型番は「RX-78F00/E ガンダム」。指先までの高さは16.72m。頭頂高12.31m。総重量49.1（画像は100分の1サイズのジオラマ） 26日に開催した「ガンダムカンファレンス SUMMER 2024」の中で明らかにした。今期からバンダイナムコグループのCGO（チーフガンダムオフィサー）に就任した榊原博さんによると、新しい実物大ガンダムは、3月末で惜しまれながらフィナーレを迎えた横浜の“動く実物大ガンダム”の外装を再利用するという。 「この像の大部分は、動く実物大ガンダムの資材を再活用する。今回は稼働は行わないが、関西エリア初となる実物大ガンダム像を万博という機会と通して世界中の皆様にみていただければ」（榊原さん）。装甲の部分は、一部仕様変更しながらほぼ全て再活用するとしている。 一方、「ガンダムを世界に発信する次のステップ」と位置づける「GUNDAM NEXT FUTURE P

パナソニックが先日発表した新型ミラーレスカメラ「LUMIX DC-S9」の商品サイトが物議を醸している。商品の特徴や新機能を紹介するサイトの写真が、S9で撮影したものではなく、ストックフォトの画像を使っているとX（旧Twitter）で指摘される事態に。同社に確認したところ、一部ストックフォトの利用を認め「誤解を与える画像使用であったことを、深くお詫び申し上げます」と謝罪した。 Xでストックフォトの利用を指摘されたのは、S9の商品ページの機能に関する部分。AFに関するページに使われている犬が走っている扉絵から、像面位相差AFの精度を紹介する写真、動物認識AFで使われている動物の写真、S9の目玉機能でもある「リアルタイムLUT」機能などで、ストックフォトにアップされているものと同一の写真が商品ページで使われていたとされる。

文末が「。」だと威圧感があるか？──マーケティング支援事業を手掛けるフォーイット（東京都渋谷区）は5月8日、「マルハラ」と呼ばれる現象に関する調査結果を発表した。全国の20～60代の男女500人を対象に、Webアンケートを実施。「先輩や目上の人からのメッセージで、文末が『。』で終わる文章を受け取ったときどう感じるか？」などを聞いた。 マルハラとは「マルハラスメント」の略称。LINEなどで中高年から受け取ったメッセージの文末が句点だと、若者は距離感や冷たさを感じて恐怖を抱くというもの。2月上旬に、産経新聞などがこの言葉を報じ、ネット上で議論になっていた。産経新聞の記事では、23歳女性から「読みやすくするための句点でルールだと理解しているが、区切られてシャットダウンされている印象がある。会話が続けにくい」などの意見が上がったという。 調査では、句点終わりの文章に対してどのように感じるかに対して

米Googleが12月7日に発表した新しいAIモデル「Gemini」。日本では、いすゞ車のイメージもあって「ジェミニ」と表記するのが一般的だが、X（旧Twitter）では「ジェミナイが正しいようだ」という話も広がっている。 確かにGoogleの発表動画を見返すと、Google DeepMindのデミス・ハサビスCEOや、同社チーフ・サイエンティストのジェフ・ディーンさんは「ジェミナイ」と発音しているようだ。また米国のDJ機器メーカー・GEMINIのように、日本では「ジェミナイ」で通っているブランドもある。

「BASE」の有料プランが月額5980円から1万9980円と3倍以上に値上げ。突然の大幅値上げにユーザーは悲鳴を上げており、サービス乗り換えを検討する人も。 ネットショップ作成サービス「BASE」はこのほど、中規模以上の出店者向け「グロースプラン」の月額料金を、5980円から1万9980円と3倍以上に値上げすると発表した。2024年1月16日から適用する。突然の大幅値上げにユーザーは悲鳴を上げており、サービス乗り換えを検討する人も出ている。 BASEは月額料金無料の「スタンダードプラン」（サービス利用料3％、決済手数料3.6％＋40円）と、月額料金を課す代わりに決済手数料が下がる「グロースプラン」（決済手数料2.9％）がある。 スタンダードプランは月額無料を維持し、手数料も変えない。グロースプランのみ大幅値上げ。年払いの場合も5万9760円（月割りで4980円）から19万8960円（同1万

日経BPが隔月で発行してきたオープンソース技術情報誌「日経Linux」が、2024年1月号（2023年12月発売）で休刊する。1999年の創刊から25年で幕を閉じる。 同誌の公式Xが10月6日に発表した。今後「Linuxをはじめとしたオープンソースの技術情報は、ムックや書籍の形で、より充実した情報を届ける」としている。 関連記事 「パワレポ」休刊へ、自作PC専門誌の老舗　33年の歴史に幕 インプレスは、自作PC情報誌「DOS/V POWER REPORT」について、2023年12月28日発売の「2024年冬号」をもって休刊すると発表した。同誌は1991年に創刊、33年の歴史に幕を閉じることとなる。 「WEB+DB PRESS」が休刊へ　22年の歴史に幕 技術評論社の技術情報誌「WEB+DB PRESS」が隔月刊誌として休刊する。理由として「物価上昇による製作費の高騰など諸般の事情」と説明し

ピクシブは10月5日、pixivと連携したショップ作成サービス「BOOTH」で成人向け（R-18）作品を購入する際にPayPal決済を利用できなくした。「諸般の事情」としており、詳しい理由は明かしていない。 BOOTHでは以前から、児童ポルノやレイプ、獣姦、近親相姦などの要素を含むと判断された商品は、PayPal決済できなかったが、新たに、成人向け全般に規制が広がった。 基準はPayPalの利用規定に則って定めたとしている。同規定には「成人向けコンテンツで、PayPalの利用が制限される場合がある」などと書かれている。 PayPalや国際的クレジットカードブランドなどは、一部のアダルトコンテンツの取引を規約で禁じている。ピクシブはこれに対応して昨年末ごろから、BOOTHなど課金サービスでのアダルト表現の規制を強化している。 関連記事 ピクシブ、BOOTHなどで「実写・直接の被害者が実在しう

米X（旧Twitter）が9月29日に発効させするプライバシーポリシーの改定で、公開データをAIのトレーニングに使うことを新たに追加していたことが明らかになった。米IT系ブログStackdiaryが9月1日に指摘した。 日本語版では、「本ポリシーで概説されている目的のため、当社が収集した情報や一般公開された情報を、機械学習または人工知能モデルのトレーニングに使用することがあります。」となっている。 この件について、XのオーナーでCTO（最高技術責任者）のイーロン・マスク氏は「（トレーニングに使うのは）公開データだけで、DMやプライベートなものは対象外だ」とポストした。 マスク氏は7月、“スーパーインテリジェントAI”構築を目指して立ち上げる新企業ｘAIで、xAIのAIモデルのトレーニングに、Twitterの公開データを利用すると明言している。xAIのWebサイトには、「当社はX Corpと

マイナビ（東京都千代田区）は、日本経済新聞社（東京都千代田区）と共同で、2024年卒学生を対象とした「マイナビ・日経 2024年卒大学生就職企業人気ランキング」を実施した。文系ランキングの1位は「ニトリ」だった。 文系総合ランキング1位は「ニトリ」 文系総合ランキングの1位は、家具・インテリア小物の企画販売を行う「ニトリ」（1193票）が初獲得。同社を選んだ理由として「安定している」（25.3％）、「業界上位である」（18.0％）、「将来性がある」（16.2％）を挙げた人が目立った。 2位は前年1位の「東京海上日動火災保険」（997票）で、選社理由の1位は「安定している」（25.1％）だった。3位には、昨年19位の「JTBグループ」（799票）がランクインした。 理系総合ランキング 理系総合ランキングの1位は、2年連続で「ソニーグループ」（475票）が獲得。同社を選んだ理由として「安定して

自動車メーカーのホンダ（本田技研工業）は3月29日、自転車の電動アシスト化とコネクテッド化を実現する新サービス「SmaChari」（スマチャリ）を発表した。1947年に発売した自転車の補助エンジン「Honda A型」（通称：バタバタ）になぞらえ「現代版バタバタ」をうたう。 自転車に電動アシストユニットを後付けし、専用のスマートフォンアプリと連携して様々なサービスを提供する。取り付ける自転車に合わせ、法規に準拠したアシスト出力に設定したり、出力を制御したりする技術を新たに開発した。 ただしホンダが自ら自転車や電動ユニットを作るわけではないという。自転車メーカーなどに関連技術をライセンスし、運用／管理プラットフォームを有償提供することで、電動化ユニットや対応自転車の製造を促す考え。電動化した自転車が道路交通法などの基準に適合していることを示す「型式認定取得にも対応する」としている。 まずスポー

専用アプリなしの「dアカウント」パスワードレス認証は3月下旬から提供　最新モデルから順次対応予定：予定から約1カ月遅れ NTTドコモは3月8日、2月から提供する予定だった「dアカウント」におけるWebブラウザを使ったパスワードレス認証について、「パスキー認証」という名称で3月下旬から提供することを明らかにした。一定の要件を満たしたスマートフォンとWebブラウザで利用可能だが、詳細な要件は後日「dアカウントポータルサイト」で告知される。 →専用アプリなしで「dアカウント」のパスワードレス認証　2023年2月から提供へ Webブラウザを介してパスワードレス認証を利用する場合、事前に「dアカウントメニュー」において「パスキー端末設定」を行う必要がある。一度設定を完了すれば、当該のWebブラウザでは生体認証または代替認証（画面ロックの解除方法）でパスワードレス認証を行えるようになる。 なお、本件に

国土交通省と3D地図技術を手掛けるシナスタジア（東京都品川区）は2月28日、ゲーム制作ツール「Unity」と「Unreal Engine」で使える日本の都市の3Dモデルと連携ソフトウェアを無償公開した。ゲームや都市シミュレーションのための舞台として利用できる。 素材名は「PLATEAU SDK for Unity」「PLATEAU SDK for Unreal Engine」。国土交通省が主導してきた都市3D化プロジェクト「PLATEAU」の成果として公開する。3Dモデルデータだけでなく、都市計画決定情報、土地の用途、橋梁などに関するデータも格納している。 GitHubの他、Unity用素材の販売サイト「Unity Asset Store」で無償配布する。日本の政府機関が同サイトで素材を公開するのは初という。国土交通省は「Unity向けのPLATEAU SDKの開発および公開は、オープンデ

「Herokuの対応は遺憾」　Skeb障害、機会損失は1500万円相当　クラウド丸ごと乗り換え約18時間で解決 クリエイターに有償でイラストなどを発注できるサービス「Skeb」で12月23日から24日にかけて発生した障害について、運営元のスケブ（東京都千代田区）は24日、損失の詳細を公開した。 「Skebでは月間約5億円の取引があるが、今回の障害で1500万円相当の取引の機会損失が発生した。しかし、12月26日午前8時現在もHerokuから詳しい状況説明はなく、詳細な経緯は判明していない。厚いサポートをうたうエンタープライズ契約を締結しているにもかかわらず、このような対応は大変遺憾」（同社） 障害は23日午後12時22分から24日午前7時にかけて発生。期間中、ログインなどがしにくい状態だった。原因はサービスの提供に使っていたクラウドサービス「Heroku」のアカウントに起きた問題。「Ske

米SpaceXは10月11日（日本時間）、衛星インターネットサービス「Starlink」の日本での提供を始めた。アジアでの提供は初。 Starlinkは人工衛星を使い、地上の通信インフラが未整備な場所でもインターネットサービスを提供するもの。利用料は一般家庭向けの「レジデンシャル」プランで月額1万2300円。サービスの利用には専用アンテナやWi-Fiルーターを含む「Starlinkキット」（7万3000円）が必要。 提供地域マップによると、現状の提供地域は関東、新潟北部、東北、北海道南西部。札幌市や山口市が「順番待ち」中で、その他日本全域が「近日提供予定」となっている。 すでに、国内キャリアでもStarlinkを活用する動きが出ている。KDDIは2021年9月にSpaceXと業務提携を締結。au基地局と回線網を接続する「バックホール回線」にStarlinkを使用することで、山間部や島しょ部

Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 米Google Researchと米UC Berkeleyの研究チームが発表した論文「DreamFusion: Text-to-3D using 2D Diffusion」は、テキストから3Dオブジェクトを生成するシステムを提案した研究報告だ。事前に学習したテキストから2D画像を生成する拡散モデルを用いて、テキストから3次元への合成を実行する。 テキストを条件に2D画像を生成するモデルは現在、高忠実度で多様かつ制御可能な画像合成をサポートしている。これらモデルの品質向上は、大規模な画像-テキストデータセットとスケーラブルな生成モデルアーキテクチャからもたらされる。 特に拡散モデルは、安定し

BIPROGY（旧日本ユニシス）は6月24日、兵庫県尼崎市の全市民46万人分の個人情報が入ったUSBメモリを紛失し、その後発見した件で記者会見を開き、発見時の状況や今後の対応を説明した。同社によると発見者はUSBメモリを紛失した協力会社の社員本人で、スマートフォンの位置情報が決め手になったという。 発端は21日に実施し給付金コールセンター（大阪府吹田市）のデータ更新作業だった。当該社員は尼崎市にある市政情報センターから1人でUSBメモリにデータを格納して現地へ移動。BIPROGY社員2人と協力会社社員1人と合流し、4人でデータ更新作業を行った。 作業が終了したのは午後7時30分ごろ。その後4人は飲食店へ行き、店を出たのは午後10時30分ごろだった。このときは鞄を所持していたことを確認している。 しかし22日の午前3時ごろ、当該社員は路上で目を覚まし、鞄を紛失していることに気付く。朝になって

4月18日、一般社団法人「メタバース推進協議会」が記者会見を開き、協議会設立に関する経緯の説明や、活動内容を公開した。 2021年末以降、メタバースには急速に注目が集まっている。その関係からか、日本国内だけでも、筆者が把握できる限り、すでに4つの関連団体が作られ、乱立との指摘もある。 メタバース推進協議会はどんな目的を持って作られたものなのか、会見に参加した筆者の視点から考えてみた。 養老氏・隈氏・廣瀬氏の考える「メタバースの課題」 メタバース推進協議会はそうそうたるメンバーで構成されている。 代表理事に東京大学名誉教授の養老孟司氏。特別顧問には、東京大学特別教授で建築家の隈研吾氏、東京大学先端科学技術センター名誉教授で、日本バーチャルリアリティ学会特別顧問の廣瀬通孝氏が就任する。常任理事は、元観光庁長官で現大阪観光局理事長の溝畑宏氏、元衆議院議員の木内孝胤氏だ。

ドコモのオンライン専用料金プラン「ahamo」が、「ワンナンバーサービス」に対応することが分かった。ドコモのahamo推進室長、岡慎太郎氏が明かした。岡氏によると、「ワンナンバー対応の準備を進めている」という。詳細な時期などは未定だが、対応は決定しているとのこと。「5Gギガホ プレミア」や「5Gギガホ」などのギガプランと同様、オプションサービスの扱いになる。 ワンナンバーは、1つの電話番号をスマートフォンとモバイルネットワーク対応周辺機器で共有できるサービスで、料金は月額550円（税込み）。Apple Watch（GPS+Cellularモデル）が対応しており、スマートフォンとBluetoothで接続していない状態でも電話やデータ通信が利用できる。発着信のための電話番号はスマートフォンと同一のものになる。周辺機器だけで普段使っている電話番号で発信でき、電話も受けられる。 Apple Wat

スマートフォンゲーム「ウマ娘 プリティーダービー」を運営するCygamesは4月5日、緊急メンテナンスの実施を発表した。イベント報酬の「サポートポイント」と間違えて「サークルポイント」を10万ポイント配布したためとみられる。 直近のイベント「みんなでトップウマドルプロジェクト」の報酬だった「サポートポイント10万」と間違えて「サークルポイント10万」を配布した。直後からネット上では「運営の勘違い、結構ヤバい」「価値が全然違う」などと話題に。Twitterでは「サークルポイント10万」など関連ワードがトレンド上位を占めた。 サークルポイントはゲーム内でのサークル活動で入手できるポイント。ポイントを使うとSSRサポートカードの上限解放（能力アップ）が可能になるが、1日に100ポイント程度しか稼げない。 ゲームは5日正午過ぎに緊急メンテナンスに入り、午後2時時点でも再開していない。Cygames