bp special ECOマネジメント／コラム
2008年10月21日の日本経済新聞朝刊は、「東電も太陽光発電所」という見出しで、東京電力が川崎市の臨海部に、大規模な太陽光発電所を建設する計画を発表したことを報じた。これに先駆け、2008年6月24日の同紙では、関西電力とシャープによる発電所建設の発表を記事にしている。このような発電所の建設は、現在世界中で進められており、日本企業も積極的に進出している。 太陽電池市場は輸出を中心に活況を見せているが、国内出荷量は低迷しているという。温暖化防止の観点からも、官民を挙げた、さらなる努力が期待される。 今年に入り、太陽電池に関する新聞記事が増えたように感じたので、日本経済新聞デジタルメディアのビジネス情報サイトである「日経テレコン21」を使って調べてみた。日本経済新聞、朝日新聞、毎日新聞、読売新聞、産経新聞において「太陽電池」というキーワードを含む記事数は、2005年の1年間で613件あった。
bp special ECOマネジメント／コラム
石油や石炭の代わりに、生物資源を原材料にしたプラスチックの素材をつくれないか――。こうした技術開発が進んでいる。 2008年10月17日の日本経済新聞朝刊は、「財団法人地球環境産業技術研究機構（RITE）が米化学最大手のダウ・ケミカルと共同で、雑草や農業廃棄物から石油化学の基礎原料を量産する技術の実用化に取り組む」ことを報じた。実は、こうした動きは、しばらく前からさまざまな形で現れていた。 植物などの生物資源を化学工業の原料にしようという考え方には二つのアプローチがある。一つはRITEなどの例のように、発酵によってアルコールをつくり出す方法。もう一つは、乳酸菌でデンプンから乳酸をつくりプラスチックの原料とする方法だ。最新の動きを紹介する。 石油を代表とする化石燃料は、エネルギー源として利用するほかに、化学工業の原料としても使われている。バイオガソリンが経済的に成り立つならば、バイオ燃料
bp special ECOマネジメント／コラム
サッチャー政権当時の英国の財務大臣であったナイジェル・ローソンは、気候変動問題に関して冷静な議論ができていないことに大きな危機感を抱いている。この連載では、これまで2回にわたって、ローソンがこの春に著した著書から、彼の主張を紹介してきた。今回の後編では、温暖化対策の費用対効果を分析するうえで欠かせない、「割引率」、それに他の緊急課題との優先順位、現世代と将来世代の関係などの考え方について、ローソンの主張を紹介し、筆者の意見を述べる。 温暖化対策に際しては、対策コストと、それによる便益（回避される損害）の比較が重要である。しかし、コストは現時点で生じ、便益は将来に生じる。これをどのように比較すべきか、ここで「割引率」の概念が出てくる。割引率には「成長割引」と「時間選好割引」の2種類がある。前者の例として、もし将来世代のほうが豊かであれば、現世代にとっての100万円と将来世代にとっての100万
bp special ECOマネジメント／コラム
民間は必死に、さまざまな画期的な技術開発を進めている。「イノベーション」は待っていたのではなかなか生まれてこない。だが日本には、温暖化解決技術の「芽」はすでにいくらでもある。日本は世界一のモノ作り大国なのだということを忘れてはいけない。「技術立国」の誇りを取り戻せ！ 無駄や失敗を覚悟の上で、100のうち5つが成功すればしめたものだと腹をくくり、巨額の資金と技術、人を投じることだ。「全照明のLED化」を国策とする計画はその一つだ。私のような素人が思いつくだけでも、「サプライズ」の「イノベーション」は山ほどある。なぜ、もっと自由な発想で、大胆に技術の進化をもたらして温暖化克服へ向かおうとしないのか。 もちろんLEDは、まだまだイノベーションが必要なデバイスで、技術的には発展途上にある。「半導体のあかり」というイメージからは意外だが、LEDは発熱量が大きい。また、入力した電気エネルギーに対してど
bpspecial ITマネジメント
新連載の本コラム「ビジネスを考える目」は、コンサルタントの鈴木 貴博氏（百年コンサルティング 代表取締役）。鈴木氏が、日常生活 や仕事の場面で気づいたちょっとした「ビジネスのヒント」を毎週紹 介してもらう。携帯電話からユニクロまで、「消費者」と「ビジネス」 のちょうど中間に立った視点で、日本のビジネスをじっと見つめて、 考えるコラム。 日本社会の所得階層セグメントは、過去10年で急速な変化を遂げている。その間、新たに生まれた所得階層が「プチリッチ層」だ。中流層と富裕層の間に位置し、年齢は30歳から50歳ぐらいの間で、世帯年収は1000万円前後。“豊かになった中流”といった性格の層である。 このプチリッチ層は人数的には多くないが、お金を積極的に使うため、セグメント全体で見た市場規模は大きい。若者に多い下流層と比較すれば、食費にしても衣料にしても余暇にしても、約3倍の支出を行う傾向にある。 結
bp special ECOマネジメント／特集
地球温暖化とエネルギー安全保障の問題は、これまでは関連付けて捉えられていませんでした。環境問題の専門家は、当然、“環境”に関わる問題については非常に詳しいけれども、エネルギーのことになるとあまり詳しいとは言えないようでした。逆に、われわれエネルギーの研究サイドは、当面のエネルギーの安定供給が最重要課題であり、「30年先、40年先の温室効果ガスをどうするか」という議論は、なかなか行われませんでした。 しかし、ここにきて、「地球温暖化とエネルギー安全保障の問題は同じコインの裏表だ」と言われるようになりました。「環境問題の専門家とエネルギー問題の研究者が一緒に取り組んでいかないと、地球温暖化問題は到底解決できない」ということが、ますますはっきりしてきたのです。 それでは、今起きている「石油価格をはじめとするエネルギー価格の高騰」という足もとのエネルギー問題と、洞爺湖サミット（主要国首脳会議）
bp special ECOマネジメント／特集
7月１日、農林水産省がセルロース系のバイオエタノールの利活用技術確立事業を発表した。稲わらや森林資源など未利用資源を活用するためには、原料についての技術開発とともに、広く薄く存在する幅広い種類の材料を効率よく集めることにも焦点があてられる。この事業は、セルロース系エタノール製造技術について、収集・運搬からバイオエタノール変換までの実証が行われる初めてのものとなる。 その一つ、北海道の「北海道ソフトセルロース利活用プロジェクト」は、大成建設とサッポロビールが事業主体となり、稲わらや麦わらを原料に年間で最大1040リットルのバイオエタノールの製造を見込んでいる。原料は近隣の農地1km2から収集する。集められた材料はアルカリ処理をし、発酵に移すが、ここで「糖化」→「発酵」の工程を同時に行う「同時糖化発酵」技術を用いる。コスト削減のために、残渣は、農地還元や家畜の飼料化も試みる。この秋から原料の
bp special ECOマネジメント／コラム - 再生可能エネルギーへの期待［後編］ 世界を牽引するドイツ 太陽光導入でも世界一に
温暖化対策の切り札として大きな期待を集める再生可能エネルギーだが、石油や石炭などの化石エネルギーに比べると、まだ競争力は低い。そこで、各国政府は導入目標を定め、規制や優遇措置を講じることで、再生可能エネルギーの普及を促進している。現在、世界66カ国以上が、再生可能エネルギーの導入目標を定めており、特にEU（欧州連合）は加盟全27カ国が導入目標を持つなど普及に力を入れている。目標値は、一次エネルギーや、最終エネルギーに占める再生可能エネルギーの発電量の割合という形で定められている。 一方、何らかの導入促進策を実施している国も60カ国以上にのぼる。導入促進策として最も一般的な政策は2種類ある。一つは「Feed-in Tariff（フィードイン・タリフ）」と呼ばれる「固定価格買い取り制度」だ。電力事業者に対して、通常の電力価格より高い値段で再生可能エネルギーの買い取りを義務付ける。これは現在、3
bp special ECOマネジメント／コラム - 次世代の明かりが照らす世界［前編］
1990年代の末にロンドンを訪ねた際、夜のバッキンガム宮殿の写真を撮って驚いた。宮殿から漏れる明かりや、宮殿入口の両脇のクラシックな装飾が施された門灯の明かりなどが、ことごとく「緑色」に写ったのである。デジタルカメラのホワイトバランスを「太陽光」にセットしたままだったことが原因だ。「緑」に写ったのは、全照明ランプが蛍光灯であることを意味していた。英国王室の意思なのかどうかはわからなかったが、消費電力が大きい白熱電球を一切使っていないことに感心した。 「全世界の照明から白熱電球をなくそう」 私が、そう訴え始めて、やがて10年になる。消費電力がきわめて小さいLED（発光ダイオード）のような新世代の光源に変えることで、消費電力は大幅に削減でき、二酸化炭素の排出を一気に削減できる。温暖化対策で大事なことは、四六時中「二酸化炭素削減」を考える生活ではなく、そのことを意識しなくても、大幅に二酸化炭素
bp special ECOマネジメント／コラム
バイオ燃料に対する「批判的」な論調が目立ってきた。小麦、大豆、トウモロコシなどの食糧価格の高騰の一因がバイオエタノールにあると指摘されているからだ。 食糧価格の高騰は、中国やロシアなどの所得増加による需要の増大が一つの原因だが、米国でのバイオエタノール用トウモロコシの作付け面積の拡大による影響が大きい。 バイオエタノール需要拡大への期待から投機資金の穀物市場への流入がトウモロコシの価格高騰を招き、その価格に引きずられてバイオエタノール用のトウモロコシの作付け面積が増え、小麦や大豆の作付け面積が減るという悪循環が起こっているためだ。食糧価格の高騰によって、アフリカの低所得者たちは著しい食糧不足に見舞われ暴動も起こっているが、日本でも飼料の高騰で畜産家はきわめて深刻な打撃を受けている。一方、米国ではバイオエタノール向けのトウモロコシで農家は潤うという富の偏在が際だっている。 バイオエタノールは
bpspecial ITマネジメント - おざなりの中期経営計画から、「あと1歩」を踏み出す手法とは
●正社員や契約社員、派遣社員など、多様な労働形態が日本の企業に浸透してきた。その結果、従業員のマネジメントに苦労する企業も多い。工場などの現場では、トヨタ式をはじめとする改善・提案活動などで、日本企業の効率性は高く評価されている。結果として注目を集めてきたのが、ホワイトカラーの生産性向上策だ。これに関しては、欧米に比べ、まだまだ改善の余地が大きいのが現状である。 ●こうした中、「会議」という切り口でマネジメントの改革を勧めるメソッドが注目を集めている。「すごい会議」を提唱する大橋氏に、そのポイントを聞いた。 本気で取り組む「会議」が企業を変える ――大橋さんは、会議というテーマに着目してコーチングを行われていますが、会議をどのようにコーチングしていくのですか。 大橋氏（以下敬称略）： 私が行っているコーチングは、よくある「会議の効率的な進め方」といったものではありません。むしろ、これまで
bpspecial ITマネジメント | 鈴木貴博のビジネスを考える目 第127回 “同等品”で始めるオトク生活
新連載の本コラム「ビジネスを考える目」は、コンサルタントの鈴木 貴博氏（百年コンサルティング 代表取締役）。鈴木氏が、日常生活 や仕事の場面で気づいたちょっとした「ビジネスのヒント」を毎週紹 介してもらう。携帯電話からユニクロまで、「消費者」と「ビジネス」 のちょうど中間に立った視点で、日本のビジネスをじっと見つめて、 考えるコラム。 うま味調味料で1番売れている商品ブランドといえば、それは「味の素」である。こと家庭用での市場シェアは圧倒的だ。スーパーの棚を見るかぎり、この「低核酸系うま味調味料」の分野では、競合商品はほぼ売られていない。 ちなみに、昆布のうま味を主成分とする低核酸系に対し、シイタケやカツオのうま味を加えたものを「高核酸系うま味調味料」という。こちらは家庭用では味の素の「ハイミー」、キリンフードテックの「いの一番」の2大ブランドによる寡占状態になっている。 ところが、業務用
bp special ECOマネジメント／インタビュー
──日本は「課題先進国」である、という主張をされています。「課題先進国」と言うと、マイナスのイメージもありますが、真意はどこにあるのでしょうか？ 小宮山宏東京大学総長（以下敬称略）： 明治以来、日本は海外からの「モデル輸入」方式で来ました。いわゆるハリウッド映画の世界を目指して。しかし、この方式でやれる時代はもう終わったんです。なぜなら、日本が世界の先頭に立ってしまったからです。環境問題にしても、高齢化問題にしても、すべての課題で日本は世界の最先端にいます。答えのモデルが欧米にあるわけではないのです。 逆に言えば、こうした課題を自分たちで解決すれば、日本発の21世紀型モデルが世界のデファクト・スタンダードになる。さかのぼれば、フランス革命だってそうです。自分たちのために革命を起こした結果、「自由・平等・博愛」という精神が世界に広がりました。ドイツの化学工業も同じです。自分たちのためにつくっ
bp special ECOマネジメント／インタビュー
──今年も、スイスのダボスで1月に開催された「世界経済フォーラム年次総会」（通称：ダボス会議）に参加されました。 小宮山宏東京大学総長（以下敬称略）： 「グローバル・ユニバーシティ・リーダーズ・フォーラム」という会議に出席するのが最大の目的でした。スイス工科大学の学長と二人で共同議長を務め、「サステイナブル・キャンパス」について議論しました。スイス工科大学、エール大学、そして東京大学を中核にして、世界で「サステイナブル・キャンパス・プログラム」を開始することを発表したところ、ケンブリッジ大学も参加すると名乗りを上げました。 このフォーラムは、2006年から行っています。ダボス会議のクラウス・シュワブ会長が、「経済人だけでなく大学の参加も必要だ」と、各国を代表する大学に声をかけて始まったものです。私も英語のハンディを克服して議長を務め、一生懸命に情報を発信してきました。 2006年１月には、
bp special ECOマネジメント／特集
エレベーターを上がり通路の先を出ると、緑濃い庭園が広がる。ゆるやかにくねる遊歩道脇の樹木はすっかり成熟し、ずっと昔からそこにあったかのように繁る。周囲のビル街が目に入らなければ、地上にある古い庭園と錯覚しそうだ。首都機能の中枢を担う東京・千代田区。その一角、神田駿河台にある25階建ての三井住友海上駿河台ビルの3階屋上庭園には、都心のビルとは思えないほど豊かな“自然”が存在する。 「屋上緑化」と呼ぶには本格的すぎるこの庭園は、1984年、ビルの竣工時に造園され、24年の歳月を経て都心の自然として根付いている。クス、タブ、ヤマモモ、ヒメユズリハ、イヌマキ、オリーブ、ヒメシャラ、モミジといった高木から、クリスマスローズやフクジュソウなど四季折々に花を咲かせる草花まで、2600m2の庭園に100種類以上の植物が植わる。手入れが行き届いた園内の南端には菜園もあり、1区画8m2の菜園20区画を近隣の人
bp special ECOマネジメント／コラム
今回は、これまでとは視点を変えて、暮らしとエネルギーとの関わりを、社会習慣や考え方の違いで比較した例を紹介しよう。元となる論文は、筆者とノルウェー大学のハロルド・ウィルハイト教授とで行ったフィールド調査の結果で、日本の事例は福岡市の一般家庭で、ノルウェーはオスロ市の一般家庭で面接調査したものだ。 住宅のエネルギー消費は、居住者の生活様式の影響を大きく受ける。また、居住者の生活様式は、その居住者が身を置く社会の習慣、地域性、経済性、意識水準などの相互作用により決定されると考えられる。 例えば、同じ日本でも、北海道における暖房水準を本州以西の地域と比較すると、圧倒的に高いことが知られている。これは、もともと北海道では、冬の暖房が不十分だと生命に関わることになりかねず、古くから暖房が行き届いていたことに起因する。 北海道における暖房の歴史は、本州以西では部屋を暖めるという習慣すらなかった時代にま
bp special ECOマネジメント／ナショナル ジオグラフィック・スペシャル
海の食物連鎖を支える小さな生き物たちの生涯は、危険に満ちている。しかも彼らは、今や、人類がもたらす脅威にも直面している。またか、と思われるかもしれないが、地球温暖化の話ではない。 とはいえ、根本的な原因は同じ、大気中の二酸化炭素濃度の上昇だ。その影響は温暖化だけにとどまらない。より多くの二酸化炭素が海水に溶けこむことで、海水を酸性化させているのだ。 炭酸カルシウムでできた殻をもつ動物プランクトンなどにとって、これは生命にかかわる一大事だ。海の酸性化が進めば、こうした生物の殻は溶けやすくなり、生きていけなくなってしまう。 タコの幼生は、餌を得るため闇に紛れて海面近くまで浮上する。成長すると、海底を足場に、強い力で獲物を圧倒し、身を隠すときは巣穴にするりともぐりこむ。 写真＝デビッド・リトシュワガー(c)2007 National Geographic 海洋は二酸化炭素の天然の貯蔵庫と
bp special ECOマネジメント／コラム - 米欧より断然少ない暖房用消費日本の省エネは進んでいる？
これまで、欧米先進国やアジア諸国における家庭用エネルギー消費の動向を見てきたが、今回は日本と欧米先進国とのエネルギー消費の比較を紹介しよう。 まず、世帯当たりの年間エネルギー消費だが、米国のエネルギー消費量は1988年以降、減少傾向にあるものの依然として最も大きく、101GJ（ギガジュール＝10億ジュール）となっている。英国やフランス、ドイツはいずれも70〜80GJ台であり、欧州連合（EU）のなかで比較的温暖なイタリアは50〜60GJとエネルギー消費が少ない。いずれの国も、日本のエネルギー消費水準を上回る値で推移している。半面、経年の推移をみると、増加傾向にあるのは日本だけであり、他の国々では横ばいか減少傾向を示している点にも注目したい。ちなみに、わが国の世帯当たりのエネルギー消費量は、1990年から2002年にかけて、41GJから47GJへと14%も増加している。 ■横ばいや減少を示
エネルギーの地産地消の行方［前編］
日本の風力発電の象徴的な土地、山形県立川町（現・庄内町）の風車を初めて見たのは、2001年（平成13年）10月のことだ。新庄から酒田に向かう陸羽西線の車窓に数本の風車が回っている姿を見て、ちょっとゾクっときた。1990年代半ばから欧州を訪ねるたびに風力発電用の風車がどんどん増えていることに感心したが、日本では、なじみのない風景だっただけにとても新鮮だった。 この日は環境シンポジウムでのスピーチのために酒田市を訪ねたのだが、風車を近くで見たいと思い、レンタカーで立川町役場（当時）を訪ねた後、風車のある現場に着いたのは日没後になってしまった。しかし、夜間照明に浮き上がった風車がゆるゆると回るシーンは、なんともファンタスティックだった。自宅の屋根に太陽光発電パネルを載せた直後のことだっただけに、そうか、風車は風さえあれば夜間でも電力を生み出すのだと変な感心をしたものだった。地球温暖化防止京都会議
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