わずか1年で完成、英国で最も高い木造オフィス
英国のテレビ局兼通信サービスを提供しているSky（スカイ、旧B Sky B）は、近年“Believe in Better（さらなる高みを信じて）”をスローガンに、1100万人に有料テレビ放送を提供している。 2014年11月には、会社創立25周年を記念し、“Believe in Better building（より良い建築を信じて）”と名付けられたオフィス兼研修施設が完成した。 Believe in Better building。英国における、木造のオフィスとしては、最も背の高い建築となった（写真：Simon Kennedy） Skyはこの施設を、“Believe in Better school（より良い学校を信じて）”と呼ばれる、地域支援活動や専門学校の実習生の研修用拠点と位置づける。1階には子供たちの見学用のスペースや事務所、その上3層分には研修施設やレストランを配している。 子供
日本が無意識に実践していた創造的活動を、欧米は意識的に体系化している
造れば売れる時代は、とうに過ぎ去った。造るべき物が見えにくい今ほど、創造的なアイデアが求められている時代はないだろう。そうした中、創造的なアイデアを生み出す「デザインシンキング」を世に広めようとしているのが、社会人主体の大学院である慶応大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科（以下、慶応SDM）だ。デザインシンキングとは何か、既存の発想法とはどう違うのか、そして世界でデザインシンキングはどう活用されているのかといったことについて、慶応SDM非常勤講師であり、コンサルタントとしてデザインシンキングの活用支援を手掛ける富田欣和氏に聞いた。（聞き手は高野 敦＝日経ものづくり） ――慶応SDMでは「デザインシンキング」あるいは「イノベーティブ・シンキング」と呼ぶ手法を研究・活用しています。『日経ものづくり』誌でも連載していただいたわけですが、その中には「ブレーンストーミング」のような広く知ら
「企業は社会イノベーションに取り組むべき」、先進企業と英コンサルがパネルで議論
写真●左から、ユニリーバ・ジャパン・ホールディングス ヘッド・オブ・コミュニケーションの伊藤征慶氏、英Volans エンゲージメント・マネージャーのアマンダ・フェルドマン氏、損害保険ジャパン CSR・環境推進室 室長代理の市川アダム博康氏 環境問題、貧困問題、高齢化社会、男女格差の是正などの社会的な課題に対して、企業はどう取り組むべきか。2012年7月9日、東京都内の日本財団ビルにて、「なぜ今、企業が社会イノベーションに取り組むのか」と題したフォーラムが開催された。 社会イノベーションの定義は大きく言えば、新しい枠組みやアプローチによって社会的な課題の解決をはかること。このフォーラムでは、「事業の実行力を持つ企業こそ積極的に社会イノベーションの創出に取り組むべき」という問題意識のもと、パネルディスカッションやワークショップが開催された。ここではパネルディスカッションから、企業の業務改革や人
「ゲームは仕事に効果あり」、ゲーミフィケーションカンファレンスで議論
写真●右から、米SAP Labsのマリオ・ハーガー シニア・イノベーション・ストラテジスト、米Salesforce.comのリーザ・モーシン バイスプレジデント／チーフサイエンティスト、シンクスマイルの新子明希代表取締役、モデレータを務めたループスコミュニケーションズの岡村健右ソーシャルメディアコンサルタント 「ゲームは仕事に効果あり」。登壇者らはこのような意見で一致した。2012年6月28日、東京・六本木で「ゲーミフィケーションカンファレンス2012」が開催された。セッションの一つが「ゲーミフィケーションで仕事を楽しくする方法」。社内で社員のモチベーション向上や活性化にゲーミフィケーションを応用する方法が議論された。登壇者は、米SAP Labsのマリオ・ハーガー シニア・イノベーション・ストラテジスト、Web関連企業であるシンクスマイルの新子明希代表取締役、米Salesforce.com
「見える化」から「測る化」へ
「見える化」から「測る化」へ――。最近、こうした取り組みがIT現場で広がり始めている。記者はこのことにとても共感し、日経SYSTEMS2012年5月号でも特集記事を担当した。以下では、そんな測る化について述べてみたい。 冒頭の言葉は、見える化の限界を測る化で超える、という意味である。お断りしておくが、これは決して見える化を否定しているわけではない。測る化は見える化の考え方を踏襲しつつ、より進化させた考え方である。記者もこれまで、見える化に関する記事をたびたび執筆した。その視点で見ても、測る化は見える化の延長線上にある。 数値で捉えることが重要 ではなぜ、見える化に限界が来たのか。これは、見える化が具体的な手法にまで言及していないからだと思う。見える化とは一般に、見えないもの・見えにくいものを可視化して共有することを指す。これに対して測る化は、見えないもの・見えにくいものを数値で定量化するこ
私物の業務利用、禁止・黙認から脱却する企業
「今日から私物解禁！」――。社員が自分で購入したスマートフォンやパソコン（PC）の業務利用を“正面切って”許す企業が相次いでいる。東日本大震災や電力危機をきっかけに、私物の情報端末で社内システムに接続し利用するメリットを認識。従来はセキュリティ面などへの不安から「私物禁止」か「私物黙認」としていた企業が、「私物解禁」に方針転換した。スマホやPCの私物解禁の動きを追う本連載の第1回は、ディー・エヌ・エー（DeNA）、アジア航測、ヒビノ、KDDI、コニカミノルタホールディングス、明豊ファシリティワークスの6社の事例を紹介する。 「海外拠点とのコミュニケーションが格段に良くなった」。私物のスマートフォンを片手にこう語るのは、携帯電話向けソーシャルゲーム大手のDeNAで経営企画本部に在籍する秋山知之氏だ（写真1）。同社は2011年3月、スケジュール管理や電子メールといった情報系システムに限り、私物
フリーアドレスで築く「ワイガヤ職場2.0」
執務席を社員が自由に選べるフリーアドレスは、日本HPや日立製作所などIT（情報技術）ベンダーに採用事例が多い。顧客企業ごとにプロジェクトチームを組み、長時間外出している社員が多いため、社員数よりも少ない数の机と席しか用意しなくても不自由しないからだ。プロジェクト単位で一時的な“島”を形成しやすい点も適している。経営側から見ると、ファシリティーコストを削減できるメリットがある。 だが、フリーアドレスにネガティブなイメージを抱く人も少なくない。「うちの会社は社員の固定席を削ってでも、経費削減をしたいのか。書類などの荷物はどう保管したらいいのだ」といった具合である。実際、コスト削減を主目的にフリーアドレスの導入に踏み切る企業があるのは確かだ。 こうした中、フリーアドレスに新たな潮流が生まれつつある。ITベンダーではない企業で、なおかつコスト削減を主目的とせずに、フリーアドレスを採用する企業が増え
位置ベースSNS「foursquare」、イベントへのチェックイン機能を追加
米foursquareは米国時間2011年8月18日、同社が運営する位置情報ベースのモバイルSNS「foursquare」の新機能を発表した。従来の「場所」ではなく、「イベント」にチェックインすることができる。 これまでは、例えば映画館に行ってチェックインし、「ハリーポッター」など映画のタイトルをコメントすることで、その場所で何をしているかが他のユーザーにも分かるようになっていた。新機能により、ユーザーはある場所にチェックインする際、そこで開催されているスポーツ、映画、コンサートのイベントリストから選択するだけで、その場所でどのようなイベントに参加しているか、他のユーザーと情報を共有することができる。 場所によってチェックイン履歴を確認するだけでなく、イベント別でも履歴を閲覧できるので、自分と同じ映画あるいは別の任意の映画を誰が見たかも確認できる。 foursquareは新機能提供に当たり
“日本は特殊な国”か、通信を可視化してみたら意外な事実が分かった
例えばFacebookやTwitterなどのソーシャルサービスは、実際にどれくらい国内企業ネットで使われているのか---。大手ファイアウォールベンダーの米パロアルトネットワークスは、半年に一度、世界中のユーザー企業を対象に大規模なトラフィック調査を実施し、様々なデータを収集および分析している。来日した調査担当者に、日本の国内企業におけるトラフィック傾向などについて話を聞いた。 まずは調査の概要について教えてほしい。 2008年から約半年に1回の割合で、世界中のユーザー企業を対象にトラフィック調査を実施している。最新のデータは2011年5月に実施した調査で得たもので、調査対象となった企業の数は全世界で合計1253社、そのうち日本の企業は87社入っている。調査対象企業の数は回を重ねるごとに大きく増えており、前回（2010年10月）は723社、前々回（2010年3月）は347社だった。具体的な企
「新たな発展を遂げたい」とWOWOW和崎社長、ハイビジョン3chの番組編成を発表
WOWOWは2011年7月26日に会見を開き、10月に開始する三つのハイビジョン放送チャンネルの番組編成の内容を発表した。同社は現在、一つのハイビジョン放送しか提供していないが、2011年10月からは三つのハイビジョン放送（「WOWOWプライム」「WOWOWライブ」「WOWOWシネマ」）を行う（関連記事）。 代表取締役社長の和崎信哉氏は会見で、BSでの三つのハイビジョン放送開始について、「日本放送協会（NHK）の公共放送と民放事業者の無料放送、そして有料放送からなる三元体制の中で、新たな発展を遂げていきたい」と意欲を示した。 平日夜間の2時間弱、ノンスクランブルで無料放送 フラッグシップチャンネルという位置付けのWOWOWプライムでは、平日（月曜日から金曜日）の18時から19時50分の2時間弱にわたり、ノンスクランブルの無料放送を行う。18時からは名作海外ドラマを、18時55分からは生放送
［前編］ソーシャルメディアに可能性、「衆知経営」実現の武器に
震災による甚大な被害、原発事故による経済の混乱などに直面し、日本企業は正念場を迎えている。一方、米国企業は急成長するソーシャルメディアなどを活用し、経営をさらに高度化させようとしている。日本企業が苦境を乗り越え、再び輝きを取り戻す道はどこにあるのか。知識経営の第一人者として世界的に知られる野中郁次郎 一橋大学名誉教授に聞いた。 ソーシャルメディアがビジネス分野でも急速に普及しています。どのように見ていますか。 米シスコシステムズのジョン・チェンバースが「これからはコラボレーションとチームワークの経営だ」と言い出しました。YouTubeやTwitter、Facebookといったソーシャルメディアの仕組みを、シスコ社内に持ち込もうというわけです。 それにより、全世界の従業員が自分の得意分野を発信することで、世界に散らばる人材の英知を瞬時に結集できるインフラを作るとしています。社員一人ひとりの立
米マイクロソフトがYouTubeと提携、Xboxから音声による映像検索を可能に
米マイクロソフトは、「E3（Electronic Entertainment Expo）2011」を前に開催した自社イベントで、米グーグルの動画配信サービス「YouTube」との提携を発表した（写真1）。Xbox 360からYouTubeの映像を検索できるほか、Kinectを使ってYouTubeの映像を音声検索できるようにするというものである。 今回の提携は、「コントローラが不要な新しいユーザーインタフェース」（マイクロソフト インタラクティブエンターテインメントビジネスのプレジデントを務めるドン・マトリック氏）に関する取り組みの一環という。「パートナー数をこれまでの10倍にする」（マトリック氏）という外部連携の代表例として紹介した。 今回導入した新しいユーザーインタフェースでは、自社独自の検索技術「Bing」との連携も発表した（関連記事：Microsoft、Xbox 360向け音声検索機
「イノベーションが集まる場所を用意した」、マイクロソフトがKinect応用技術を披露
米マイクロソフトは2011年6月6日（米国時間）、7日に開幕するゲームやデジタル・エンターテインメントの展示会「E3（Electronic Entertainment Expo）2011」を前に自社イベントを開催、ゲーム機の入力装置「Kinect」の新しい取り組み「Kinect Fun Labs」を披露した。 登壇した同社のクドウ・ツノダ氏によると、Kinect Fun Labsは、「Kinect向けの最良のイノベーションが集まる場所」という。Xbox向けのオンラインサービスとして、Xbox LIVEの会員は誰でも利用できる。 今回、Kinect Fun Labsの成果として披露したのは、「Kinect Me」「Kinect Sparkler」「Goodly Eyes」の3サービスで、それぞれ実演してみせた。 Kinect Meは、Kinectで人の映像を取り込み、その特徴を抽出してアバタ
「階層型の情報共有は古すぎる」、企業向けソーシャルメディア開発のCEOが指摘
「メールのコミュニケーションは破たんしつつある」。2011年5月10日に「Zyncro」（ジンクロ）の国内販売を発表したオーシャンブリッジ代表取締役社長の高山知朗氏は、会見の席上、同ツールの国内独占販売契約に至った背景をこう話した。 Zyncroは、スペインのジンクロ・テックが開発した企業向けのソーシャル・コラボレーション・ツール（関連記事）。TwitterやFacebookのようなソーシャル・メディアが備えるリアルタイム性のあるコミュニケーション機能を持ち、企業ユーザー向けにクローズなコミュニティを構築しやすくしたツールである。短いメッセージの共有機能である「ウォール」、グループ単位でタスクの進捗管理な可能な「タスク管理」、部署やプロジェクトに応じて柔軟に作成できる「メンバー限定の情報共有」、クラウド上に保管されるファイルの「暗号化」、フォルダ構造によるファイル管理やデスクトップファイル
［Japan IT Week 春］グリーンハウスがiPadとZigBeeを使った電力監視システムを展示
2011年5月11日から13日までの期間、10以上の展示会を集めた統合展示会「Japan IT Week 2011春」が東京ビッグサイトで開催されている。その内の「第14回組込みシステム開発技術展」（ESEC）の会場では、グリーンハウスが950MHz帯の電波を使う省電力無線通信規格「ZigBee」を使ったスマートグリッド電力監視システムを展示中だ（写真）。 同システムは、電力計測およびZigBeeの通信機能を備えたモジュールを内蔵した電源タップを使い、家庭やオフィス内のさまざまな機器の消費電力をリアルタイムに計測することで、消費電力量を「見える化」して省エネなどに役立てようというもの。ZigBee以外に無線LANを利用するモジュールも提供可能という。 タップで測定したコンセントごとの消費電力値は、ZigBee経由でゲートウエイに送信され、ローカルあるいはクラウド上のサーバーで集計する。この
Googleが家庭内の機器をすべてAndroidで制御するコンセプト「Android＠Home」を発表
米Google社は2011年5月10日、米国サンフランシスコで開催している開発者向け会議「Google I/O」の基調講演で、家庭内の機器をAndroidで統一的に制御するコンセプトである「Android＠Home」を発表した。 講演では、米Lighting Science Group社のLED電球を用いた照明をAndroid搭載タブレット端末で操作する実演が行われた。タブレット端末の画面に表示されたボタンで照明をオン/オフするだけでなく、タブレット端末でプレイするゲームに合わせて照明を明滅させて見せた。また、近距離無線の「NFC」を組み込んだCDジャケットで簡単に音楽を登録する実演も行われた。球形の端末に対し、CDジャケットを最初に近づけたときにそのCDが登録され、2回目にCDジャケットを近づけたときにはそのCDに収録されている楽曲がストリーミングで即座に再生された。 家庭内の機器を統一
この夏「何も所有しないIT」のトレンドが加速する
「何も所有しないIT」が大きく進展しそうだ。何のことかというと、サーバーサイドはパブリッククラウドを活用し、クライアントサイドは従業員のパソコンやスマートフォンを活用する、そんな情報システムの在り方のことだ。実は、この話は既に何度か書いているのだが、夏の電力不足への対応のため、そのトレンドが一気に加速しそうな雲行きなのだ。 念のために書いておくが、すべての企業がすべてのサーバーや端末を所有しなくなるといった極論を言っているわけではない。そうではなく、パブリッククラウドや従業員所有の端末を企業の情報システムの構成要素とするという発想が当たり前のものになり、その類の案件、商談が多数発生しつつあるということだ。 BCP上の観点や節電対策から、パブリッククラウドの活用、あるいはITベンダーの提案が不可欠であることは前回の「電力不足の暑い夏、クラウドで局面の打開を」で詳しく書いた。今後は計画停電や2
震災時にTwitterで最もリンクされたのはNHK報道、NECビッグローブが分析
NECビッグローブは2011年4月27日、Twitter上に投稿されたツイートを分析するサービス「感°report」において、東日本大震災が発生した3月11日から4月10日までの調査結果を公表した。平常時のツイートが1日平均約1800万ツイートであるのに対し、震災当時の3月11日は1.8倍の約3300万件だった。震災後1週間は2500万ツイートを超え、その後も2200万ツイートを超えている。震災前との比較で20％増加した。 ツイートの内容も大きく変わった。通常時はエンターテインメント系の話題が約6割を占めるが、3月11日から1週間は震災関連が7～8割となった。マスメディアの報道へのリンクも増えた。被リンクドメインのランキングは1位がNHK、2位が東京電力、3位がasahi.com、4位が47NEWS、5位がGoogle Person Finderだった。
ホワイトボードの情報をEvernoteで共有、内田洋行がシステム製品を提供
内田洋行は2011年4月19日、ホワイトボードに書いた内容をインターネット上で共有できるシステム製品「書撮りくんEN」を6月20日に出荷すると発表した。情報を保存・共有するクラウドサービス「Evernote」の開発元である米エバーノートなどと協業し、ボードに書いた内容をネット上で共有できるようにするほか、手書きの文字を認識してテキストとして格納・検索できる機能などを提供する（写真）。 書撮りくんENは、板面のスキャン機能を備えたホワイトボード「書撮りくんMCII」シリーズ、Evernoteと情報を送受信するためのタブレット端末、Evernoteの有料アカウント、クラウド型の手書き文字認識サービスで構成する。手書き文字認識サービスとして、オーリッドが提供する「O-RID-KYBER」を使う。 書撮りくんMCIIを使うと、ボタン操作でボードをスキャンして文字を画像化する。これを専用ソフトを搭載
公共機関がTwitterなどで情報発信する際のガイドライン、経済産業省らが公表
経済産業省は2011年4月5日、内閣官房や総務省と共同で、国や地方公共団体などの公共機関がTwitterなどのソーシャルメディア（ソーシャルサービス）を活用して情報発信をする際の留意点などをまとめた指針（ガイドライン）を公表した。 同指針ではまず、「震災対応のような時々刻々と状況が変化する情報を迅速に国民に発信していくには、Webサイトへの情報掲載とともに、民間ソーシャルメディアも積極的に併用することが望ましい」とし、情報発信力を強化するために、公共機関がTwitterなどを積極的に活用することを勧めている。 その一方で、「情報発信者とシステム管理者が異なること」や、「機関ごとに活用方法が異なること」などから、ソーシャルメディアを利用するに当たってはいくつか留意すべき点があると指摘している。 具体的には、「成りすまし等の防止」および「アカウント運用ポリシーの策定と明示」という大きく二つの対
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