今すぐ「首」を揉むのをやめなさい！〜その「ひと揉み」が実は万病のもと（週刊現代） @gendai_biz
今すぐ「首」を揉むのをやめなさい！〜その「ひと揉み」が実は万病のもと 認知症・脳梗塞・うつ病・クモ膜下出血…… 肩と同様に、こり固まっているとつい揉んでしまう首。だが、その「ひと揉み」が体調不良はおろか、重大な病気を引き起こす可能性があるとしたら——知っておきたい「首の新常識」を紹介する。 約30種の不調に関係する 「ちょっと首がこったな、頭が重いな、という時、あまり意識することなく自分の手で首を揉むのは誰でもやることでしょう。しかし、それは今すぐやめたほうがいい。なぜなら首を強く揉むという行為は、身体にとって百害あって一利なしであるばかりか、病気の原因にまでなるからです」 こう警告するのは、医学博士で東京脳神経センター理事長の松井孝嘉医師だ。 松井医師が書いた『首は絶対にもんではいけない!』(講談社刊)が、大きな話題を呼んでいる。 脳神経外科医として、30年以上にわたり首の研究を続けてき
安倍政権批判本が書棚から消える？ ジュンク堂ブックフェアのネトウヨ攻撃・撤去事件で奪われた書店の良心と自由 - 本と雑誌のニュースサイト／リテラ
「MARUZEN&ジュンク堂ネットストア」より。「当該フェアにおいて、弊社方針のもとフェア自体は継続してまいりますが、本来のフェアタイトルの趣旨にそぐわない選書内容であったため、現在その内容について精査し選書を見直して再開する予定です」と続けられている 恐ろしい事態が起きてしまった。ネトウヨたちの攻撃により、MARUZEN&ジュンク堂渋谷店の、「自由と民主主義のための必読書50」というフェアが撤去されてしまったのだ。 ジュンク堂渋谷店の「自由と民主主義フェア」を告知した「ジュンク堂渋谷店非公式」というツイッターアカウントが、フェアを応援するユーザーに、〈夏の参院選まではうちも闘うと決めましたので！〉などと返信したことで、ネトウヨたちからの批判を受け、アカウント削除に追い込まれたことは、先日本サイトでもお伝えした。 アカウントの削除は過剰反応としか思えなかったが、その時点では「自由と民主主義
フクイチ周辺にだけ発生する“怪しい霧”に“異様な日焼け”が警告するものとは - 社会 - ニュース
視界を遮る白い帯は撮影ミスでもレタッチミスでもない。昨秋頃からフクイチ上空に現れるようになった謎の霧が今回訪れた際も出現した 福島第一原発事故から４年半――。『週刊プレイボーイ』本誌では当時の総理大臣・菅直人氏とともに、“フクイチ沖１．５ｋｍ”の海上から見た事故現場の現状をリポートしたーー。 フクイチで今も続いている危機は、前回記事（「元総理・菅直人が初めての“フクイチ”海上視察！」）で指摘したベント塔の老朽化だけではない。事故発生以来、港湾内外の海水から検出される放射性物質の濃度も上昇するばかりなのだ。 これは構内の地面から流れた汚染水と、フクイチ施設の地下を流れる汚染地下水が海へ漏れ出ている影響としか考えられない。さらに、１～３号機から溶け落ちた大量の核燃料デブリが地中へメルトアウトして、地下水流の汚染をより高めている可能性もある。 そこで本誌は、フクイチ沖１５００ｍの「海水」１リット
安倍政権“ＴＰＰ合意したした詐欺”の裏にある思惑とは - 政治・国際 - ニュース
ＴＰＰ「大筋合意」を受け、安倍政権が大ハシャギだ。安倍首相も「ＴＰＰは国家百年の計。これで私たちの生活は豊かになる」（１０月６日会見）と喜びを隠さない。 しかし、アトランタでの閣僚会議を現地取材したＰＡＲＣ（アジア太平洋資料センター）の内田聖子事務局長はこう首をふる。 「政府は『大筋合意した』と言いますが、実情は１２カ国共通のテキストも公表されていない段階で、決まっていないことも多い。しかも、アメリカではヒラリー・クリントン前国務長官に加え、共和党のハッチ上院財政委員長までもがＴＰＰ反対を表明しました。 つまり、アメリカも含め、どの国もまだＴＰＰの中身を議論している最中なんです。なのに、安倍政権はあたかもほぼ交渉が妥結したかのように宣伝しています。これでは『オレオレ詐欺』ならぬ『合意したした詐欺』ですよ」 確かに今回の「大筋合意」ではっきりしていることは、日本が農産品と工業品の全９０１８品
失敗の住基カード運用者がマイナンバー利権 自民関係者憤慨
税や社会保障の情報をひも付けて管理する「マイナンバー」制度が来年1月の運用開始を前に、10月から個人番号の通知が始まった。このマイナンバー制度導入に先立って昨年4月に設立されたのが、個人番号カード発行システムの構築・設計などを担う「地方公共団体情報システム機構（通称・J-LIS）」だ。 「このJ-LISの前身は2003年に交付が始まった『住民基本台帳カード』の運営・管理を行なっていた地方自治情報センターで、総務省の天下り団体だ。 住基カードはマイナンバー導入によって廃止されるが、2000億円もの税金を注ぎ込んだ挙げ句、普及率はわずか5％という大失敗に終わった。その運営を担ってきた組織が今度はマイナンバー利権で潤うのだから、盗っ人猛々しいというしかない」（自民党関係者） 同機構の今年度の予算750億円のうち、400億円以上が個人番号カード関連の交付金だが、「通知カードの印刷や番号カード交付の
47NEWS（よんななニュース）
［陸上・新潟県選手権］関口裕太が大会新の10秒34で男子100メートル制す 女子円盤投げ56メートル15の大会新で郡菜々佳が頂点
「アメリカ強欲資本」に吸い取られる日本国民の老後
「もう老後はない。30年間掛けてきた年金は 米金融資本に捧げたんだろうか？」。厚労省の答弁を聞くと、誰しもが思うだろう。 きょう、国会内で民主党が厚労省と日本年金機構から「消えた年金」についてヒアリングした。 老後を支える公的年金を運用する「年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）」が、大きな運用損を出しているのではないか、と巷間言われてきた。 きょうのヒアリングで厚労省年金局の担当者は、10兆円の運用損（７～9月期）を出したことを認めた。 厚労省年金局の官僚は「10兆円の運用損失」について答弁すると苦悶の表情を浮かべた。そして気を失ったようにしばらく机にうつ伏した。=21日、衆院会館 写真；筆者= ところが厚労省（塩崎恭也厚労相）は、これを奇貨として国民の老後を米金融資本に捧げる道に踏み出した。 利回りの高い海外の『低格付け債』への投資を始めるというのだ。 『海外の低格付け債』は「ジャ
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