ワークポートは7月31日、「転職希望者のホンネ調査」の結果を発表した。期間は7月21日~25日。対象は同社に来社した20~40代の男女268名。 転職に有利な資格やテスト、53%が「TOEIC/TOEFL/英検」 「転職に有利な資格やテスト」は何だと思うかを聞いたところ、「TOEIC/TOEFL/英検」が53%で最多となった。次いで、「日商簿記検定」(16%)、「なんらかの国家試験」(11%)が上位に挙がった。
キャリア女性に特化した会員制転職サイト「LiBz CAREER(リブズキャリア)」を運営するLiBと、リンクアンドモチベーション、クラウドワークスは資本業務提携を結び、女性のキャリア形成・企業の労働力確保を支援する「キャリアパスポート構想」を、7月30日に発表した。 仕事と家庭の両立に問題が集約される現代 LiB 代表取締役の松本洋介氏は、これまで一貫して"女性"に関する仕事に携わってきた経験から、「女性がキャリアを積み上げながら働き続けることの難しさを解消したい」と想いを語った。 出産・育児とキャリアの両立や、一度キャリアにブランクができると元に戻れない、といった女性が抱える課題について、松本氏は「受験や就職活動に関しては男女フェアに考えられているが、仕事と家庭の両立に関しては、課題が多く残されている。今まさに、『仕事か家庭か』の二者択一の時代から、『仕事も家庭も』両立させる時代の変換期
ハウツー 新しいiPod touchは、iPhoneの代わりに使えないの? - いまさら聞けないiPhoneのなぜ 説明書を読まなくても使い方がわかるのが、iPhoneの魅力であり強みです。しかし、知っているつもりでも正しく理解していないことがあるはず。このコーナーでは、そんな「いまさら聞けないiPhoneのなぜ」をわかりやすく解説します。今回は、「新しいiPod touchは、iPhoneの代わりに使えないの?」という質問に答えます。 *** 第6世代となる「iPod touch」が発売されました。第5世代の発売は2012年9月、iPhone 5と同じタイミングですから、約3年ぶりのニューモデルということになります。CPUにはiPhone 6と同じ「Apple A8」を搭載、64ビット化を果たしました。クロック数はiPhone 6より若干低いそうですから、処理性能はiPhone 6に見劣
日本の演芸「落語」を面白い、興味深いと思いますか? (写真は「第17回文化庁メディア芸術祭」受賞展における落語がテーマの雲田春子による漫画「昭和元禄落語心中」展示風景) 今回は、日本の伝統芸能の中でも特に言葉が重要になる「落語」についてのアンケートです。日本で活躍する外国人落語家も存在するのですが、受け手として一般的な落語の印象はどんな感じでしょう。日本在住の外国人20名に「日本の演芸「落語」を面白い、興味深いと思いますか?」と質問してみました。 ■面白いと思います。同じ国の人で落語をやっている人もいます。(トルコ/30代前半/女性) ■面白いし、笑えるし、素晴らしい伝統芸だと思います。(ドイツ/40代前半/女性) ■面白いです。(中国/20代後半/女性) ■面白いです。(マレーシア/30代前半/男性) ■面白いと思います。(ペルー/30代前半/男性) ■面白い、興味深いものです。(ベトナ
デザインを語る上で重要な要素のひとつ、「フォント」。デザインを実際に手がける人だけでなく、それを見る多くの人にとってなじみ深いフォントとして、Windowsのプリインストールフォント「MS Pゴシック」は代表的なもののひとつかもしれません。 「MS Pゴシック」 「MS Pゴシック」は過去にマイナビニュースで実施した美大生の「お気に入りフォント」アンケートにも名前が挙がった実力派(?)ですが、実際に日々グラフィック/エディトリアルデザインを手がけているデザイナーの目には、この定番フォントはどう映るのでしょうか。 今回は、デザイン会社にてエディトリアルデザイン/Webのレイアウトデザインを手がけているSさんに、「MS Pゴシック」についての率直な思いを伺いました。 ――「MS Pゴシック」、デザイン業務で使うことはありますか? 私は主にエディトリアル(雑誌や書籍など)、グラフィック、Web領
厚生労働省は2015年5月18日から、悪質なブラック企業に対し、是正勧告の段階で社名を公表することを決定した。これまでは、労働基準法違反容疑などの書類送検が公表の基準だったが、より厳しく対処することで、従業員に違法な労働を続ける企業を取り締まり、労働環境の改善を図るとしている。対象は大企業となっている。 今回の調査では瓦版ユーザーを対象に、男性170人、女性164人の計334人が回答。年代は、20代が209人、30代が73人、40代が31人、その他が21人。 ブラック企業の定義については、「長時間労働」と回答した人が44%。次いで「パワハラの横行」が33%となった。「低賃金」と回答した人は14%と少ない結果に。同社は、低賃金の会社はその分仕事量が少なく、裏を返せば、ブラックな長時間労働の会社は、給与こそ並みでも、労働時間が異常に長いのではと考察している。 「その他」の自由回答では、「サービ
アメリカのGoogle人事が採用する、最も使いやすい人材 Google社の人事部のチーフ、ラズロ・ボック氏が、使える人材・良い人材とは「謙虚な人」であると語っています。謙虚な人とは具体的にどんなタイプの人であるのかを3つの視点から分析していきます。 アメリカで今、最も勢いがあり、注目されている企業のひとつはGoogle社であると言えるでしょう。同社は多国籍企業としても有名であり、世界中から優秀な人材が集まってきています。当然ながら違う国の人々はそれぞれ違う文化背景を持っています。積極的な人、消極的な人、個を大切にする人、和を大切にする人などさまざまでしょう。 そんな多国籍企業の中で人事担当のチーフを務めるラズロ・ボック氏は、「Work Rules!」という本の中で「使いやすい人材」について語っています。同氏によると、それは「謙虚な人」なのだとか。 ボック氏はThe New York
ネットワークに軸足を置いた数々のソリューションをはじめ、仮想化やクラウド、モバイルデバイス活用など、顧客の業務効率や生産性向上に寄与する事業を推進しているネットワンシステムズ。同社では「働き方革命」というテーマの下、仮想デスクトップやユニファイドコラボレーション、BYODなどの導入によるワークスタイル変革を積極的に進め、さまざまな効果を得ている。 前編では、ICT活用の観点から、同社の「働き方革命」の取り組みを紹介したが、同社は人事制度においてもさまざまな工夫を凝らしている。そこで後編では、人事部門のリーダーとして他部門と一体となって取り組みを進めている同社経営企画本部人事部の部長、下田英樹氏の話をお届けしよう。 --ワークスタイル変革を支える御社の人事制度とはどのようなものでしょうか?-- 下田氏: 中核となっているのは、「テレワーク」「フレックスタイム」「シフト勤務」という3つの人事制
連合総研は19日、第29回「勤労者短観(勤労者の仕事と暮らしについてのアンケート調査)」を発表した。それによると、収入格差が拡大したと答えた人の割合は4割を超えたことがわかった。 同調査は、2015年4月1日~6日の期間にインターネット上で行われ、首都圏・関西圏に居住する20~64歳の民間企業雇用者2,000人から有効回答を得た。 5年前と比べて収入格差が「拡大した」と回答した人は42.4%で、その割合は年齢層が高くなるほど、また世帯年収が多くなるほど高くなっていた。収入格差が拡大した主因を聞くと、「パート・派遣労働者など非正規雇用が増えたこと」が58.4%で最も多く、次いで「企業間の業績格差の拡大により賃金の差が拡がったこと」が46.0%となった。また、今後5年間に収入格差が「拡大する」と答えた人は46.9%に上った。 1年前と比べた景気認識D.I.はマイナス10.6と、前回(2014年
エン・ジャパンが運営する「エン 人事のミカタ」は、サイト利用者の人事担当者221名を対象に「ハラスメント」についての調査を実施した。調査期間は2014年12月17日~2015年1月20日。 従業員の各種ハラスメントについて、どの程度把握しているか尋ねたところ、約6割の企業が「把握している」(4%)「だいたい把握している」(52%)と回答した。把握方法で一番多かったものは「本人の周辺(上長・同僚等)からの相談」(71%)、次いで「本人からの相談」(52%)、「社内の噂で聞いた」(42%)となっている。 どのようなハラスメントを把握しているか聞くと、「パワー・ハラスメント」(83%)、「セクシャル・ハラスメント」(51%)が多くを占めた。近年話題となっている「マタニティ・ハラスメント」は2%にとどまった。
セールスフォース・ドットコムは4月28日に、米国セールスフォース・ドットコムが人材活用に関するソリューション「Salesforce for HR」の提供を開始したことを発表。 同サービスは、従業員のエンゲージメントを高め、優秀な人材の確保、管理、維持をするために必要なデータと知見を提供するサービスである。 同サービスによって、従業員、人事管理担当者、役員それぞれにメリットが生まれるという。従業員は、従業員同士が円滑なコミュニケーションを行えるようなコミュニティの構築ができる。人事管理担当者は、従業員の入社から育成にいたるまで、従業員のライフサイクル全体を通じてOne-to-Oneのエンゲージメントを提供できるようになる。役員は、アナリティクス機能を活用することによって、データに基づいて人事に関する意思決定を実行できるようになる。 同社の製品担当プレジデントであるAlex Dayon氏は、「
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