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またジェンダーギャップ指数などというあてにならないネタランキングを取り出して大騒ぎしている界隈がいるが、以前にもこちらの記事に書いたように、世界経済フォーラム(WEF)とかいう1シンクタンクが作ったデータがなぜ「神の言葉」みたいな絶対指標になるのか意味不明。一方で、国連の機関が作成している「ジェンダー不平等指数」の数値はメディアは一切報道しない。 なぜか?24位と高順位だから都合が悪いのでしょう。 論じるのは構わないが、だったらひとつの民間企業が勝手に作ったランキングだけじゃなく、国連の指標も並べてどこがどう違うのかも含めて論じるべき。自分の主張に都合のいい数字だけを使ってメディアが大衆を操作しようとするのは全体主義のはじまりだから。 さて、その上でジェンダーギャップ指数についていうとすれば、むしろ着目すべきは教育と健康の高さというか、男女差のなさでしょう。 他国と比べて経済参画と政治参画
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ここ1年ぐらい感じていた「学びに関する格差」の話を書く。 最初にまとめ・勝手に学ぶ人は、自分の周囲にある「学びに使えそうな仕事」を探して自分の仕事にすることを繰り返す ・期待されて学ぶ人は、上司とかの期待に応えて新しいことを学ぶ ・「勝手に学ぶ人のスピード」>「期待されて学ぶ人のスピード」なので、格差が開いていく ・「早く行きたければ一人で行け、遠くへ行きたければみんなで行け」が実現できない ・勝手に学ぶ人を止める理由も見つからない ・困ったなあ(解決策わからない) では詳細を書いていく。 勝手に学ぶ人:自分の周辺にある「誰も手をつけてない仕事」を発見し、自分の学びに利用するそれぞれが自分の担当範囲の仕事をしているとする。 それぞれが自分の担当範囲の仕事をしている勝手に学ぶ人は、「誰も手をつけてない」かつ「自分の学びになりそうな」仕事を自ら発見して、自分の仕事として取り組む。 勝手に学ぶ人
2021年3月31日に、「世界経済フォーラム」から世界各国の男女格差を測る「ジェンダーギャップ指数」が発表されました。簡単に説明すると、「経済」「教育」「健康」「政治参加」という4分野の男女格差をまとめて指数化したものです。2020年の日本の順位は156カ国中120位、G7の中でも最低だとマスコミはこぞって取り上げ、呼応して「日本は相変わらず男女不平等である」と憤慨する声がSNS上でも数多く沸き起こりました。 しかし、個人的には、正直このランキングにどれほどの意味があるのか疑問です。そもそも指標の取り方が独特で、作成者の恣意しい的なものが強く感じられます。 このデータをよりどころに議論が飛躍している 同様の疑問は、「社会実情データ図録」の主宰者でもある統計分析家の本川裕氏も「世界120位『女性がひどく差別される国・日本』で男より女の幸福感が高いというアイロニー」で見解を書いています。その内
やまざき・はじめ/1958年、北海道生まれ。東京大学経済学部卒業。現在、楽天証券経済研究所客員研究員。株式会社マイベンチマーク代表取締役。東京大学を卒業後、三菱商事に入社。野村投信、住友生命、住友信託、メリルリンチ証券、パリバ証券、山一証券、明治生命、UFJ総研など、計12回の転職を経験。コンサルタントとして資産運用分野を専門に手掛けるほか、経済解説や資産運用を中心に、メディア出演、執筆、講演会、各種委員会委員等を務めた。2024年1月1日、永眠。 山崎元のマルチスコープ 旬のニュースをマクロからミクロまで、マルチな視点で山崎元氏が解説。経済・金融は言うに及ばず、世相・社会問題・事件まで、話題のネタを取り上げます。 バックナンバー一覧 日本のインフレ率が上がらない理由として、「消費者物価指数は『貧乏人物価指数』である」という仮説を考えてみた。消費者物価に大きな影響を与えているのは、お金持ち
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シンガポールにも「欧州株」の第二波[ロンドン発]シンガポール政府は新型コロナウイルス対策の外出規制(サーキット・ブレーカー)を5月5日から徐々に緩和し始めました。シンガポールの感染者は2万1000人を超えていますが、死者はわずか20人。人口100万人当たりの死者は3人と日本の4人を下回っています。 大量死で“焦土”と化した欧米諸国に比べアジア諸国は死者の割合が二桁異なります。2002~03年にSARS(重症急性呼吸器症候群)の洗礼を受けたシンガポールは感染症対策が進んでいます。人口100万人当たりのPCR検査実施件数も3万件超と日本の1500件余を圧倒的に上回っています。 しかし日本の民放テレビは「『優等生』のハズが東南アジア最悪感染国に」「出稼ぎ外国人労働者へのケア不足」と報じました。何が起きているのでしょう。報道は果たして本当なのでしょうか。 大阪大学核物理研究センター長の中野貴志教授
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