出版状況クロニクル86（2015年6月1日〜6月30日） - 出版・読書メモランダム
出版状況クロニクル86（2015年6月1日〜6月30日） 15年5月の書籍雑誌の推定販売金額は前年比10.7％マイナスという大幅減。書籍雑誌合わせて二ケタ減はかつてない落ちこみである。 その内訳は書籍が7.3%減、雑誌が13.6％減。雑誌のうちの月刊誌は13.2％減、週刊誌は15.0％減。 返品率は書籍が42.4％、雑誌は47.2％で、月刊誌は48.5％、週刊誌は41.1％と、ついに書籍雑誌の双方が40％を超えてしまった。マイナス幅も返品率も、最悪のところまできている。 そのような出版状況を背景にして、1 の栗田出版販売の民事再生申請が起こされたことになる。 かくして出版危機が臨界点に達した状況の中で、15年前半の終わりを迎えたわけだが、続けて後半にはどのような事件と出来事が待ちかまえているのであろうか。 １．6月26日に栗田出版販売が民事再生を申請。負債は134億9600万円。 同日付で
サイバーテック、2年連続XMLデータベースパッケージ国内市場シェア1位を獲得 | マニュアルDXを推進するサイバーテック
XMLおよびXMLデータベース（XML DB） （※1）のリーディングカンパニーである、株式会社サイバーテック（代表取締役社長：橋元 賢次 本社：東京都千代田区、以下サイバーテック）は2009年1月15日、民間調査会社の株式会社富士キメラ総研（代表取締役社長：田中 一志 本社：東京都中央区、以下富士キメラ総研）が実施している調査資料「2008パッケージソリューション・マーケティング便覧」の2007年の製品市場占有率においてXMLデータベースパッケージ国内市場シェア1位を獲得したことを発表いたします。 「2008パッケージソリューション・マーケティング便覧」によると、サイバーテックが提供するXMLデータベース製品「NeoCoreXMS」と「Cyber Luxeon」両製品の合計出荷本数で38.1%、また出荷金額においても36.9%の製品市場占有率を獲得しています。 富士キメラ総研によると、企
PostgreSQLに足りないもの／XMLDBへの期待（2/2）－ ＠IT
■今年はXMLDBが現場へ進出するか？ まず、前知識として、最近のXMLDB市場の動向を再確認しておきましょう。 筆者の感触では、昨年からXMLデータベースは本格的に復興の動きを見せています。2006年ごろからすでに兆候はありましたが、2007年1月のW3CによるXQuery 1.0勧告をきっかけに、各種データベースベンダの動きが本格的になってきました。事実、2007年8月には日立のHiRDB V8.2、10月にはOracle Database 11gとIBM DB2 9.5“Viper 2”などXML機能を強化した商用RDBMSのリリースが続きました。 今年はというと、ここ数カ月はXMLデータベース関連書籍が次々と出版されています。『標準講座 XQuery』や『XML-DB開発 実技コース』（翔泳社）、また『プロジェクトの流れで理解するXMLDBデザイン徹底解説―最新DB2 9.5pur
出版物はどのくらい発行されているのでしょうか?
●書籍・雑誌で年間約37億9000万冊 書籍・雑誌の販売額は減少傾向にありますが，2003年も前年比3.6％減で7年連続のマイナス成長となり，前年の0.6％減から減少幅も増えました。 全国出版協会・出版科学研究所の『出版月報』2004年1月号によると，2003年の書籍の推定販売部数は，前年比3.1％減の7億1585万冊となりました。 推定販売額は9056億円で前年比4.6％減となり，前年の微増から一転大幅減となりました。これは前年にあった，比較的高価な『ハリー・ポッター』シリーズなどの大ベストセラー商品の反動が要因と思われます。 一方，雑誌の推定販売部数は30億7612万冊で，前年比で4.4％の減少となりました。月刊誌は2.6％減の19億4898冊で，20億冊の大台を割りました。週刊誌は前年比7.3％減の11億2714万冊となりました。雑誌全体の販売金額は前年比2.9％減の1兆3222億円
2006年度電子書籍ビジネスの最新動向＜市場規模は182億円＞ | リサーチForum
インターネットメディア総合研究所 客員研究員：高木利弘 電子書籍の市場規模は182億円、成長率は94% 2007年3月末時点（2006年度）の電子書籍の市場規模は、主なPC向け電子書籍販売サイト、およびケータイ向け電子書籍サイトの売上、タイトル数、ダウンロード数などから約182億円であったと推定される。2005年度の電子書籍の市場規模は約94億円と推定されるので、2006年度の電子書籍市場の市場規模は対前年度比194%と約2倍に成長、成長率は94%に達したことになる。 内訳は、PC向けが約70億円、ケータイ向けが約112億円であった。 PC向け電子書籍市場は、本調査を開始した2002年度は約10億円と非常に小さなものであった。それが、2003年度は約17.5億円（対前年度比の成長率75%）となり、2004年度は約33億円（同89%）、2005年度は約48億円（同45%）、そして2006年度
国内デジタルコンテンツ市場、3兆円突破へ
財団法人デジタルコンテンツ協会（会長：高島章富士通顧問）がまとめた国内デジタルコンテンツ市場規模調査によると、2006年の同市場規模は2兆7699億円になり、前年から8.3％拡大した。パッケージソフトが縮小傾向にある中、PCや携帯電話向けの配信が拡大しており、市場の成長を支えている。 調査は映像、音楽、ゲーム、「図書、画像・テキスト」の4分野についてまとめた。 市場の流通メディア別割合を見ると、パッケージが圧倒的ながら前年比3.0ポイント減の67.5％にとどまった一方、インターネットが2.7ポイント増の16.7％、携帯電話が0.4ポイント増の15.9％増になり、デジタルコンテンツの3割超が端末機器への直接配信という形で流通している。 分野別の割合では、音楽が28.3％（7828億円）を占め最多だが、映像、ゲーム、「図書、画像・テキスト」ともそれぞれ割合が同程度になってきている。 各市場ごと
知識デザイン企業 - 池田信夫 blog
きのうの記事には、予想どおりアップル・ファンからたくさん批判が来たが、多くの人がしゃれだとわかってくれたようだ。「まぐれ」は誰にでもあるが、それを「当たり」として実現するには大変な才能と努力が必要だ。ジョブズの成功は、単なる偶然ではない。 ただジョブズをほめる話の多くが、生存バイアスの強い結果論であることは否めない。本書もその域を出ないが、いまだに「ものづくり」や「すり合わせ」にこだわっている財界や役所の人々には読んでほしいものだ。 以前の記事でも書いたように、ITの世界では株主資本主義には限界がある。奴隷制が禁止されているので、株主はもっとも重要な人的資本をコントロールできないからだ (*)。したがって「企業は従業員のものだ」という日本的経営にも一理あるが、そこで大事にしているのは個人ではなく、会社に忠実な「従業員」だ。そして従業員も、その会社が好きで一生いるわけではなく、やめても他
テクノロジーを忘れた日本のITベンダーの行く末
「テクノロジーの力を再認識することだ」。IT調査会社ガートナージャパンでバイスプレジデントを務める亦賀忠明氏は、日本のITベンダーが危機的な状況を陥ったのはテクノロジー軽視にあると指摘する。「グローバルで何が起こっているのか」を知らないITベンダーが多いことにショックを覚えるとともに、それが営業利益率3％以下という散々たる業績につながっているというのだ。 現状を打破するには、確固たる戦略が必要になる。ただ残念ながら、「グローバル展開するにあたって、何をやればいいのかが分かっていない」（亦賀氏）のが実情のようだ。確かにハード、ソフト、サービスの１つひとつの開発には力を入れている。例えばサーバー・ビジネスは価格性能比の向上などに努めてきたし、ITインフラの標準化などにも取り組んできた。だが、アップルのiPodはどうか。ハードでも、ソフトでも、サービスでもない。それらを一体化させることで、ユーザ
ブログ分析でテキスト・マイニングが急成長、ITR調査で判明 － ＠IT
2007/08/21 アイ・ティ・アール（ITR）は8月21日、国内ビジネス・インテリジェンス市場の動向を調査した「ITR Market View：BI市場2007」を発売した。2006年度の国内BI市場は出荷金額ベースで前年度比10.5％増の157億5000万円。コンタクトセンターに寄せられる顧客からの要望や、ブログ、SNSのデータ分析が増えたことで、テキスト・マイニング市場が急成長を記録した。 2006年度のテキスト・マイニング市場は前年比約24％増の11億5000万円。コンタクトセンターやブログ、SNSで生成される大量のテキストデータを分析するニーズが高まっているとITRは分析している。 テキスト・マイニングツールのベンダ別市場シェア（出荷金額ベース）は野村総合研究所が60％でトップ。2位以下は数理システム（7.8％）、クオリカ（7.8％）、エス・ピー・エス・エス（5.4％）の順とな
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プレスリリース : 日経電子版
http://xmlconsortium.org/member/open/data/080205-enq.pdf
総務省、コンテンツ市場規模調査を公表～2002年の市場規模は10兆8,000億円
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20071012-00000009-inet-sci
「利用時間」による人気サイトランキング、動画サイトの躍進目立つ
プレスリリース : 日経電子版
IDC Japan 株式会社 - IDC Tracker とは