膝が痛くて接骨院に何ヶ月も通ったが治らなかったという高校生、実はとある病気だった「最初は絶対に医師の診察を」
M͙I͙O͙ 🇩🇴🇯🇵🐶 @mio1227 膝が痛くて接骨院にかかった高校生。何ヵ月も低周波やホットパックをあてられ、治らず、結果、骨肉腫だった。最初は絶対に医師の診察を受けた方がいい。 2020-05-27 12:00:11 M͙I͙O͙ 🇩🇴🇯🇵🐶 @mio1227 整形外科医として働いて、初診の骨肉腫にあたるのは一生に一度あるかないかと腫瘍専門整形外科ドクターに言われるぐらい少ない疾患だけれど、私も１例だけ経験したことがある。転移も早いし、最初の3ヶ月の接骨院でのロスが悔やまれる。 お子さんが足に痛みを訴えたらまず整形外科を受診してください。 2020-05-27 12:12:51 M͙I͙O͙ 🇩🇴🇯🇵🐶 @mio1227 @Minami88097646 もちろん医師でも見逃しはあります。救急外来では整形外科医でない医師が外傷をみることはよくあります。
トラブル続出 コロナ「持続化給付金」を769億円で受注したのは“幽霊法人"だった | 文春オンライン
安倍政権がコロナ不況への緊急経済対策として打ち出した「持続化給付金」。約2兆3000億円の予算がついたこの事業を経産省から委託された一般社団法人が、実体のない“幽霊法人”だったことが「週刊文春」の取材で分かった。社団法人の代表理事が「週刊文春」の取材に対し、「何も活動がない」と認めた。 持続化給付金事業は、昨年より収入が減った中小企業等の法人に最大200万円、フリーランスを含む個人事業者に最大100万円を上限に現金を支給する制度だが、入金が遅れるなどトラブルが相次いでいる。 担当する中小企業庁のホームページによれば、同事業を受注したのは「一般社団法人サービスデザイン推進協議会（以下、「サービス協議会」）」で、アベノマスクの予算を300億円も上回る769億円で契約している。 登記簿に記載されている所在地は、東京・築地にある9階建てのオフィスビルだ。記者が実際に訪ねてみると、確かにエントランス
新型コロナウイルスと、呪術で戦っていませんでしたか - シロクマの屑籠
※今日、書くことはエビデンスを踏まえたものではありません。感染対策に貢献するものでもありません。私のエッセイ、いや思いつきでしかないことをあらかじめ断っておきます。※ (※出典：『肥後国海中の怪』（京都大学附属図書館所蔵）) 人々は、新型コロナウイルス感染症と「呪術」や「アニミズム」で戦っていたのではないだろうか。 外出自粛やマスク、手洗い、医療機関や行政機関の努力の甲斐もあって、5月27日現在、この感染症は下火に向かっているようにみえる。実際にウイルスの拡散を防いだのは医療や防疫のテクノロジーであり、そうしたテクノロジーにもとづいて専門家が助言を行い、施政が行われたからだろう。 そのことを踏まえたうえで、専門家ではない私たちの大半がどのように感染対策を"体験"したのか、あるいは"解釈"したのかについて、所感を書いてみたい。 専門家ではない私たちのなかには、この、新型コロナウイルス感染症と
岩田健太郎医師｢感染爆発を押さえた西浦博先生の『本当の貢献』とは｣【緊急連載①】 ｜BEST TiMES（ベストタイムズ）
京都大学教授で元内閣参与だった藤井聡氏が、感染症対策専門家会議の尾身茂先生と、感染症数理モデルの専門家として情報の発信と政府への助言をしている西浦博先生に対して、批判文と公開質問状をネットで公開しました。内容は以下になります（以下【当該資料】参照）。 【当該資料】2020年5月21日『「新」経世済民新聞』【藤井聡】【正式の回答を要請します】わたしは、西浦・尾身氏らによる「GW空けの緊急事態延長」支持は「大罪」であると考えます。 https://38news.jp/economy/15951 藤井氏の意見と質問状のポイントを整理すると、さらに以下になります。 （１）「4月7日時点」の「8割自粛戦略という判断」そのものは「結果論」では責められない （２）実証的事後検証は「8割自粛戦略は、無意味で不要だった」事を明らかにした （３）8割自粛戦略は、無意味で不要だっただけでなく、単に「有害」だった
企業の人手不足感、新型コロナウイルスの影響で急激に低下（帝国データバンク） - Yahoo!ニュース
2019年度の人手不足倒産は前年度比14.8％増の194件となり、6年連続で過去最高件数を更新するなど、人手不足が企業活動に及ぼす悪影響は深刻になっている（帝国データバンク「人手不足倒産の動向調査（2019年度）」）。一方で、新型コロナウイルス感染症の影響で企業活動が制約されたことで国内景気が急速に悪化しており、従業員の雇用など「ヒト」に関する動向が注目されている。 そこで、帝国データバンクは人手不足に対する企業の見解について調査を実施した。 現在の従業員の過不足状況を尋ねたところ、正社員について「不足」していると回答した企業は31.0％となった。2019年4月の前回調査と比較すると19.3ポイント減少し、4月としては4年ぶりに4割を下回り、人手不足割合は大幅に減少した。「適正」と回答した企業は47.2％で同5.9ポイント増加し、企業の半数弱が人手は適正であると感じている。「過剰」と回答し
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