次代のジャーナリズムの星？としてのNPR | FERMAT
次代のジャーナリズムの星？としてのNPR April 17, 2009 op-ed / commentary authorjunichi ikeda share tweet ここのところ、アメリカでは、本当に新聞がやばいという報道ばかりなのだが、そうした記事を渉猟しているうちに、少し前のものだけど、NPRが新聞に代わって、次代のジャーナリズムの中核として期待されている、という記事を見つけた。 Will NPR Save the News? 【March 18, 2009： Fast Company】 Consider This: NPR Achieves Record Ratings 【March 24, 2009： Washington Post】 次代を期待されている点は二つで、 ●デジタル化によるマルチプラットフォーム戦略を積極的に展開 ウェブでテキスト情報を補足し、 また、ポドキャ
紙新聞への処方箋 | OSDN Magazine
これまで社会に大きな影響を与えてきた報道機関、新聞の経営が、構造的に苦境に陥っていると囁かれて久しい。21世紀に新聞が生き残るためにすべきことは…あれを買うこと? クオリティ・ペーパーのたそがれ ニューヨーク・タイムズ(NYT)は、厳密に言えばその名の通りアメリカ・ニューヨーク州の一地方紙に過ぎないにも関わらず、アメリカのみならず日本を含む世界中に多くの読者を抱える著名な一流紙、いわゆるクオリティ・ペーパーである。民主党寄りのリベラルなスタンスで知られるこの新聞は、現在のアメリカ大統領が民主党のオバマ氏であることもあって、アメリカの政治、ひいては世界経済にも大きな影響力を持つ。 そのニューヨーク・タイムズでさえも、全世界的な紙媒体の退潮とは無縁ではなかった。The Business Insiderのヘンリー・ブロジェット氏の分析によれば、ニューヨーク・タイムズの財務状況は危機的な水準にある
メディア・パブ: 米新聞の発行部数，過去最悪の下落率か
米新聞紙の発行部数がドンドン落ち込んでいく。 ABC（The Audit Bureau of Circulations）によると，米新聞の発行部数が前年に比べ7%も減った。おそらく過去最悪の下落率であろう。日刊紙（平日紙）395紙の今年3月時（2008年10月～2009年3月）の発行部数が平均で3444万部で,前年同期比で7%も減ったのだ。また日曜版557紙の発行部数は4208万部で同5.3%減となった。 昨年の9月時では，日刊紙（平日紙）が前年同期比4.6%減で，日曜版が同4.8%減であった。米新聞紙の発行部数の減り方が加速化している。 以下は，ABC(Audit Bureau of Circulations）の発表データを基に（Editor&Publisher)がまとめた平日（Weekday）紙の発行部数一覧表である。 ●米新聞の2009年3月時の発行部数（トップ25紙） ------
「新聞の終焉」が見えてきた: 歌田明弘の『地球村の事件簿』
印刷版の新聞がなくなり、ネット版だけになるのは時代の必然とも言えるが、 実際にそれはどう進むのか。 アメリカで、そうした移行のプロセスが見えてきた。 ●新聞と週刊誌の最終戦争？ 朝日新聞と週刊新潮の戦いが緊迫している。週刊新潮が、朝日新聞阪神支局襲撃犯の犯人と称する人物の告白手記を載せたのに対し、朝日は、裏付けのない手記を載せたと批判し、訂正と謝罪を求めた。告白した人間が実行犯でないことを認めてしまい、週刊新潮は４月23日号でだまされたと謝罪したが、「だまされたですむことではない」と朝日は追及の手をゆるめていない。 朝日新聞と総合週刊誌は、ずっと奇妙な関係を続けてきた。 「朝日たたきは売れるコンテンツ」ということか、朝日批判記事がしばしば書かれ、当の朝日にもその記事を大見出しにした週刊誌広告がたびたび載った。広告の内容にやたらに介入するのは言論の自由の点からも問題で、気に入らない広告だから
asahi.com（朝日新聞社）：【ネット】ネット上の「ニュース」とは何か 「量」と「質」の間で揺れる各社 - メディアリポート - デジタル
【ネット】ネット上の「ニュース」とは何か 「量」と「質」の間で揺れる各社2009年4月10日 筆者 藤代裕之図１：トップニュースのジャンル比較 表１：ニュースサイトのランキング（２００９年３月２日１７時） 紙の新聞の行く末の厳しさが明らかになるにつれ、インターネット上でのニュースサイト競争が激しくなっている。新聞各社が、販売、広告に次ぐ、第三の収益の柱を目指してウェブに本格的に取り組み始めたこと、そしてネット上にこれまでになかった情報を扱う独自のコンテンツホルダーが生まれていることも要因だ。これまで各サイトの違いを比べる指標はアクセス数や年齢、性別といった属性しかなかったが、今回は、ｇｏｏニュースが独自に調査したデータを用いて、コンテンツの側面から見た状況を分析した。その結果、各社の戦略の違いだけでなく「ニュース」という概念が変化していることも見て取れた。 調査したのは、ｇｏｏ、ヤフー、ラ
新聞廃業の跡を継ぐのは「超ローカル・低コストな情報サイト」？ | WIRED VISION
前の記事 47歳女性の衝撃歌手デビュー：ネットで大人気(動画) 「衛星成功に総書記は涙」：北朝鮮の核再開宣言とミサイル輸出 次の記事 新聞廃業の跡を継ぐのは「超ローカル・低コストな情報サイト」？ 2009年4月15日 John C Abell ハーバード大学ニーマン・ジャーナリズム研究所のMartin Langeveld氏によると、新聞各紙は、印刷された新聞を読んで来た読者を、オンラインでの読者に転向させることに事実上失敗しているという。 Langeveld氏の計算では、新聞読者全体のうち、オンラインで読んでいる者は約3％程度に過ぎないという。この程度では、新聞各社が印刷メディアで失われた売上を新たなデジタル広告で埋め合わせようとしても、事業を継続するのは不可能だ。 新聞各紙は読者をオンラインでもつなぎとめるために大変な努力を払っているが、読者の方はニュース集約サイトや国内および国際的なニ
あるIT関係者の昼下り。「ネットに流れてる情報はほとんど新聞が元」はどこまで本当？：シロクマ日報：オルタナティブ・ブログ
ネットに流れてる情報なんて、ほとんど新聞が元になっているじゃないか――新聞を擁護する際によく聞かれる議論です。最近「春の新聞週間」があったこともあり、似たような意見をあちこちで目にしました。例えば： ■ 特集：春の新聞週間－－漫画家３人トークライブ ネット社会でこそ真価 （毎日新聞） 「パソコンも持たず、ネットも使わない」はずのやくみつる氏が、「新聞記事は見出しの大きさやレイアウトで、重大事件かそうでないかすぐ分かる。記事が並んで出てくるネットではそこが分からない」と批判されているのはご愛敬として（笑）、この中でも「ネットの情報も元は新聞社が取材したもの」的な議論が行われています。 確かに新聞の記事がネットで話題になる、ということはよくあります。しかし個人的な経験では、マスメディアが元ではない、個人ブログやCGMサイトのコンテンツを目にすることが多いのも事実。実際のところはどうなんだろう、
アルファブロガー受賞の産経新聞記者 阿比留氏に聞く
産経新聞社 政治部記者 阿比留瑠比氏。産経新聞社の方針で記者にブログを書かせることになり、そのひとりに選ばれたことからブログをはじめた 2月20日にブログコンテスト「アルファブロガー・アワード2008：ブログ記事大賞」の結果発表イベントが行われた。同アワードは、質の高いブロガーの発掘とブログの普及を目的としており、すでに多くのブロガーがアルファブロガーとして認知されるに至っている。 5回目となる今回はブログを選ぶのではなく、ブログの中の1記事が対象になっており、2008年12月24日から2月18日までの間に行われたオンライン投票によって、12の記事が選出された。そのうちの1つが「小沢一郎氏の初当選からの言動を振り返る・その一」である。 同記事はニュースサイト「イザ！」内で公開されている記者ブログ「国を憂い、われとわが身を甘やかすの記」のエントリ。つまり、ブログを書いているのは現役の産経新聞
ジャーナリストを名乗るなら企業人の前に人間たれ！
「読売新聞社は、司法制度を利用した言論弾圧を真摯に反省し、報道機関・言論機関としてあるべき行動をとれ」 3月30日に新聞販売店弁護団が全国の報道機関へ出した声明の見出しです。 新聞販売黒書を運営しているフリージャーナリスト黒藪哲哉氏と読売新聞西部本社法務室長の江崎徹志氏との間で争われていた裁判（原告、江崎氏の催告書をHPに掲載した被告、黒藪氏への著作権侵害と掲載差し止めを求めた裁判）の判決が出されました。 提訴の段階で、よく裁判所が受け付けたものだと思っていましたが、当然のことながら、原告の江崎氏の請求は棄却されました。 弁護団の声明には、以下のようなことが書かれてあります。 本件判決により、読売新聞社は、およそ著作物とは言えない書面をもって、しかも他人が作成した書面を自社法務室長が作成したとまで偽って、被告の言論活動を封殺しようとしていたことが明らかとなりました。 我々弁護団としては、読
ジャーナリスト黒薮さん、「押し紙」著作権裁判に勝訴
いわゆる「押し紙訴訟」をめぐって、フリージャーナリストの黒薮哲哉さんが自身のウェブサイトに掲載していた文書を、読売新聞側が削除するように求めていた訴訟の判決が2009年3月30日、東京地裁(清水節裁判長)であった。判決では、文書の創作性を否定し、読売新聞側の訴えを退けた。 この訴訟は、「押し紙問題」を指摘していた福岡県の読売新聞販売店の店主が、読売新聞西部本社に対して販売店の地位確認を求めていた訴訟に関連するもの。同社の江崎徹志法務室長が店主側に送付した「回答書」を、この問題を取材していた黒薮さんが自身のウェブサイトに掲載したところ、江崎法務室長は回答書の削除を求め、その旨を記した「催告書」を黒薮さんに送付した。黒薮さんは、「催告書」もウェブサイトに掲載したため、江崎法務室長は催告書の掲載が著作権侵害にあたるとして、ウェブサイトからの削除を求めて提訴していた。
最も信頼されているのは、どのメディア？
新聞や雑誌、テレビ……各メディアの印象について、どのように感じている人が多いのだろうか？ 新聞とNHKテレビについては「信頼できる」（それぞれ67.2％、68.8％）、民放テレビ、ラジオ、インターネットは「手軽に見聞きできる」（63.4％、24.6％、35.5％）、雑誌は「教養を高めるのに役立つ」（16.7％）が最も多いことが、新聞通信調査会の調べで明らかになった。 年代別に見ると、新聞とNHKテレビは年代が高くなるほど「信頼できる」「情報が正確である」が多くなる傾向がうかがえた。またインターネットを「手軽に見聞きできる」という人は年代差が大きく、20代以下では7割前後だったが、60代以上では1割以下にとどまった。 各メディアの情報をどの程度信頼しているのだろうか？ 平均点（信頼している100点、普通50点、信頼していない0点）が最も高かったのは「NHKテレビ」で74.0点、次いで「新聞」
新聞が消える日 廃刊の嵐が吹き荒れる米新聞業界 JBpress(日本ビジネスプレス)
近代の新聞の死は、リアルタイムかつマルチメディアなイベントとなる。 「ロッキー・マウンテン・ニュース」紙の記者たちが2月26日にデンバーの編集局に呼ばれ、この日に作る新聞が最終版になることを告げられると、彼らは即座にブログやオンラインビデオ、涙を浮かべた同僚たちの写真のスライドショー、「トゥイッター」での分刻みのアップデートで廃刊のニュースを伝えていった。 「自分自身の葬式を報じるのは、何とも奇妙なものだ」。トゥイッターのあるつぶやきには、こう書かれていた。 報道が間に合わない新聞廃刊の嵐 米国の新聞業界を巡る悲惨なニュースは、当の報道が間に合わないほどの速さで急展開している。 「ザ・ロッキー」の愛称で親しまれた創刊150年のロッキー・マウンテン・ニュースの廃刊は、ジャーナル・レジスター・カンパニーと創刊180年の「フィラデルフィア・インクワイヤラー」が、「シカゴ・トリビューン」
MONEYzine：サービス終了
MONEYzine サイトサービス終了のお知らせ 2022年4月20日をもってMONEYzineは終了しました。 長い間、MONEYzineをご利用およびご購読いただき、ありがとうございました。 翔泳社では複数のデジタルメディアを運営しております。よろしければご覧ください。 翔泳社のメディア：https://www.shoeisha.co.jp/media
メディア・パブ: 米新聞社が史上最悪の事態に，新聞協会のデータが露呈
下り坂を転げ落ちる。米新聞業界の現状である。米新聞の2008年広告売上が米新聞協会NAA（Newspaper Association of America）から公式に発表されたが、心配したように厳しい結果となった。 2008年の新聞社媒体（新聞紙+オンライン）の総広告売上が、前年比16.6%減の378億ドルに落ち込んだ。そのうちオンライン広告は同1.8%減の31億ドルと、初めてのマイナス成長に沈んだ。 （ソース：NAA) 2008年の四半期別の推移を追っていくと、四半期ごとに広告売上の減り方が大きくなっているのに気づく。Print（新聞紙）広告売上がドンドン減っていくのは仕方がないとしても、これからの頼みの綱のオンライン広告売上までが大きく減り始めていることは気掛かりだ。2008年の第2四半期に前年同期比で2.4%減とマイナスに転じて以来、第3四半期が3%減、第4四半期が8.1%減と転げ落
日本とどこが違う？――ドイツ新聞業界の今
松田雅央（まつだまさひろ）：ドイツ・カールスルーエ市在住ジャーナリスト。東京都立大学工学研究科大学院修了後、1995年渡独。ドイツ及びヨーロッパの環境活動やまちづくりをテーマに、執筆、講演、研究調査、視察コーディネートを行う。記事連載「EUレポート（日本経済研究所/月報）」、「環境・エネルギー先端レポート（ドイチェ・アセット・マネジメント株式会社/月次ニュースレター）」、著書に「環境先進国ドイツの今」、「ドイツ・人が主役のまちづくり」など。ドイツ・ジャーナリスト協会（DJV）会員。公式サイト：「ドイツ環境情報のページ（http://www.umwelt.jp/）」 新聞購読率の減少は日本だけの問題ではなく、程度の差こそあれ欧州すべての国々が抱えている問題だ。これはもう「新聞の宿命」と言っていい。PISAテスト※の成績上位国、スカンジナビア諸国は新聞購読率が高いことで知られるが、これらの国々
情報の洪水の中で、幸せになれるのは誰？――新聞社の苦境とネットメディアの課題
著者プロフィール：藤田正美 「ニューズウィーク日本版」元編集長。東京大学経済学部卒業後、「週刊東洋経済」の記者・編集者として14年間の経験を積む。1985年に「よりグローバルな視点」を求めて「ニューズウィーク日本版」創刊プロジェクトに参加。1994年～2000年に同誌編集長、2001年～2004年3月に同誌編集主幹を勤める。2004年4月からはフリーランスとして、インターネットを中心にコラムを執筆するほか、テレビにコメンテーターとして出演。ブログ「藤田正美の世の中まるごと“Observer”」 インターネットは、あらゆる参加者にとって情報を受信することも発信することも容易にした。もちろん情報の受信が容易になるのは、発信者がいるからである。たとえば、前回（参照記事）も例に挙げた米国ホワイトハウスのサイト（参照リンク）を見てみると、オバマ大統領が行った演説に加えて定期的な記者ブリーフィングのス
「新聞は生き残れるか」みたいなのもうやめないか - H-Yamaguchi.net
ごく手短に。朝日新聞に、有識者100人に意見を聞いて集計する「100アンサーズ」というコーナーがあったのだが、それが2009年3月22日掲載分をもって終わった。最終回のテーマは「新聞の未来」。「現在の新聞は生き残れると思いますか。」「生き残るためには何が必要だと思いますか。」という2つの質問をしてる。回答にある内容は、まあだいたい予想の範囲内。「生き残れるか」に対して「生き残れる」62人、「生き残れない」8人、「その他」27人、「無回答」3人。 こういうのってほんとに「なにをいまさら」だと思うんだが、もうそろそろこの段階は終わりにして、次の段階に進んでいったほうがいいんじゃないかな。 このシリーズ、多くの人に意見を聞くという意味で集合知ものではあるが、いわゆる「有識者」の皆さんに聞いてるのが新聞らしい点といえようか。 とはいえ、ただ聞くだけではなく集約して使おうというときに注意しなければな
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https://jp.techcrunch.com/2009/05/05/200905041981-video-predicts-the-death-of-print-newspapers/
https://jp.techcrunch.com/2009/04/08/20090407that-whining-sound-you-hear-is-the-death-wheeze-of-newspapers/
http://iphoneappmaga.net/200904/5997review-allatanys-ver1-1.html