【東京R不動産×ほぼ日対談】「上司」はいらない！横断型から価値を生むフラットな組織
[株式会社スピーク共同代表／「東京R不動産」ディレクター] 1971年東京生まれ。東京大学工学部建築学科卒業。マッキンゼー・アンド・カンパニーにて経営戦略コンサルティングに従事した後、コロンビア大学建築大学院不動産開発科修了。不動産ディベロッパーを経て、2004年に吉里裕也と株式会社スピークを設立、現在共同代表。 東京R不動産×ほぼ日で「働き方」について語りました。 今「働き方」が見直されている。個の充実と組織の柔軟さが求められる中で、話題の会社はどんな働き方をしているのか。「東京R不動産」と「ほぼ日刊イトイ新聞」。「面白い会社」「変わっている会社」と注目される2つの会社は、普通の会社と何が違うのか。5回にわたり楽しく働く組織の秘密を大公開。 バックナンバー一覧 毎月20万人が訪れる不動産サイト「東京R不動産」を運営するチームは、いわゆる普通の「会社」とは少し違う組織だ。２つの会社が共同運
日本国債のデフォルトは本当に起きるのか？語られることがなかった「ソブリンリスクの本質」――バークレイズ・キャピタル証券の土屋剛俊氏、森田長太郎氏に聞く
8月下旬、大手格付け機関により、今年2度目となる日本国債の格下げが行なわれた。欧州ソブリン危機や米国債のデフォルト騒動を経て、危機的な財政難に直面している日本についても、一部で国債の暴落を懸念する声が出ている。日本国債がデフォルトすることなど、実際にあり得るのだろうか。バークレイズ・キャピタル証券の土屋剛俊氏と森田長太郎氏は、著書『日本のソブリンリスク～国債デフォルトリスクと投資戦略』の中で、日本の財政問題について斬新な提言を行なっている。2人に日本のソブリンリスクの「本質」について、詳しく聞いた。（聞き手／ダイヤモンド・オンライン 小尾拓也） 日本国債の「暴落」は考えられるか？ 先進国になされるべき格付けのアプローチ ――米大手格付け機関のムーディーズが、8月下旬に日本国債の格付けをAa2からAa3へと引き下げた。東日本大震災の復興が足踏みしていることに加え、政治の混迷で財政再建が進みに
政府の焼け太りが始まった
1986年通商産業省（現経済産業省）入省。1992年コロンビア大学ビジネススクールでＭＢＡを取得後、通産省に復職。内閣官房ＩＴ担当室などを経て竹中平蔵大臣の秘書官に就任。不良債権処理、郵政民営化、通信・放送改革など構造改革の立案・実行に関わる。2004年から慶応大学助教授を兼任。2006年、経産省退職。2007年から現職。現在はエイベックス・マーケティング株式会社取締役、エイベックス・グループ・ホールディングス株式会社顧問も務める。 岸博幸のクリエイティブ国富論 メディアや文化などソフトパワーを総称する「クリエイティブ産業」なる新概念が注目を集めている。その正しい捉え方と実践法を経済政策の論客が説く。 バックナンバー一覧 東日本大震災の被災地の方々が復旧に向けて大変な思いを続け、また福島第一原発がまだ落ち着かない状況であるにもかかわらず、予想されていた良くないことがもう政府内で始まってしま
「日本＝貿易立国」論への疑問～なぜ、安く売って高く買うのか？――熊野英生・第一生命経済研究所 経済調査部 主席エコノミスト
くまの・ひでお／第一生命経済研究所経済調査部首席エコノミスト。 山口県出身。1990年横浜国立大学経済学部卒。90年日本銀行入行。2000年より第一生命経済研究所に勤務。主な著書に『バブルは別の顔をしてやってくる』（日本経済新聞出版社）など。 経済分析の哲人が斬る！市場トピックの深層 コロナ禍からの回復最中に起きたロシアのウクライナ侵攻や大規模対ロ制裁でエネルギー価格などが高騰、世界はインフレが懸念される局面へと一転。 米中対立の構図にロシアが加わり、分断と冷戦時のようなブロック化の様相が強まる。人口減少や高齢化、巨額政府債務と日本が独自に抱える課題も多い。 不透明な時代だからこそ、巷に溢れる情報の裏側になる「真実」を知り戦略を立てることが必要だ。経済分析の第一人者である井上哲也、熊野英生、河野龍太郎、鈴木明彦、末澤豪謙、西岡純子、森田京平、森田長太郎の8人が独自の視点からトピックの深層を
オジサンの憩いの街・新橋で“学生居酒屋”が大繁盛？現役大学生だけで運営する｢居酒屋あるばか｣のパワー
消費インサイド 今の世の中、いったいどんな商品やサービスが流行っているのか？ それを日々ウォッチすることは、ビジネスでヒントを得るためにも重要なこと。世間でにわかに盛り上がっているトレンド、これから盛り上がりそうなトレンドを、様々な分野から選りすぐってご紹介します。 バックナンバー一覧 （写真上）10席ほどで満席となるこぢんまりとした店内は、まさに隠れ家的な雰囲気。毎日3人の大学生がカウンター内で店を切り盛りしている。客層は20代から60代まで幅広い。（写真下）力を入れている自家製燻製。ベーコン、うずらの卵、チーズ、チョリソーなど。特にベーコンはジューシーで、口の中に肉汁が広がる。毎日店内で仕込みをしているため、仕込み時間には店内が煙だらけになるとか。 ＪＲ新橋駅烏森口から徒歩3分。飲み屋が並ぶ路地裏の地下にある「居酒屋あるばか」。店内はカウンターのみで、10人ほどで満席状態。カウンター内
世界人口は減少へ！「一生現役」の時代が到来！モスクワに集結した世界のエリートたちの心構え
田村耕太郎 [国立シンガポール大学リークワンユー公共政策大学院 兼任教授、米ミルケン・インスティテュート フェロー／2023年一橋大学ビジネススクール 客員教授] 早稲田大学卒業後、慶応大学大学院（MBA）、デューク大学法律大学院、イェール大学大学院各修了。オックスフォード大学AMPおよび東京大学EMP修了。 証券会社社員、新聞社社長を経て、2002年に政界入り。10年まで参議院議員。第一次安倍政権で内閣府大臣政務官を務めた。日本人政治家で初めてハーバードビジネススクールのケース（事例）の主人公となる。 その後、イェール大学研究員、ハーバード大学研究員、世界で最も多くのノーベル賞受賞者（29名）を輩出したシンクタンク「ランド研究所」で唯一の日本人研究員を歴任。 2014年より、国立シンガポール大学リークワンユー公共政策大学院兼任教授としてビジネスパーソン向け「アジア地政学プログラム」を運営
“記者会見ごっこ”はもうお終いにしよう。税金で運用する政府会見インフラは全てのジャーナリストへ公平に開放を！
株式会社NO BORDER代表取締役。社団法人自由報道協会代表。元ジャーナリスト。1968年福岡県生まれ。都留文科大学卒業。テレビ局記者、衆議院議員公設秘書、ニューヨーク・タイムズ東京支局取材記者、フリージャーナリストなどを経て現在に至る。著書に『石原慎太郎｢5人の参謀｣』 『田中真紀子の恩讐』 『議員秘書という仮面―彼らは何でも知っている』 『田中真紀子の正体』 『小泉の勝利 メディアの敗北』 『官邸崩壊 安倍政権迷走の一年』 『ジャーナリズム崩壊』 『宰相不在―崩壊する政治とメディアを読み解く』 『世襲議員のからくり』 『民主党政権は日本をどう変えるのか』 『政権交代の内幕』 『記者クラブ崩壊 新聞・テレビとの200日戦争』 『暴走検察』 『なぜツイッターでつぶやくと日本が変わるのか』 『上杉隆の40字で答えなさい～きわめて非教科書的な「政治と社会の教科書」～』 『結果を求めない生き方
バランスシート調整一巡後の日本が立たされる岐路。「持病」は続くがマインド改善、日本株の見直しも――高田創・みずほ証券グローバル・リサーチ本部金融市場調査部長／チーフストラテジスト
たかた はじめ／1958年生まれ。82年3月東京大学経済学部卒業、同年4月日本興業銀行入行、86年オックスフォード大学修士課程修了（開発経済学）、みずほ証券市場調査本部統括部長、グローバル・リサーチ本部金融市場調査部長などを経て19年、みずほ総合研究所副理事長。20年に退職後、現職に。『銀行の戦略転換』『国債暴落』『金融市場の勝者』『金融社会主義』など著書も多い。 経済分析の哲人が斬る！市場トピックの深層 コロナ禍からの回復最中に起きたロシアのウクライナ侵攻や大規模対ロ制裁でエネルギー価格などが高騰、世界はインフレが懸念される局面へと一転。 米中対立の構図にロシアが加わり、分断と冷戦時のようなブロック化の様相が強まる。人口減少や高齢化、巨額政府債務と日本が独自に抱える課題も多い。 不透明な時代だからこそ、巷に溢れる情報の裏側になる「真実」を知り戦略を立てることが必要だ。経済分析の第一人者で
「物件情報」の見極め方は？──物件/中古で読み方に違いが
「住まい」をさがすのに必ず目を通すのが、物件情報だ。しかしこの物件情報、新築と中古では形式がまったく異なるうえ、チェックするべき項目も違う。ここでは効率よく必要な情報を拾い出すノウハウを紹介しよう。 Case１ 新築物件情報の見極め方 間取り、価格、物件概要が全面に出る中古物件広告に対し、新築物件は、外観イメージやパースを見せるイメージ広告の要素が多い。そこから本当に自分が欲しい物件を選択するのは至難のワザだ。まず新築の場合、情報のどこをチェックすればよいのか、ポイントをまとめてみよう。 広告が出ていても 申し込みできないものも 「契約や予約の申し込みおよび、申し込みの順位の確保につながる行為はいっさいできません」と書かれた不動産広告を、見かけることがある。 広告は、販売促進の手段のはずだが、なぜこのような種類の広告が存在するのだろうか。 それは、不動産広告が、不動産公正取引協議会が定めた
日本人はもう、経済によって“幸せ”にはなれない。群馬県の小さな村に“互いを評価し合う幸福”を学べ――哲学者・内山節インタビュー
成熟国家とはいえ、日本はいまだ世界でも指折りの豊かな国だ。にもかかわらず、社会には若者を中心に「将来に希望が持てない」「長生きしても仕方がない」という厭世観が募り、自殺率も高止まりしている。十分恵まれているはずの日本人は、なぜ「幸せ」を実感できないのか？ その背景には、長引く不況という一時的な理由ではなく、もっと根本的な理由がありそうだ。哲学者の内山節氏は、今の時代を「経済が全ての人をすくい上げることができなくなった時代」と捉え、個人的な欲望を満たすことで幸せを求めようとする考え方から抜け出すべきと説く。（聞き手／ダイヤモンド・オンライン 小尾拓也、撮影／宇佐見利明） 今の日本人が「長生きしたくない」と 思うのは、不況のせいだけなのか？ ――最近、若者を中心に、「将来に希望を持てない」「長生きしても仕方ない」という厭世観が募っている。長引く不況の影響もあるためか、自殺率は高止まりしている。
レアメタルを制するものが市場を制する！資源の宝庫、中央アジアは日本にとって遠い存在か
立教大学大学院 経営管理学修了。「日本をはじめ、世界の富裕層ビジネスの今を知ることが富裕層ビジネ スへの参入だけでなく、日本の多くの経営者の抱えている既存・新規ビジネスへの経営課題をも解決する」と考え、2009年4月、富裕層ビジネス研究会を立 ち上げる。研究会には、国内だけでなく東南アジア、香港、中東など海外から研究会への入会も多く、研究会からいくつもの新規事業を立ち上げている。多方面に渡るネットワークを国内外に持ち、それを活用しながら日本とアジアをつなぐビジネスプラットフォーム構築を船井総研の中で手がける。 著書：『ビリオネアビジネスの極意』（KKベストセラーズ）他。 富裕層ビジネス研究会 サイト 業界別 半年先の景気を読む 不透明な経済状況が続き、半年先の景気を読むことさえ難しい日本経済。この連載では、様々な業界やテーマで活躍する船井総研の専門コンサルタントが、業界別に分析し、半年先の
改善効果わずか2年！消費税を5％引き上げても、財政状況は悪化する
1940年東京生まれ。63年東京大学工学部卒業、64年大蔵省入省、72年エール大学Ph.D.（経済学博士号）を取得。一橋大学教授、東京大学教授、スタンフォード大学客員教授、早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授などを経て、2011年4月より早稲田大学ビジネス・ファイナンス研究センター顧問、一橋大学名誉教授。専攻はファイナンス理論、日本経済論。主な著書に『情報の経済理論』『1940年体制―さらば戦時経済』『財政危機の構造』『バブルの経済学』『「超」整理法』『金融緩和で日本は破綻する』『虚構のアベノミクス』『期待バブル崩壊』『仮想通貨革命』『ブロックチェーン革命』など。近著に『中国が世界を攪乱する』『経験なき経済危機』『書くことについて』『リープフロッグ 逆転勝ちの経済学』『「超」英語独学法』などがある。野口悠紀雄ホームページ ------------最新経済データがすぐわかる！-------
成都イトーヨーカ堂で海産物が売れまくる――「春節」商戦に見る中国内陸部の大変貌
1953年、上海市生まれ。85年に来日。『蛇頭』、『「中国全省を読む」事典』、翻訳書『ノーと言える中国』がベストセラーに。そのほかにも『日中はなぜわかり合えないのか』、『これは私が愛した日本なのか』、『新華僑』、『鯛と羊』など著書多数。 莫邦富の中国ビジネスおどろき新発見 地方都市の勃興、ものづくりの精度向上、環境や社会貢献への関心の高まり…中国は今大きく変わりつつある。先入観を引きずったままだと、日本企業はどんどん中国市場から脱落しかねない。色眼鏡を外し、中国ビジネスの変化に改めて目を凝らす必要がある。道案内人は日中を行き来する中国人作家・ジャーナリストの莫邦富氏。日本ではあまり報道されない「今は小さくとも大きな潮流となりうる」新発見をお届けしよう。 バックナンバー一覧 中国は今、春節（旧正月）ムード一色だ。2月3日が旧正月の元日で、2月2日は大晦日である。その夜は「年夜飯」と呼ばれる一
実は多くの購入者が勘違い!?「マンションは管理を買え」の本当の意味
専門領域は不動産セクター。リアルエステートビジネスチームが手がける不動産業種に対するコンサルティングプロジェクトのリーダーとして、調査・分析、戦略・戦術策定を行うと共に、現場支援を重視した 活動も広く展開。「脱業界常識」をコンセプトに大手から中堅、中小に至るまで多様な企業に対応したコンサルティングを提供。 リアルエステートビジネスチーム 業界別 半年先の景気を読む 不透明な経済状況が続き、半年先の景気を読むことさえ難しい日本経済。この連載では、様々な業界やテーマで活躍する船井総研の専門コンサルタントが、業界別に分析し、半年先の景況感を予測していきます。 バックナンバー一覧 わが国における分譲マンションの数は現在約562万戸、居住人口は約1400万人（国交省発表2009年末現在）。およそ9人に1人が住んでいる計算になり、今や分譲マンションは日本における居住形態の1つとしての確固たるポジション
【特別寄稿】ヌリエル・ルービニニューヨーク大学スターン経営大学院教授「先進諸国が演じる財政を巡る愚行。高まる債務デフレと無秩序なデフォルトリスク」
Nouriel Roubini（ヌリエル・ルービニ） ニューヨーク大学スターン経営大学院教授 1959年イスタンブール生まれ。経済学博士（ハーバード大学）。リーマンショックを予言したことで知られる。著書に『大いなる不安定』（ダイヤモンド社）。 Photo:REUTER/AFLO 2008～09年の景気後退時に先進国・新興国が実施した財政刺激策、金融緩和と金融システムへの支援措置により2010年は大不況から大恐慌へと陥ることは防げた。民間需要の全要素が崩壊するなかで、政府支出の増大と減税は、グローバル経済のフリーフォールを防ぎ、景気回復の足場を生み出した。 残念ながら財政刺激策による支出と、関連する金融システムの救済、景気後退による歳入への悪影響が複合した結果、先進国における財政赤字は対ＧＤＰ比10％台となった。ＩＭＦ等によれば先進国の公的債務の対ＧＤＰ比は危機前の70％に比べ、15年までに
アフリカ・マラウイの発明家が教えてくれた学ぶことの本当の意味と最後まで諦めない心～『風をつかまえた少年』著者ウィリアム・カムクワンバ SPECIAL INTERVIEW
『週刊ダイヤモンド』特別レポート ダイヤモンド編集部による取材レポートと編集部厳選の特別寄稿を掲載。『週刊ダイヤモンド』と連動した様々なテーマで、経済・世相の「いま」を掘り下げていきます。 バックナンバー一覧 人間がつくったものであれば、自分でもつくれないはずがない──。そう考えて、独学で物理や化学を学んだ14歳の少年は、アフリカ大陸最貧国のマラウイで、ゴミ捨て場の廃品類を集めて「電気を起こす風車」を組み立てた。今では電力を供給して自家消費している。学ぶことで自らの人生を切り拓いてきた在野の若い発明家に体験談を聞いた。 (「週刊ダイヤモンド」編集部 池冨 仁） なにかを実現したければ まずはトライすることだ ウィリアム・カムクワンバ （William Kamkwamba） 発明家／『風をつかまえた少年』著者 1987年、マラウイ生まれ。中等学校１年のときに、国中を襲った大旱魃により、学費を
【特別寄稿】ドイツ財務大臣 ヴォルフガング・ショイブレ「欧州財政危機克服の青写真を語ろう」
ドイツは経済成長を重視しながら、同時に債務の削減も行ってきた。財政規律を憲法にまで盛り込んだ厳しさは欧州の他の国も学ぶべきところがあろう。ドイツの現財務大臣が提言する。 Wolfgang Schäuble（ヴォルフガング・ショイブレ） ドイツ財務大臣。1942年フライブルク生まれ。98年から2000年までドイツキリスト教民主同盟（ＣＤＵ）の党首を務めた。メルケル政権の下で05年内相。09年より現職。 Photo：REUTER/AFLO 国際通貨基金（ＩＭＦ）によれば、金融危機をきっかけにＧ２０諸国が2009年に提供した金融部門への支援措置が合計でＧＤＰの1.7％（9050億ドル）に達した。それに対し、裁量的な財政刺激策は09年、10年ともＧＤＰの2％に達しているという。ユーロ圏では、ルクセンブルクとフィンランドを除くすべての国が、09年に対ＧＤＰ比3％を超える財政赤字を計上している。ギリシ
“短時間睡眠本”や“朝活本”にだまされるな！6時間半未満の睡眠では早死リスクが急増!?“脳科学の最高権威”と“脳科学おばあちゃん”がはじめて明かす、超「朝活」法
リーマンショック以降の不況のあおりを受け、人員削減が進んだ。その結果、1人当たりの仕事量は増え、多くのビジネスパーソンが「時間がない」と嘆いている。そんななか、『○時間熟睡法』や『朝○時起きで、うまくいく』といった“短時間睡眠本”や“朝活本”、そしてセロトニンを論拠とした、“脳とストレス本”などがベストセラーとなっている。 確かに、もはや睡眠時間を削るくらいしか自分の時間を持てないのは事実。だけど、人間、そうそう睡眠時間を削ってしまって、生活に支障は出ないのだろうか？ 12月10日に発売された、『あなたの脳が9割変わる！ 超「朝活」法』著者で、脳科学、特に前頭前野の構造・機能に関する世界的権威の久保田競博士（京都大学名誉教授）と、テレビ番組で「脳科学おばあちゃん」として紹介された、妻・カヨ子氏に聞いてみた。（聞き手／フリーランスライター 阿蘭ヒサコ 撮影／堀内慎祐） くぼた・きそう／193
技術立国・ニッポンに赤信号？ リストラされた日本人技術者が作る「高品質のメイド･イン･チャイナ」
毎回、担当ディレクターが取材内容をもとに執筆、番組内容を再現。 記事の後半では、元社会部記者で「週刊こどもニュース」のお父さん役も務めた番組キャスターの鎌田靖解説委員が、「キャスター日記」として取材を振り返りながら総括する。 ◎番組ホームページは、こちら 追跡！ＡｔｏＺ ～いま一番知りたいテーマを追う！超リアルドキュメント 政治から犯罪、社会問題まで、読者がいま一番知りたい話題を徹底追跡。その背景に迫ることで、時代を読み解いていく。ＮＨＫで放送中の同名ドキュメンタリー番組をウェブ用に再構成してお届けします。 バックナンバー一覧 10月下旬、早朝の成田空港。追跡チームは、旅立つ1人の人物を追っていた。元大手電機メーカーの技術者Ａさん、51歳。行く先は中国だ。 商品企画の部長をしていたＡさんは、去年早期退職に応じて会社を辞めた。これから中国の電機メーカーの最終面接にのぞむという。 「当然、日本
熊本の小さな飲食店「味千ラーメン」は なぜ中国で一番有名な日本の外食チェーンになれたのか ――重光産業 代表取締役社長 重光克昭氏に聞く“成功のかくし味”｜中国フロンティア 開�
経済発展著しい中国において、“日本の味”であるラーメンが人気を博している。なかでも人気を牽引しているのが、中国で450店舗を展開し、2010年に中国料理協会が発表した中国ファーストフード企業トップ50のなかで第4位に選ばれた「味千ラーメン」だ。今や、中国で最大の店舗数を展開している日本の外食チェーンである。 「味千ラーメン…？」と首をかしげる方もいらっしゃるかもしれない。それもそのはず。同社は中国でこそマクドナルドやケンタッキーと肩を並べるファーストフードチェーンであり、約1万人もの社員を抱えている。それに対して、日本の社員はわずか80名ほど。店舗も全国各地にあるとはいえ、その多くは熊本県を中心とした九州地区に集中しているため、日本人でも馴染みの薄い人が少なくないからだ。 では、熊本県の小さなラーメン屋だった味千ラーメンが、なぜ中国で大きな成功を収めることができたのだろうか。味千ラーメンを
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