オプトとグルーバーはこのたび、スマートフォンやタブレットを利用する20～69歳の男女1000人を対象に、スマートデバイス時代の広告と情報に対する人々の意識・行動について共同調査を実施し、その結果を発表した。 同調査によると、スマートフォンの利用について、「通話・メール・メッセージの送受信」と「検索・情報収集・サイト閲覧」「その他(作業、ゲーム他)」に分けて、一日の体感利用時間をたずねたところ、「検索・情報収集・サイト閲覧」の平均時間は平日・休日ともに40分超で、平日・休日とも平均21分となった「通話・メール・メッセージの送受信」にかける時間の2倍程度となった。

クックパッドはこのほど、クックパッドユーザーを対象に実施した「おせち料理」に関するアンケート調査の結果を明らかにした。調査は11月25日～28日にかけて行い、1,878名(女性1,683名、男性195名)から有効回答を得た。 「マスターしたいおせち料理」について聞いたところ、最も多い回答は「黒豆」(38%)だった。同サイトの「黒豆」のレシピは5,000品に上り、中でも「ふっくら」「つやつや」した黒豆を簡単に作ることができるレシピが人気だという。2位は「だて巻き」(35%)、3位は「栗きんとん」(33%)という結果になった。 お正月のお祝いに作りたい料理について尋ねたところ、「ローストビーフ」と回答した人が38%、次いで「煮豚」(29%)で、1位と2位は肉料理が占めた。3位の「キッシュ」(18%)はだて巻きに代わる洋風卵料理として人気を集めているようだ。その他、オードブル、カルパッチョなど、

エン・ジャパンは22日、働く女性に関する調査結果のまとめを発表した。 「出産・育児の支援」などに取り組む企業が多い 企業の人事担当者に「会社で女性活用に取り組んでいるか」を尋ねたところ、2008年は「取り組んでいる」という回答が34%、2011年は37%と微増にとどまったが、2013年では45%と大幅に増加した。これは2012年に発足した安倍政権が掲げる「女性活躍」が、企業の取り組みに一定の効果を与えたためと考えられる。 2013年の調査で「(女性活用に)取り組んでいる」と回答した企業の具体的な取り組みは、「出産・育児をサポートする福利厚生の充実」が70%で1位。続いて「時短勤務・テレワークなど勤務形態の多様化」(60%)、「管理職への積極登用」(42%)などがあげられた。 同調査は2008年度(実施期間：2008年4月23日～5月27日、対象人数：575名)、2011年度(実施期間：20

ニールセンは5月19日、スマートフォン利用状況分析レポート「Smartphone Analytics」の提供開始を発表するとともに、2014年2月の調査結果を公開した。 Smartphone Analyticsは、調査協力モニターのスマートフォンに搭載したメーターにより、国内のスマートフォン・デバイスの利用動向をリアルタイムに計測する。収集したデータは統計処理を施し、バッテリーの利用状況、接続回線種別利用状況（Wi-Fiもしくはキャリア回線）、CPUやメモリの利用状況などを携帯電話会社別／端末機種別、もしくはアプリ別にレポートする。

マルエツ、カスミ、イオン、丸紅の4社は19日、マルエツ、カスミおよびイオンの連結子会社のマックスバリュ関東(以下、MV関東)による「首都圏におけるスーパーマーケット連合」(以下、首都圏SM連合)の創設について、具体的な検討を開始することで合意したと発表した。 4社は、同連合の第1フェーズとして、2015年3月までに、イオンと丸紅が出資するマルエツ、イオンが出資するカスミ、MV関東の3社による共同持株会社の設立を計画。2020年を目途に首都圏における売上高1兆円、1,000店舗体制の構築を目指し、今後具体的な検討を進めていくという。 マルエツ、カスミおよびMV関東は、首都圏を基盤とするスーパーマーケット企業として、これまで培ってきた商品開発ノウハウやプロセスセンター等の既存ネットワークを発展させ、同連合の成長と企業価値向上を図る。 イオンは、プライベートブランド「トップバリュ」や商品調達力、

一般的に「予約システム」というと、宿泊施設や交通機関の予約を思い浮かべる方が多いはずだ。しかし実は、こうした分野以外でも予約システムが役立つシーンは多い。 そこで、全業種対応のクラウド予約管理システム構築パッケージ「ChoiceRESERVE」を提供するリザーブリンク CMOの井出勝彦氏に、予約システムが持つ幅広い可能性について聞いた。 さまざまな業界・業種で活用できる予約システム「ChoiceRESERVE」 予約システムが一部の業界・業種にしか普及しづらい要因のひとつに、敷居の高さが挙げられる。予約システムの制作は予想以上に手間がかかるため、スクラッチ開発を依頼したものの費用面で折り合いが付かなかったり、自社開発を行うにも技術やノウハウ不足で断念するケースは多い。 特に中小規模の企業の場合、費用対効果に見合った結果が得づらいだろう。そこでリザーブリンクでは、2002年から宿泊施設向け予

日本法規情報はこのほど、職場の理想と現実のギャップについて把握するため、職場環境に関する意識調査を実施、「職場環境の実態」についての調査結果を発表した。 同調査は、3月31日～4月20日、同社が運営するサイトの運用情報やユーザーへのアンケートを元に実施。有効回答数は1,263人(男性:494人、女性:769人)だった。 「実際にあなたが働いてみたい企業」について聞くと、第1位は「タニタ」で20.6%。続いて「オリエンタルランド」が13.4%、「グーグル」が13.1%という結果となった。調査法は、2013年3月～2014年3月に発表された社会人が選ぶ"働きたい企業ランキングのうち、上位10位に常に入っている企業をピックアップしアンケート選択項目として例示、選択企業については単一回答とした。 「賃金」より、「やりがい」「安定」を選ぶ人が過半数 続いて、「上記企業で働きたい理由」について聞いたと

労務行政研究所は4月23日、東証1部上場企業237社について、2014年4月入社者の決定初任給(学歴別)の速報集計をまとめて発表した。 同調査は、東証第1部上場企業1,696社と、生命保険、新聞、出版でこれに匹敵する大手企業11社を加えた合計1,707社のうち、回答のあった237社の回答を集計したもの。初任給は、原則として時間外手当と通勤手当を除く、諸手当込みの所定内賃金。 2014年度の初任給を前年度と同額に据え置いた企業が75.5%だった。初任給の据え置き率は、2006年度以降企業の採用意欲の高まりを反映して低下傾向にあったが、世界的不況に陥った2009年度は一転して92.7%と9割を超え、以降は95%前後で推移してきた。2014年度は75.5%で、13年度(95.4%)に比べて約20ポイント低下となった。 今年の春闘交渉で、輸出産業を中心とする企業業績の回復、デフレ脱却に向けた賃上げ

インテリジェンスはこのほど、「転職理由についての調査」の結果を発表した。同調査は、2013年10月～2014年3月に同サイトに登録した転職希望者のなかから、3万5,000件をランダムに抽出し分析したもの。 転職理由「ほかにやりたい仕事がある」「幅広い経験／知識を積みたい」 2014年上期の転職理由調査では、「ほかにやりたい仕事がある」(13.5%、前回比+0.6pt)が1位。以下、2位は「会社の将来性が不安」(11.2%、前回比‐0.9pt)、3位は「給与に不満がある」(7.6%、前回比±0pt)と続いた。 1位の「ほかにやりたい仕事がある」の回答率は、2013年上期以来、3期連続で2008年の調査開始以降の最高値を更新。一方、2位の「会社の将来性が不安」の回答率は過去最低となり、1位と2位の差は過去最大となった。 そのほか、5位の「専門知識･技術を習得したい」(5.4%、前回比+0.1p

アキュラホームは1日、アキュラグループ入社式にて「カンナがけ授業」を行った。 今年で8回目 入社式での「カンナがけ授業」とは、新入社員に元大工の社長自らカンナがけを教え、「匠の心」を伝えるというもので、今年で8回目を迎える。「妥協することなく住まう人のために精進し、努力を惜しまない心を持ち続けてほしい」との思いから行われている。今年はアキュラホーム51名、オカザキホーム4名からなる計55名の新入社員が"授業"を受けた。 授業開始は挨拶から 木材の置かれた会議室に集まった55名の新入社員。「よろしくおねがいします」の挨拶で授業が始まった。まずは社長による講義から。同社の社会貢献活動として、小学校でカンナがけ体験などを行っている「木望の未来プロジェクト」と、カンナについて説明。カンナ自体の解説や刃を研ぐことの意味などを話し、「削るより道具を作る方が重要」と締めくくった。 社長のカンナがけに歓声

マイナビは、2015年卒業予定の学生を対象とした「2015年卒マイナビ学生就職モニター調査 2月の活動状況」の結果を発表した。調査は2月24日～28日にかけて行われ、1,419名(文系男子290名、理系男子440名、文系女子322名、理系女子367名)から有効回答を得た。 3月、早くも本格的な選考のシーズンに 2月の活動状況について尋ねたところ、「個別企業セミナーに実際に参加した」や「企業からエントリーシートを取り寄せた」などの序盤の活動では前年同月よりも割合を下げた。しかし「人事担当者と会った」「1次面接を受けた」「最終面接を受けた」などは前年同月よりも増えており、企業との接触や選考に進んでいる学生が多いことが分かる。 特に「企業にエントリーシートが通過した」は同年前月比24.4pt増の69.6%、「1次面接を受けた」は同年前月比27.5pt増の61.3%で急激に増えている。早くも本格的

厚生労働省は3月6日、第1回21世紀成年者縦断調査(平成24年成年者)および第11回21世紀成年者縦断調査(平成14年成年者)における「独身女性の結婚後の就業継続意欲」について発表した。 第1回調査時に2O代独身女性だった者の結婚後の就業継続意欲別にみた、この10年間の結婚前後に同一就業継続している者の状況(14年調査/第11回) 就業継続意欲、非正規雇用では「結婚した後も続ける」が減少 同調査は、調査対象となった男女の結婚、出産、就業等の実態及び意識の経年変化の状況を継続的に観察することにより、少子化対策等厚生労働行政施策の企画立案、実施等のための基礎資料を得ることを目的として実施している。 まず、14年調査における第1回の独身女性の結婚後の就業継続意欲別に、この10年間に結婚し、結婚前に仕事をしていた女性について結婚前後の同一就業継続の状況を調査した。その結果、「結婚後も就業を続ける」

インテリジェンスは、中途採用の担当者1,000人を対象に「中途採用者の選考にあたり重視している能力」について調査を実施した。調査期間は、2013年6月20日～24日。 重視する能力は「対人理解力」 まず、「伝達・説明力」「論理的思考力」「対人理解力」「自己認知力」「協調性・柔軟性」「自律性・一貫性」「達成志向」「ストレス耐性」の8要素のうち、中途採用の担当者が採用で重視する能力について尋ねたところ、「対人理解力」(24%)が最も高かった。次いで「協調性・柔軟性」(18%)、「伝達・説明力」(17%)となっている。 金融専門職やITエンジニアは「論理的思考力」を重視 職種別に中途採用において重視されている能力を見ると、営業と販売・サービスは、人と接することがメインの仕事であるため、「対人理解力」が2位の項目に10%以上差をつけ、圧倒的に重視されていることがわかった。 一方、モノづくり系エンジ

総務省は31日、2013年の労働力調査の結果を発表した。それによると2013年平均の完全失業率は前年比0.3ポイント低下の4.0%となり、3年連続で改善した。 完全失業率を男女別に見ると、男性は前年比0.3ポイント低下の4.3%、女性も同0.3ポイント低下の3.7%。年齢階級別に見た場合、男女ともに「15～24歳」が最も高く、男性は7.6%、女性は6.2%に上った。また、男性は「45～54歳」以外の年齢階級で、女性は全ての年齢階級で改善した。 完全失業者数は前年比20万人減の265万人で、4年連続の減少。男女別では、男性が同11万人減の162万人、女性が同9万人減の103万人となった。 求職理由については、「非自発的な離職」は前年比12万人減の90万人で、うち「勤め先や事業の都合」は同9万人減の61万人、「定年または雇用契約の満了」は同3万人減の29万人。このほか、「自発的な離職(自己都合

厚生労働省は1月21日、2014年3月に大学を卒業する学生の就職状況に関する調査結果を発表した。これは同省が文部科学省と共同で調査、2013年12月1日現在の状況を取りまとめたもの。全国の大学、短期大学、高等専門学校、専修学校の中から、設置者や地域などを考慮して抽出した112校、6,250人を対象としている。 大学卒は76.6%となり、前年同期比1.6ポイントの増加を見せた。短期大学(女子学生のみ)は58.6%で同0.7ポイント減、高等専門学校(男子学生のみ)は98.7%で同0.5ポイントの減、専修学校(専門課程)は60.6%で同 2.4ポイントの減となった。

日本能率協会マネジメントセンター(JMAM[ジェイマム])は、国内企業706社の人事・教育担当者を対象に、社員教育におけるe ラーニングの実施状況、導入理由や実施教育テーマ等についてのアンケート調査を実施し結果を発表した。調査期間は2013年9月19日～11月22日。 62.3%がeラーニングを実施 調査の結果、62.3%の企業がeラーニングを実施していると回答。そのうちの半数が3年以内の導入(「1年以内」が18.4%、「2～3年以内」が31.6%)となっており、eラーニングという教育手段が急速に普及したことがうかがえた。また3,000人以上の従業員規模の企業では81.0%の実施率となった。 導入理由トップ「多数の社員の同時教育が可能である」 導入理由については「多数の社員の同時教育が可能である」が61.6%と最も多く、以下「手軽に学べる」(44.3%)、｢学習時間が短く、すきま時間での学

博報堂ＤＹグループ・スマートデバイス・ビジネスセンターは、2013年11月に実施した「全国スマートフォンユーザー1,000人定期調査」第8回の分析結果を発表した。全体のスマートフォン保有率が過半数を超え、10代・20代の保有率は80%を上回ることが分かった。 全体のスマートフォン保有率は55.2%で、前回の調査(2013年8月実施)から7%増加した。この結果を年代別にみると、最もスマートフォン保有率が高いのは10代(15歳から19歳)の87.3%で、次点で20代の82%、30代の64%と続いた。男女別では、男性が50.1%、女性が58.9%となり、女性の方がスマートフォン保有率が高いことが分かった。