２５年前の紙面が縁結ぶ 本紙「私の赤ちゃん」で隣に載った大泉拓途さん、沙綾さん（十勝毎日新聞）
帯広市の自衛官大泉拓途さん（２５）と会社員の沙綾さん（２６）＝旧姓・加藤＝が２３日、市内で結婚式を挙げた。２人の縁の始まりは２５年近く前に載った十勝毎日新聞の人気コーナー「私の赤ちゃん」。同じ日の記事に並んで載った２人が、偶然の出会いを重ね、引き寄せられるように結婚した。披露宴で華燭（かしょく）に照らされた２人は「いまだに信じられない。記事があったからこそ生まれた縁だった」とほほ笑んだ。（北村里沙） 運命の糸が紡がれ始めたのは１９９９年２月２２日。それぞれの家庭で新聞を開いた２人の母親、大泉雅美さん（４９）と加藤文恵さん（５１）は喜んだ。「私の赤ちゃん」に子どもの顔があった。「載るのを心待ちにしていた。すぐに切り取って成長アルバムに挟んだ」と応募した文恵さんは振り返る。 妹に同じ名前 一方、我が子の隣で笑う赤ちゃんに目を引かれたのが雅美さんだった。「沙綾。なんてかわいい名前なんだろう。もし
韓国の首都圏一極集中、地方は「消滅地域」の危機に現実味 子育てなど支援充実で出生率の増加も（47NEWS） - Yahoo!ニュース
２０１４年に日本で出版され、韓国で話題となった本がある。元総務相で岩手県知事も務めた増田寛也による「地方消滅」だ。民間の研究組織「日本創成会議」での議論をもとに、東京への一極集中によって、全国の自治体のうち、約半数の８９６が消滅しかねないと警鐘を鳴らした。 韓国人口、半世紀後に30％減 3622万人、出生率も低下へ 華川郡内にある産後ケア施設「チョリウォン」で、女児を抱く李珉秀。入所する母親よりも職員の数が多く、細かい対応が可能という＝２０２３年９月１４日 韓国でも、ソウルを中心とした首都圏に人口が集中し、地方の衰退が深刻な問題になっている。首都圏の人口は韓国全体の５０・５％（２０２２年）を占め、日本の首都圏の人口比を上回る。韓国政府は今年２月、全国２２８の自治体のうち、５１・８％の１１８を「消滅危険地域」と分類する調査結果をまとめた。 地方の活性化は日韓共通の課題だが、韓国は首都圏への一
ガザ地区で共にクリスマスを祝うキリスト教徒とイスラム教徒のパレスチナ人たち
ガザ地区にはローマ・カトリックとギリシャ正教のキリスト教徒が約1,300人住んでいるピアバティスタ ・ピザバラ大司教が、今年、早めのクリスマス・ミサを司式したハゼム・バルーシャ パレスチナ、ガザ市: ガザ市では、今月初め、小規模ながらも強い絆で結ばれたカトリックのキリスト教徒コミュニティがホーリー・ファミリー教会でのクリスマス・ミサに集まった。このクリスマス・ミサはエルサレムのカトリック総主教のピアバティスタ ・ピザバラ大司教が司式した。 ガザ地区のキリスト教徒の多数がベツレヘムに移動し降誕教会での深夜ミサに出席することをイスラエルが阻んでいるため、ガザ地区ではクリスマスを早めに祝ったのだった。 「もう何年もの間、私はガザ地区に来てキリスト教徒の皆さんと共にクリスマスを祝っています。彼らに寄り添って、彼らを支援するためです」と、ピザバラ大司教はアラブ・ニュースに語った。 総主教はガザ市内に
『THE RAMPAGE』新曲でLDHが謝罪。「ナチス式敬礼」など批判が殺到し、歌詞と振り付けの変更を発表
ダンス・ボーカルグループ「THE RAMPAGE」の新曲でナチス・ドイツを想起させるパフォーマンスがあったなどとして批判が殺到していた問題で、所属事務所のLDHは12月25日、公式ウェブサイトに声明文を掲載し、謝罪した。
実質収支全国マップ ふるさと納税のリアル
好きな自治体に寄付をする「ふるさと納税」。都市部の住民が肉や果物など地方の魅力的な返礼品を求め、寄付金額は拡大しています。一方、税金を奪われる都市部の自治体は不満を募らせています。返礼品の調達などに多額の公費を投じることには批判の声もあります。 今回、寄付の流出入に加え、調達などの経費や、国の地方交付税による補塡も考慮に入れ、最終的な実入りをさす「ふるさと納税実質収支額」を市区町村別に算出しました。 2022年度の黒字首位は宮崎県都城市、赤字額がもっとも多かったのは川崎市でした。 あなたの街を調べてみましょう。 データと実質収支額について総務省が毎年公表する「ふるさと納税に関する現況調査」から2015〜22年度の寄付受入額と経費、住民税控除額を取り出し、全国1741市区町村の実質収支額を算出しました。 国の地方交付税によってふるさと納税による減収額の75%が補塡されることも考慮に入れました
維新、強まる逆風 万博費増、議員不祥事も：時事ドットコム
維新、強まる逆風 万博費増、議員不祥事も 2023年12月25日07時03分配信 記者会見する日本維新の会の馬場伸幸代表＝８日、国会内 日本維新の会への逆風が強まっている。次期衆院選での野党第１党を目指して党勢拡大を進めてきたが、２０２５年大阪・関西万博の建設費増加や、党所属議員の相次ぐ不祥事が直撃。各党から激しい批判を浴び、防戦に追われる場面が目立つ。政党支持率でも、立憲民主党に逆転を許す世論調査が出始めた。 維新、衆院選候補者１５０人超え 藤田氏「自公過半数割れ目指す」 「国民は『（政権を）代えるには、維新はまだまだ若い。少し信頼感が足りないし、大阪だけ（の党）だ』ともやもやしている」。藤田文武幹事長は２２日のインターネット番組で、党の現状に対する危機感をあらわにした。 最も痛手なのは、地元・大阪での万博費用の負担増だ。野党第１党を争う立民は「コスト増に歯止めをかけられていない」「税金
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
