最近思うこと。グラブルのCM多いなーと。感覚的に、サイバーエージェント関連のTVCMを見ない日が無い気がしてます。で、その感覚は、あながち間違ってない気もしております。
最近思うこと。グラブルのCM多いなーと。感覚的に、サイバーエージェント関連のTVCMを見ない日が無い気がしてます。で、その感覚は、あながち間違ってない気もしております。
運用型広告 注目記事Pick Up:2024年2月によく読まれた記事をまとめて紹介- 2024年3月28日 フェディバースとは?スレッズを中心としたソーシャル連合体は実現するか- 2024年3月22日 Microsoft 広告 アカウントマネージャーに聞く第17回:Microsoft 広告、PMAX がすべての市場で提供開始(3月アップデート)- 2024年3月22日 Criteo、インティメート・マージャーの共通IDソリューション「IM-UID」と連携- 2024年3月22日 Googleの決算書をわかりやすく解説:2023年4Q 過去最高売上を記録! 知っておくべきポイントは?- 2024年3月1日 媒体社はテコ入れが必要 有園:一般の会社の2014年度がこの3月末で終了し、4月から2015年度という新たな年度を迎えます。 私の勝手な主観としては、2015年度から2020年度ぐらいまで
リターゲティング広告グローバル大手のCriteoが2月18日、2014年通期決算結果を公表(英文)した。2014年の年間売上は7億4508万ユーロ(約1006億円)、対前年成長率67.8%であった。またこの間、同社は新たに2,000を超える新規クライアントを獲得し、総クライアント数は7,190に達した。 地域別の売上を見ると、米国を中心とする北南米地域の成長率が最も高かった。同地域の対前年成長率は+86%で2億2877万ユーロ(約309億円)に達し、全世界に占めるシェアは30.7%となった。次いでアジア太平洋地域が+80.3%で1億4990万ユーロ(約202億円)、シェアは20.1%となった。またヨーロッパ・中東・アフリカ地域は、+54.1%で3億6640万ユーロ(約495億円)、シェアは49.2%と依然高い水準にある。 同社は2014年にスマートデバイスなどのマルチスクリーン対応を進め、
「ソーシャルリクルーティング」 という言葉をご存知でしょうか? ソーシャルリクルーティングとは、企業活動上、最も重要である「人材採用手法」において、SNSを活用した採用手法 を意味します。つまり、企業が人財を採用するための方法の一つです。具体的にはTwitter、Facebook、Instagram、YouTubeなどのSNSを活用して行う採用のやり方を指します。 2011年5月は、米Likedinの上場により、有象無象の新サービスがグローバル規模で生まれ、ソーシャルリクルーティングという概念が若干ながら日本国内でも話題になった1ヶ月でしたが、一体世界ではどの程度利用されているのでしょうか? 企業の73%が、採用活動に広義のSNSを活用 この数字は、JOBVITE社が2010年春にアメリカの採用業務の関係者600人以上に対して調査した、企業におけるソーシャルリクルーティングの活用度に関する
ネット広告系企業の業績が軒並み好調だと耳にします。スマホ広告の売上がガンガン伸びているのはわかるのですが、フィーチャーフォンやPC広告の売上推移はどうなのか?と少し気になったので、決算資料でカテゴリ分けがきっちりされていたサイバーエージェントとアドウェイズの2社をとりあえず調べてみました。9月決算のCAと3月決算のアドウェイズを合わせるために、普通に3ヶ月毎の推移にしました。 まずはサイバーエージェント。インターネット広告事業における各カテゴリの売上推移です。期間中、フィーチャーフォン売上が一番多いのは2011年1〜3月で34億円あります。しかしそこから一気に下がっていき、2014年4〜6月は2億円まで落ち込んでいます。PC広告はなんとなく横ばい。しかしスマホ広告は一気に伸びてます。2011年10〜12月にはフィーチャーフォン売上を抜き、2014年1〜3月にはPC広告売上も抜きました。 次
いよいよ8月になりましたね。この時期になるとよく出てくるのが、蚊と浮かれたヤツと4-6月決算ですね。ということで主要ネット広告代理店の4-6月決算を比較していきたいと思います。 いつも通り、アイレップ、オプト、サイバーエージェント、セプテーニの4社の比較です。”主要ネット広告代理店”といっても、ご存知の通り既にネット広告意外の事業も数多くありますので、そのあたりも合わせて比較しておりますので、その点考慮して見て頂ければと思います。
By Wind.com.my スマートフォンのアプリのマーケティングにはブースト広告という手法を使用して一時的にアップルが運営するApp Storeのランキングを上げるという方法があります。この強制的にランキングを上げると言っても過言ではないブースト広告を使い、ランキングのトップ10に入るにはいくらコストがかかるのかというインフォグラフィックをスマートフォンのアプリマーケティング会社であるTradeMobが公開しています。 Infographic: Calculating the cost of a Top 10 rank in the App Store | Trademob blog | Trademob http://www.trademob.com/infographic-calculating-the-cost-of-a-top-10-rank-in-the-app-store/
2012年の日本の総広告費は5兆8913億円(前年比103%)と5年ぶりに前年実績を越えました。インターネット広告費は、前年比108%の8680億円(媒体費6629億円、制作費2051億円)となりました。検索連動型広告/Ad Exchange/DSP/SSP等を含む運用型広告費は3391億円、枠売り広告/タイアップ広告等は3238億円となり、運用型広告費がインターネット広告媒体費の半分の規模になりました。Read less
このドメインは お名前.com から取得されました。 お名前.com は GMOインターネットグループ(株) が運営する国内シェアNo.1のドメイン登録サービスです。 ※表示価格は、全て税込です。 ※サービス品質維持のため、一時的に対象となる料金へ一定割合の「サービス維持調整費」を加算させていただきます。 ※1 「国内シェア」は、ICANN(インターネットのドメイン名などの資源を管理する非営利団体)の公表数値をもとに集計。gTLDが集計の対象。 日本のドメイン登録業者(レジストラ)(「ICANNがレジストラとして認定した企業」一覧(InterNIC提供)内に「Japan」の記載があるもの)を対象。 レジストラ「GMO Internet Group, Inc. d/b/a Onamae.com」のシェア値を集計。 2023年5月時点の調査。
「広告経済」の潮流は変わらない 2010年1月18日 (これまでの 歌田明弘の「ネットと広告経済の行方」はこちら) 90年代、IT技術によって生産性が上がり、もはやインフレにはならず、経済の活況がいつまでも続くという議論があった。 グリーンスパンFRB議長は、「根拠なき熱狂」と批判し、このような主張に距離をとる姿勢を見せる一方で、こうした主張に惹きつけられてもいた。だからグリーンスパンは、バブルを阻止する策に積極的に打って出ず、ITバブルを膨らませて崩壊させた。さらに金利を歴史的低水準にとどめておき、住宅バブルも引き起こし、リーマン・ショックへと導いた。かつては絶妙な経済の舵取りをする「神の手」の使い手と絶賛されたグリーンスパンが、経済混乱の元凶と見られるまでに失墜した。 邦訳も好調な売れ行きらしいクリス・アンダーソンの新著『フリー』も、デジタル経済では、主要な原料である記憶容量・情報処
Web業界に衝撃を与え続けてきたグーグルが、Web広告業界のビジネスの根幹を揺らがしかねないとんでもないツールを公開している。大手サイトのユニークビジター(UV)/ページビュー(PV)から、ユーザーの学歴や世帯収入といった属性まで丸見えにしてしまう「Google Ad Planner」だ。いったいどんなツールなのか。 「公称値」と「Google調べ」が比べられることに 「Google Ad Planner」は、Webニュースやポータルサイトなどへの広告出稿を検討している企業(広告主)の出稿計画をサポートするツールだ。昨年6月、米国でのサービス提供当初は招待制のクローズドなサービスで、日本のWebメディアは未対応だったため、国内のニュースサイトは簡単に紹介した程度だった。しかしその後、対応する国が増え、現在では日本のWebメディアにも対応、ユーザーインターフェイスは英語だが、Googleアカ
Disclaimer このブログは高広伯彦の個人的なものです。ここで述べられていることは私の個人的な意見に基づくものであり、私の雇用者には一切の関係はありません。 Powered by Movable Type 3.17-ja 昨晩は遅くまで某社のプランナーの話を聞いていたのだが、以前から懸念していたことがやっぱり起こっている。 “ネット専業”と呼ばれる広告会社の営業マンが、「プチ電通」や「プチ博報堂」レベルになってしまっているってことだ。 ある広告主に言わせれば、電通とか博報堂は「マス専業代理店」であって、ネット広告の話はしない、と。 で一方、ネット広告については、サイバーエージェントやOptやセプテーニetcといった会社があるが、その中の一部の営業マンについての「Yahoo!しか売れない人たち」だとか「検索連動型広告しか売れない人たち」という言葉が上がってくる。 つまり、結局は、マス
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