従来型の人材育成を超えるには：研修設計の2つのアプローチ
イノベーションに強い組織は、すべからく社内の人材育成に力を入れています。組織を構成する一人ひとりが変化する力の集積が、イノベーションの必要条件になるからです。人材育成のアプローチにはさまざまありますが、王道的な介入の方法に「集合研修」があります。 研修は予算も確保され、導入しやすい反面、必ずしも戦略的に設計されているとは限らず、自己目的化、形骸化しやすい実践でもあります。オフラインにせよオンラインにせよ、チーム全員の時間を確保し、同じ知識や経験を共有する時間はとても貴重です。研修を有意義な時間にするためにも、組織のビジョンや大義（Why）に合わせて、適切なアプローチ（How）で研修を設計する必要があります。 そのためには、研修設計には大きく2つのアプローチがあることを理解しておかなければなりません。それは、階段型の学びを促す「インストラクショナルデザイン（ID）」と、固定観念を揺さぶる「ワ
「心理的安全」なチームの4つの条件： 学習する職場をつくるための「心理的安全性」入門
「効果的なチームにとって、圧倒的に重要なのが心理的安全性」 グーグル社の発表したリサーチ結果によって、「心理的安全性」という言葉が注目を集めるようになりました。グーグルだけではなく、20年以上の歴史のある「チームの心理的安全性」に関する研究では「業績向上に寄与」「意思決定の品質向上」「チームの学習が促進される」など、ビジネスにおいて有効であるという結果が次々と報告されています。 今回は2020年9月に『心理的安全性のつくりかた』を上梓した 株式会社ZENTech取締役、石井遼介さんに「心理的安全性の誤解と本質」と題し、CULTIBASE Lab会員に向けて講演をしてもらいました。その内容をレポートします。 石井さんは「チームの心理的安全性」や「リーダーシップとしての心理的柔軟性」を専門に慶應義塾大学 システムデザイン・マネジメント研究科で研究をされています。研究者であると同時に、株式会社Z
「両利きの経営（ambidexterity）」を推進する3つのアプローチ | CULTIBASE
イノベーションのジレンマを乗り越える方法として近年「両利きの経営（ambidexterity）」という組織学習の概念が注目を集めています。”両利き”という名の通り、既存事業を持続的に深めていく「知の深化（Exploitation）」だけでなく、実験と学習を繰り返して新規事業を開拓する「知の探索（Exploration）」の両輪を同時に回していくことで、継続的なイノベーションとサバイバルを実現していく考え方です。 日本でも第一人者であるオライリーとタッシュマンの著書『両利きの経営―「二兎を追う」戦略が未来を切り拓く』が2019年に翻訳出版され、注目を集めています。一見すると大企業向けの理論だと思われがちですが、ベンチャー企業にとっても他人事ではありません。コロナ禍において、あらゆる企業が変化に対応する強い組織を作るために、”両利き”を実践する必要が高まっているように思います。 知の深化（Ex
経営層に「デザインの価値」を伝えるための5つの視点
筆者がデザイン組織支援のご相談を受ける際、「デザインへの投資に対するリターン」についての質問を必ずいただきます。経営活動において、ROIが不明な施策に対する意思決定は難しいため、気にするのは当然かと思います。また、デザインといっても多様な方法論があり、“デザイン”の種類によって定義や対象が統一されていないことも、この議論を複雑化している要因のひとつです。 今回は「デザインが事業貢献できることを経営層へ説明するメモ」を方法論の領域別にまとめました。まとめた内容は下記です。 1.顧客獲得方法としてのデザイン 2.ブランド活動としてのデザイン 3.事業開発活動としてのデザイン 4.組織開発活動としてのデザイン 5.組織設計活動としてのデザイン おまけ：実験や研究としてのデザイン おわりに1.顧客獲得方法としてのデザインマーケティング 事業利益につながるデザインの効果証明として最も歴史があるのは“
iOS14純正翻訳アプリをDeepL、Googleと比べたら想像以上にアレだった
iOS14純正翻訳アプリをDeepL、Googleと比べたら想像以上にアレだった2020.09.18 18:0092,209 satomi むおおおおお…。 iOS 14ではApple純正アプリ｢Translate｣が初期アプリに加わって、よく使う言語をダウンロードすればオフライン翻訳も可能です。｢もうほかの翻訳アプリは消しちゃってもいいっかなー｣なんて思ってる人も多いんじゃ？ 気になる翻訳精度をチェックしてみました。比較対象はGoogle翻訳、DeepL翻訳です。 DeepLって何？これを知らないとモグリな訳文検索エンジン｢Linguee｣を手掛けている、独ケルンのDeepL社が2017年夏リリースした翻訳ツールです。今年3月に日本語にも対応し、早くも翻訳精度がヤバいと評判。｢AWSの日本語ドキュメントが何言ってるのか分からない場合、英語版をDeepLで翻訳すると分かる｣とまで言われてい
統治機構改革、「デジタル庁」を突破口に 菅新政権 政策を問う(2) - 日本経済新聞
菅義偉首相が唱える「デジタル庁」の創設。目の前の課題を突破口に、縦割り行政の打破につなげる菅流改革の象徴だ。地域によっては申請から1カ月以上かかった10万円の現金給付手続き、検査後2～3日たっても全体像が把握できないPCR検査の結果の集約……。官房長官だった菅氏は「なぜこんな当たり前のことができないのか」と何度も嘆いた。新型コロナウイルスの感染拡大はデジタル行政の不備を白日の下にさらした――
イタリア取引所の売却、ユーロネクストと交渉 英LSE - 日本経済新聞
【ロンドン=篠崎健太】英ロンドン証券取引所（LSE）グループは18日、検討している傘下のイタリア取引所の売却に関し、ユーロネクストと独占交渉に入ったと明らかにした。取引がまとまれば、LSEは金融情報会社リフィニティブ・ホールディングスの買収に必要な競争当局の承認に向けて前進する。イタリア取引所の売却協議は11日、ユーロネクストなどが買収の意向を表明して公になった。ドイツ取引所グループや、スイス
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岡三のネット証券に不正アクセス 資金流出は無し 証券各社対応見直し - 日本経済新聞
ドコモ口座不正出金、使途を重点捜査 組織的犯行か - 日本経済新聞