ビズヒッツはこのほど、「働きたくないと思う瞬間とその理由についてのアンケート調査」の結果を明らかにした。同調査は10月、仕事をしている男女1,000人を対象にインターネットで実施したもの。 働きたくないと思う瞬間がありますか 働きたくないと思う瞬間があるか尋ねたところ、84%が「ある」と答えた。働きたくない理由を聞くと、最も多い回答は「職場の人間関係がつらい」(196人)で、2位は「疲れる/体がつらい」(125人)、3位は「休みがない/残業が多い」(100人)だった。 働く理由を尋ねたところ、最も多い回答は「生活のため」(740人)だった。男女別に見ると、男女とも1位は「生活のため」だったが、「趣味やプライベートの充実」「貯蓄/老後の蓄え」「子どもの教育費」は女性の方が多かった。 何のために働いていますか? 理想の職場や働き方について尋ねたところ、「給料が多い/仕事に見合った報酬がもらえる

東京商工リサーチは10月24日、「全国社長の出身大学」調査の結果を発表した。同調査は、同社の企業データベース約379万社の代表者データ(個人企業を含む)から、公開された出身大学を抽出・集計したもの。 同一人物が複数の企業で社長を務める場合、売上高の条件で1社に絞り込み、社長を兼務する重複企業を集計対象外とされている。集計対象外企業は26万3690社。 社長の出身大学トップは、2万1,581人の日本大学だった。同大は調査を開始以来、9年連続トップを維持している。これに、慶応義塾大学(1万650人)、早稲田大学(1万441人)と続いている。出身社長数が1万人を上回ったのは、上位3校までだった。 社長数の上位9校までは順位の変動がなかったが、今回10位に東京大学3,953人(前回11位)が入った。国公立大学がトップ10に入ったのは、調査を開始以来、東京大学が初めてとのこと。 都道府県別(企業所在

ツナグ働き方研究所は10月16日、「2019年アルバイト探しに利用した情報源に関する調査・総合編」の結果を発表した。調査期間は2019年4月19～25日、調査対象は業種を問わずアルバイト・パートとして求職経験が2年以内にある16～69歳の求職者・現就業者で、有効回答は1,000人。 アルバイト探しの際に最も利用した情報源 アルバイト・パート探しの際に最も利用・参考にした情報源を聞くと、「インターネット」が55.4%でトップ。次いで「紙媒体」が16.0%、「ハローワーク」が10.9%、今回から選択肢に加わった「登録型(単発や派遣など)」が8.9%、「クチコミ・紹介」が4.4%と続いた。 2015年の調査と比べると、「インターネット」(2015年45.5%)は9.9ポイント増加したのに対し、「紙媒体」(同23.0%)は7.0ポイント、「ハローワーク」(同17.2%)は6.2ポイント、「クチコミ

ツナググループ・ホールディングスの調査研究機関「ツナグ働き方研究所」はこのほど、「アルバイト探しに利用した情報源に関する調査・シニア編」の結果を明らかにした。同調査は4月19日～25日、60代男女167人を対象にインターネットで実施したもの。 アルバイト探しの際に最も利用した情報源 アルバイト探しの際に最も利用した情報源について尋ねたところ、最も多い回答は「インターネット(求人情報サイトやアプリ、SNS、求人おまとめサイトなど)」(35.3%)だった。2位は「紙媒体(ポスティング媒体、有料誌・フリーペーパー)」(27.5%)、3位は「ハローワーク」(19.2%)となっている。 「インターネット」は2015年は23.0%だったが、2019年は35.3%と12.4ポイント上昇。「紙媒体」は、2015年の29.2%から2019年は27.5%と1.7ポイント減り、1位と2位が入れ替わった。 紙媒体

インターノウスは10月3日、35歳以下のエンジニアを対象とした「2019年度 若手エンジニアのキャリア調査」の結果を発表した。調査期間は2019年8月20～28日、有効回答は17歳～35歳のエンジニア101人。 生涯、エンジニアとして働き続けたいですか? 将来のキャリアについて尋ねると、90%が「エンジニアとして働き続けたい」と回答し、生涯エンジニアを希望する人が多い結果となった。目指すキャリア像について聞くと、1位「技術スペシャリスト」(56%)、2位「CTO・PMなどマネジメント層」(24%)、3位「ITコンサル」(15%)と、技術志向が約6割を占め、キャリアアップやキャリアの幅を広げたいと考える人は少ないことがわかった。 理想の働き方は、「正社員」が73%に上り、このうち「正社員(リモートワーク)」が39%とやや多く、「正社員(通常勤務)」は34%。他方、「フリーランス」は25%とな

Net Applicationsから2019年9月のデスクトップブラウザのシェアが発表された。2019年9月はChrome、Firefox、Safariがシェアを増やし、Internet ExplorerとEdgeがシェアを減らした。 Google Chromeは今月増加したものの、2018年に入ってからは上下を繰り返す形で横ばいを続けている。Chromeには2018年末まで続いた増加傾向が見られなくなっており、シェアが頭打ちとなりつつある。 Edgeについては、減少するInternet Explorerのシェアが流れていると見られる。SafariのシェアはMac OSのシェアと連動しており、ほぼ横ばいの傾向が続いている。FirefoxとInternet Explorerは長期に渡り減少している。 2019年9月ブラウザシェア/円グラフ - Net Applications 2019年9月

せっかく昇給しても、社会保険料等が増えたのでは、なかなか手元に残る額は増えていきません。給与が上がった分がそのまま手取り額として増えるわけでもありません。厚生年金の保険料等は将来の年金額に反映されますが、健康保険料はそう言った側面はありません。将来設計のためにも、年収と社会保険料等の関係をおおよそは把握しておきましょう。 年収別、社会保険料を発表 日本の平均年収は? 最初に基本的な数値を確認しておきましょう。生活設計上、社会保険料の負担の前に給与がどのように変遷していくかを把握しておく必要があります。国税庁が平成30年9月に発表した『平成30年賃金構造基本統計調査　結果の概況』によると、平均給与は以下の表のようになっています。 年齢差だけでなく、男女の差、正規雇用と非正規雇用の差などが確認できます。調査結果には産業別、企業規模別、都道府県別などのデータもあります。興味がある方は上記のデータ

マクロミルは5月30日、「新社会人に関する定点調査(2019年版)」の結果を同社ニュースレター「HoNote通信」vol.182で発表した。調査は5月5日～7日、2019年4月に新社会人となった22～25歳の会社員・公務員200名(男女各100名)を対象にインターネットで行われた。 就職先に対する、入社前のイメージとのギャップ 入社する前と後で、就職先に対するイメージにギャップを感じた人の割合を調べたところ、50.5%(大きな+やや)と、2011年からの9年間で2017年と並んで最も高い割合に。 入社前と入社後のギャップ 具体的なギャップの内容を聞くと、「残業が多い」(35%)が最も多く、次いで「給与が少ない」(22%)、「希望する仕事ができない」(20%)と続き、ネガティブな要素が上位に並んだ。 また、昨年4位の「有給休暇が取得しづらい(21%)」は、今年は9位にランクダウン。昨年から1

ビズリーチは5月30日、20代のビジネスパーソンを対象とした令和時代の転職活動に関する調査結果を発表した。調査期間は2019年4月22～26日、調査対象は転職サイト「キャリトレ」会員のビジネスパーソン(20代)、有効回答は537人。 学生として就職活動をしている時に、入社後に転職することを意識していましたか? 学生として就職活動をしている際、入社後に転職することを意識していたか聞くと、「いつかは転職するだろうと意識していた」は64.2%、「転職する時期も想定して意識していた」は13.5%となり、計77.7%が新卒入社の企業で定年まで働くことを想定していないことが判明。「定年まで働くだろうと考えていた」は22.2%にとどまった。同調査では「20代の多くは、長期的なキャリアの選択肢として、転職も視野に入れて就職活動をしていることがうかがえる」と分析している。 理想の転職活動を尋ねると、「採用企

グローバルウェイはこのほど、「20代が働きやすい都道府県ランキング」を発表した。同調査は2017年4月1日～2018年3月31日に、企業口コミ・給与明細サイト「キャリコネ」の20代ユーザーから評価が寄せられた企業を抽出し、都道府県別に評価(5点満点)の平均値を算出した。 20代が働きやすい都道府県ランキング 1位は産業集積地の名古屋市や製造業が盛んな豊田市を擁する「愛知県」(総合評価3.52)。世界的自動車メーカーのトヨタ自動車を中心に、そのグループ会社がバランスよく高評価を得ていたという。トヨタ自動車のユーザーからは「残業時間は年間360時間で抑えるよう指示される。年休も積極的に取得し、付与された分は消化するように推進されるため、年休は非常に取りやすい」(研究開発/20代後半男性)といった口コミがあがっている。 2位は同点で「愛媛県」と「長野県」(同3.20)。愛媛県にある「たれ」出荷量

エン・ジャパンは5月8日、「有給休暇の取得義務化」に関する調査結果を発表した。調査期間は2019年2月27日～3月26日、調査対象は同社が運営するサイト「人事のミカタ」利用企業で、有効回答は610社。 有給休暇の取得義務化について、どのように思いますか? 有給休暇の取得義務化について認知度を調べると、96%が「知っている(「内容も含めて知っている」+「概要を知っている」）」と回答した。 有給休暇の取得義務化についての印象を聞くと、「良いと思う(「非常に良いと思う」+「まあ良いと思う」)」が73%、「良くないと思う(「あまり良いと思わない」含む)」が26%と、4社に1社が否定的に捉えていることが判明。回答企業からは「業務内容や勤務状況の改善がされないまま、表向きの有給のみを義務化されたところで、サービス残業やサービス出勤、持ち帰り残業など、ブラックな形態が増えるだけだと思う」(福祉/従業員数

「Zoff(ゾフ)」を運営するインターメスティックは5月9日、「新入社員の6月病に関するアンケート調査」の結果を発表した。調査期間は2019年4月5～12日、調査対象は新卒採用を行っている企業の人事担当者、有効回答は400人。 人事担当者から見て、新卒の新入社員の精神状態が最も不安定になる時期はいつですか 過去3年間で、入社後3カ月以内に辞める新卒の新入社員はいたか尋ねたところ、半数以上の51.3%が「はい」と回答。入社後3カ月以内に辞める新卒新入社員の数は近年増加傾向にあるかとの問いには、同じく半数以上の51.2%が「はい」と答えた。 直近において、退職したのは新卒新入社員の何割程度か聞くと、「1割未満」が圧倒的に多く71.7%。次いで「約2割」が15.6%、「約3割」が10.2%と続いたほか、「約4割」との回答も1.0%、「約5割」も1.5%あった。 人事担当者から見て、新卒新入社員の

電通グループ3社（D2C/CCI/電通）は、 電通が2019年2月に発表した「2018年 日本の広告費」の調査結果のうち、 インターネット広告媒体費の内訳を、 広告種別、 取引手法別、 デバイス別などの切り口で分析し、さらに2019年の予測を加えた「2018年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表した。 2018年の総広告費、6兆 5,300億円のうち、「インターネット広告費」は全体の26.9％の1兆7,589億円（前年比116.5％）で、そこから「インターネット広告制作費」を除いた「インターネット広告媒体費」は、1兆4,480億円（前年比118.6％）だという。 インターネット広告媒体費の広告種別構成比 広告種別では、検索連動型広告（39.4％）とディスプレイ広告（38.9％）の2種で全体の約8割を占め、 その次にビデオ（動画）広告（14.0％）が続く。 取引手法別で

富士通は2月19日、2018年10月26日に発表した「経営方針に関するお知らせ」において公表した「成長に向けたリソースシフト」の一環として、施策を実施し、費用を計上することを決定したと発表した。 同社およびグループ会社は、「成長に向けたリソースシフト」として、5000名規模のリソースシフトによる成長領域の増強、間接／支援機能の効率化と適正化に取り組んでいる。 その施策として、業務ノウハウを活用した営業やSE、業務コンサルタント、SAPコンサルタントといった人材の育成、グループ会社の間接・支援機能の集約、サービスカンパニーに適した人材投資の拡充、グループ内外へのキャリアチェンジや転身への支援などを進めている。 今回、グループ外のキャリア転身を希望する従業員に対し、一定の支援を実施する。 対象者は、同社および同社の国にアグループ会社の間接・支援部門に所属する45歳以上の正規従業員、定年後再雇用

エン・ジャパンは2月15日、「面接準備」に関する調査結果を発表した。調査は2018年12月27日～2019年1月28日、転職活動で企業の面接を受けたことがある「エン転職」の利用者を対象にインターネットで行われた。有効回答数は9,066名。 転職活動の面接辞退を決めたタイミング 調査によると、転職活動において面接を辞退したことがある人の割合は27%。辞退することを決めたタイミングを教えてもらたったところ、多くの人が「面接の連絡が来てから、面接日前日まで」(面接の連絡が来てから面接日程が決まるまで:41%、面接日程が決まってから面接日の前日まで:41%)の間に決めたことが明らかに。また、中には「面接日当日」(8%)に辞退という人もいた。 面接辞退を決めた理由 面接辞退の理由については、「応募後に再考し、希望と異なると判断した」(40%)、「他社で選考が進んだ・内定を得た」(35%)、「ネット上

ヴォーカーズはこのほど、「新卒入社して後悔しない企業ランキング」を明らかにした。同調査は2016年10月～2019年2月、「Vorkers」に投稿された、新入社員からのアンケート106,661件を集計したもの。 新卒入社して後悔しない企業ランキング(1位から10位) 新卒入社して後悔しない企業ランキング1位は「サントリーホールディングス」、2位は「三井不動産」、3位は「マッキンゼー・アンド・カンパニー」、4位は「ゴールドマン・サックス証券」、5位は「浜松ホトニクス」となった。 1位のサントリーホールディングスには、「新しいことに挑戦しようという社風が根付いている」「信頼できる先輩社員も多い」といった口コミが寄せられている。 2位の三井不動産は「失敗することもあるが、上司や同僚がフォローしてくれる」、3位のマッキンゼー・アンド・カンパニーは「ドライと思われがちだが、基本的に皆極めて面倒見が良

ディップ総合研究所は2月8日、「派遣就業に対する意識調査」の結果を公開した。調査は2018年10月19日～22日、同社運営の求人情報サイト「バイトル」の会員を対象にインターネットで行われ、3,516名の有効回答を得た。 長期(3カ月以上の長期前提)の仕事探しをする際に、派遣で働くことに対する就業意向度は？ まず、長期(3カ月以上の長期前提)の仕事探しをする際に、派遣で働くことに対する就業意向度について尋ねたところ、10.8%が「派遣で働きたい」、41.1%が「派遣で働いてもよい」と答え、合わせて51.9%の人が派遣で働くことを許容していることがわかった。全体の傾向として、男性よりも女性の割合が10ポイントほど高く、男女共通して年齢が上がるに応じて許容している割合が高くなっている。また、女性の40代以上においては許容割合が60%を超えていることもわかった。 派遣(3カ月以上の長期前提)の仕事

ロバート・ウォルターズ・ジャパンは1月23日、外資系企業と日系グローバル企業の国内拠点で働くホワイトカラー契約・派遣社員を対象とした「ホワイトカラー契約・派遣社員の職務実態」に関する調査結果を発表した。調査期間は2018年9月20日～10月3日、有効回答は341人。 契約終了前に途中退職した理由は何ですか? 自身のエンゲージメントとモチベーションを保つために会社に期待する有効策を尋ねると、1位「インセンティブ報酬(昇給・ボーナス)」(60%)、2位「長期契約」(32%)、3位「管理職との効率的なコミュニケーション(契約更新・業務指示)」・「正社員の同僚と馴染みやすい環境」(各30%)、5位「的確な指示と明確な目標値」・「スキル習得の機会・トレーニング」(各28%)となった。 契約満了前に自ら契約解除を申し出た経験がある人は全体の24%。理由については、1位「業務内容・プロジェクトに不満があ