが主流だったが、研究グループはグラフ理論におけるネット
京都大学がビッグデータの新統計法則を発見、「べき則」の普遍性を解明
京都大学の梅野健教授と新谷健修士課程学生は、世界中の様々なビッグデータに現れる「べき則」の普遍性を説明する新しい統計法則を発見した。この統計法則は「超一般化中心極限定理」と呼べるもので、データ上に普遍的に現れるという。これにより世界の様々な現象の統計モデルの構築が期待される。 今回の研究では、現実のデータを反映した、従来の統計則である極限定理では捉えることができない、異なるべき分布を個々に持つ独立な確率変数の和という統計モデルを定式化した。その上で、データの数Nを無限にする極限において、レビの安定分布に収束するという極限定理を導出した。 この極限定理は、統計学の基本法則である中心極限定理をべき則に一般化した一般化中心極限定理を、さらに異なるべき則の和の極限に拡張したもので、「超一般化中心極限定理」と呼ぶことができる。より一般化された状況でも成立する極限定理としての統計学的な意義があるととも
「八つ当たりする魚」総合研究大学院大学が発見
総合研究大学院大学の伊藤宗彦博士（研究当時）らの研究グループは、ジュリドクロミス・レガニ（以下、レガニと略記）という魚が、八つ当たり行動を行うことを世界で初めて示した。 今回、同グループは、体長の異なるレガニ三個体を大型水槽に入れ、誰が誰に攻撃をしたか綿密に記録した。攻撃は基本的に、体長が大きな個体から小さな個体へと起きる。体長が大きい順に三個体をL、M、Sとし、攻撃行動の時系列を分析したところ、L個体がM個体を攻撃した後、M個体がS個体を5秒以内に攻撃する「八つ当たり行動」が高頻度で見られた。 この新知見を踏まえ、同グループはさらに行動を検討し、八つ当たり行動の効果を二つ提唱した。一つは、L個体に攻撃されたM個体がS個体に八つ当たりすることにより、「攻撃の矛先をS個体へと変える」という効果。もう一つは、L個体に攻撃されたM個体が直後にS個体に先制して八つ当たり攻撃することで「自分の地位を
月60時間以上残業する人の幸福度と健康リスクを調査 東京大学など
東京大学大学総合教育研究センター中原淳准教授と株式会社パーソル総合研究所は、会社員6,000人を対象に、日本企業で常態化する「残業」の実態や発生要因などを検証した共同研究「希望の残業学プロジェクト」の研究結果を公表した。 一方、係長以上の上司層では、業種1位建設業（54.2％）、2位製造業（51.7％）、3位運輸・郵便業（50.0％）。職種は1位商品開発・研究（65.2％）、2位専門職種（61．9％）、3位生産管理・製造（56.1％）。繁忙期の月平均の残業時間が50時間を超えた業種は、建設業、運輸・郵便業。職種では、商品開発・研究、専門職種だった。 また、残業が発生する職場の特徴についても分析し、残業発生のメカニズムを検証。上司への調査で、「優秀な部下に優先して仕事を割り振っている」人が60.4%を超え、また、残業削減の対策を実施している企業で働く上司のうち30.4%の人が「部下に残業を頼
「生物が眠る理由」 睡眠で脳回路はクールダウンされる 東京大学
海馬が学習や記憶に関わっていることは古くから知られている。しかし、神経細胞には限りがあるため、あるレベルに到達するとそこで飽和し、それ以上の記憶ができなくなってしまう。そのため何らかの「クールダウン」の機構が海馬に備わっていると予想されてきた。 研究グループはまず、睡眠中のマウスからニューロン間の繋がりの強さの指標である興奮性後シナプス場電位（field excitatory postsynaptic potential,fEPSP）を記録した。すると、睡眠の経過とともにfEPSPの減弱が見られ、睡眠中にはニューロン間の繋がりが自然と弱まることが確認された。 続いて、睡眠中に生じるSWRを阻害する実験を行ったところ、fEPSPの減弱は観察されなかった。すなわち、SWRが睡眠中に海馬のニューロン間の繋がりを弱め、海馬の神経回路をクールダウンしていることが明らかになった。SWRを7時間阻害し続
囚人のジレンマ実験、懲罰が報復を生む環境を解明 北海道大学
人間は協力する相手を知り、関係性を構築できる状況では協力的になるものの、懲罰を受けると協力関係が阻害され、報復を誘発する－。北海道大学が米国、イタリア、中国など5カ国の大学と進めた「囚人のジレンマ」に関する国際共同研究でこんな結果が出た。研究成果は米国科学アカデミー紀要にオンライン掲載された。 その結果、相手を認識できるネットワークでは協力行動が維持され、協力的な被験者同士がグループを形成していたが、シャッフルでは裏切りの選択が増えることが分かった。懲罰付きネットワークでは懲罰が懲罰返しや裏切りを誘発し、協力グループの形成を阻害していた。北海道大学の研究チームは「実世界でなぜ、懲罰が行われているのかを問う結果になった」としている。 囚人のジレンマは互いに協力する方がよい結果になると分かっていても、協力しない者が利益を得る状況になると互いに協力しなくなるという理論。各個人が合理的に選択した結
文部科学省 初の試み「海外留学の危機管理ガイドライン」を公表
文部科学省は、2016年4月17日、「大学における海外留学に関する危機管理ガイドライン」を公表した。文部科学省として初の試み。 しかし、昨今のテロ、暴動・デモ等が頻発する治安情勢などを踏まえると、危機事象を予見して回避することがより難しい状況にあるため、学生の渡航先に関わらず、多様な危機事象が発生しうる状況を踏まえ、各大学において渡航する学生が十分に安全管理の意識をもって留学するよう、事前に十分な意識啓発を図るとともに、大学における危機管理体制を見直すことが求められている。 文部科学省は、外務省の協力を得て、各大学が学生への意識啓発及び危機管理体制の整備を行う際に留意すべき事項をまとめた「大学における海外留学に関する危機管理ガイドライン」をチェックリスト形式で作成した。 ガイドラインでは、学生に対し、海外留学において「自分で自分の身を守る」という意識を高めるため、外務省の「海外安全ホームペ
筑波大学、ダイヤモンド結晶の作製によって「時間結晶」の室温観測に成功
筑波大学知的コミュニティ基盤研究センター 磯谷順一名誉教授、量子科学技術研究開発機構 小野田忍博士、住友電気工業の角谷均博士らは3月9日、ハーバード大学、ウルム大学、プリンストン大学、カリフォルニア大学バークレー校などのグループとの共同研究により、世界最高濃度の室温量子スピンを有するダイヤモンド結晶を作製し、これにより「時間結晶」の室温観測に成功したと発表した。 今回の研究では、ダイヤモンド結晶の中の強い相互作用と不規則性とを併せ持つ約100万個の量子電子スピン手段を用いて離散的時間結晶生成の観測に成功した。この際生成されたものは、高温電子線照射技術によって作製されたもので、ダイヤモンド中の窒素と空孔により形成されるNVセンターを平均5nmという世界最高濃度で含んでいる。 今後は量子コンピューティングの量子メモリや量子計測の高精度化への応用が期待されるとしている。 学際融合・国際化への挑戦
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