「消滅危機」から躍進の国民民主 独自路線の先に何を見る？玉木雄一郎代表に聞く【インタビュー】
衆院選で自民党や立憲民主党が議席を減らす中、いわゆる「野党共闘」に加わらず独自路線を取った国民民主党は公示前の8議席から11議席に増やした。玉木雄一郎代表がJ-CASTニュースの取材に応じ、特に経済政策を愚直に訴え、若者にも響いたことが奏功したとの見方を示した。 「野党国対」の枠組みを離脱する一方で、維新との接近も指摘される。玉木氏によると「国民とは近距離、各党とは等距離」。与野党にかかわらず、政策単位で協力を求めていきたい考えだ。議席を減らした立憲については、共産党との選挙協力で「主張の現実性」などが「揺らいできている気がする」とも指摘した。改めて連携するとすれば、立憲が共産と「少なくとも政策的なものでは、ちゃんと一定の距離を置いて、現実路線でやっていく」ことが必要だとした。原油価格高騰への対策では、衆院選で追加公約として掲げたトリガー条項の凍結解除を引き続き訴える。憲法改正については、
支援物資いりません...熱海市が「苦渋の決断」 背景には何が？市が明かす被災地の現状
土石流で大きな被害を受けた静岡県熱海市は2021年7月7日、寄せられる支援物資の受け入れを一時休止すると発表した。 市の観光建設部の担当者は「心苦しい」と吐露する。なぜ、苦渋の決断となったのか。背景には送り手が思う「必要そうなもの」と「実際に必要なもの」とのギャップがあった。 「食事の提供も、飲料の提供も...」 「大変心苦しいところではありますが、一度支援物資のご提供（ご支援）をご遠慮させていただきます」 「みなさまからのご厚意をこのような形でご不快の念をおかけいたしまして、大変申し訳ございません」 7月7日11時20分、熱海市は公式サイト上で「支援物資についてのお知らせ」と題した文書を掲載。市に寄せられる支援物資について、受け入れを一時休止するとした。 理由の一つは「保管場所の確保困難」だ。熱海市の担当者によると、寄せられた物資は市役所の会議室に集めているものの、それが溜まっている状況
「PUI PUI モルカー」台湾でもブーム拡大 現地警察まで反応「ほんと萌え狂っちゃう」
テレビ東京系の子ども向け番組枠「きんだーてれび」内で放送されているショートアニメ「PUI PUI モルカー」が台湾のネットでブームになっている。 日本と同じく、ネットで多くのユーザーが討論や考察を繰り広げているほか、公的機関のFacebookアカウントで二次創作イラストが掲載される程の話題となっている。 台湾ユーザー「子供は鬼滅、大人はモルカー」 「モルカー」は、「きんだーてれび」火曜日の枠で放送中のストップモーションアニメ。YouTube配信も行っており、2021年1月19日に第3話が公開された際は複数の関連ワードがツイッタートレンド入りを果たすなど大きな反響を呼んでいる。 人気があるのは日本だけではない。 同じ頃、台湾のネットユーザーもSNSで「萌え死ぬ」「人間は愚かだわ...」といった投稿を行っており、「今期覇権アニメ」「子供は鬼滅の刃、大人はモルカー」などのコメント合戦が繰り広げら
「忖度ナシ」尾身茂会長に菅首相が激怒？ 感染拡大真っ最中に「政府VS分科会」やっている場合か！（2）
新型コロナウイルス「第3波」の襲来で、感染拡大の歯止めがかからない。新規感染者数だけでなく、死亡者と重症者が過去最多ペースで増加しているのが特徴だ。 そんななか、GoToキャンペーンを継続して経済活動を優先しようとする政府と、一時停止して感染拡大防止を優先させるべきだとする政府の感染症対策分科会（尾身茂会長）の「暗闘」が明るみに出た。 いったいどうなっているのか？ 両者が争っている場合だろうか？ 主要メディアの報道で読み解くと――。 専門家の極秘会談を積み重ね、勝負に出た尾身氏 さて、こうした政府VS分科会の暗闘をより詳しく報じているメディアがある。週刊文春（12月3日号）「総力特集 冬コロナ襲来 菅 〈GoToおじさん〉『コロナ無策』を暴く」が4ページにわたって取り上げている。 記事では冒頭、3連休最終日の11月23日、東京・赤坂の国際医療福祉大学のビルに「専門家」が集まる様子が書かれて
ハンコに続く「FAX廃止」に戦々恐々の現場 役所、教育、国会...なぜ今も使っているの？それぞれの「事情」
「ハンコの次はFAXをやめたい」と、河野太郎・行政改革担当相が行政手続きのペーパーレス化・オンライン化の一環として意欲を示した「FAX廃止」。新型コロナ禍では、保健所でPCR検査結果の情報共有にFAXが使われていたことが記憶に新しい。ほかにも、行政や政治など様々な現場でFAXは通信手段として根付いている。何がオンライン化のハードルなのか？ 「行政手続き上の押印廃止について各省ほぼ出揃いました。銀行印が必要なものや法律で押印が定められているものなど、検討対象が若干ありますが、大半は廃止できそうです」 官僚、「調整が大変、抵抗も激しそう...」 2020年9月30日、自身のツイッターでそう投稿した河野氏。9月24日のデジタル庁創設に向けた会議で「ハンコをすぐにでも無くしたい」と表明してから1週間。匿名が条件で取材に応じた厚生労働省のある課長級幹部は河野氏のツイートを読み、「スピード感ありますね
神奈川県医師会が、「不安をあおるメディア」に投げかける疑問 「医療現場の現実を、知ってもらいたいのです」
神奈川県医師会が、「不安をあおるメディア」に投げかける疑問 「医療現場の現実を、知ってもらいたいのです」 「私たち医療従事者も、ストレスや恐怖に我慢して戦っています。お願いします。皆さんはぜひ、我慢と闘って、我慢してください」。公益社団法人神奈川県医師会が、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に関する「お願い」のメッセージを発信している。それは、医療現場の実情と、テレビなど一部報道で繰り返される主張への疑問、そして今、人々はいかに行動すべきかを伝えるものだった。約3000字にわたる切実な訴えは、インターネット上で「県民だけでなく、全国民に読んでいただきたい」との声があがり、数多くの人の心に届いている。 クルーズ船の停泊地となり、新型コロナウイルスによる国内初の死亡者が確認され、医療従事者への差別もクローズアップされることになった神奈川県。だからこそ思った。「最前線の現場で本当に起き
新型コロナは「みんなで日本を守る意識がないと戦えない」 専門家会議メンバーが語る「行動変容」の重要性
情報が日々更新され、対応に追われる新型コロナウイルス禍。厚生労働省のクラスター（感染集団）対策班の押谷仁・東北大教授（ウイルス学）が今後の対策方針を示した資料が「非常にわかりやすい」「当面は行動を変えよう」とSNS上で反響を読んでいる。 押谷氏はJ-CASTニュースの取材に、感染拡大を防ぐためには「全世代」で当事者意識を持つべきだと話す。 爆発的感染以前に「医療崩壊」の懸念も 押谷氏は2020年3月29日、新型コロナの拡大防止に向けたこれまでの取り組みと今後の方針を整理した資料「COVID-19への対策の概念」の暫定版を公開した。主な内容は次の通り（※J-CASTニュース編集部で、4月1日までにわかった情報を補足しています）。 2003年の重症急性呼吸器症候群（SARS）では、ほぼすべての感染者が重症化したため、すべての感染連鎖を見つけて断ち切ることで封じ込めに成功した。 一方、新型コロナ
商業捕鯨、再開で何か変わったの？関係者に聞いたら...→肉が「格段に美味しくなった」らしい！
日本が国際捕鯨委員会（IWC）脱退を受け、商業捕鯨を再開したのは2019年7月1日のことだった。 日本が商業捕鯨を再開するのは1988年以来、31年ぶり。歴史的な転換点とあって、前後には商業捕鯨再開を伝えるニュースが多数報じられるなどしたが、あれから約半年――あなたはこの間、鯨肉を何度食べる機会があっただろうか？ 正直なところ、報道ほどのインパクトは感じられないというのが実情ではないか。 近所のスーパー6店を回った結果は... 12月のある日、J-CASTニュ－ス編集部記者は自宅周辺のスーパー6店を回り、鯨肉の取り扱いがあるか否かを調査。その結果、鯨肉の扱いがあったのは2店。さらに、その扱いも「クジラベーコン」があったというだけであり、生鮮食品としての鯨肉を扱っている店は皆無という状況だった。 もちろん、取り扱う店がないわけではない。別の都内在住の記者に聞いてみると、最寄りのスーパーでは比
台風被災地が「専門技術あるボランティア」を募集せざるを得ない理由 「タダでやらすな」で済まない事情がある
台風15号で被災した千葉県市原市で「専門技術を持つ無償ボランティア」を募集したところ、インターネット上で議論を呼んでいる。「素人NGのプロ仕様をタダでやれと？」などとして、行政が正当な対価を支払って専門業者に頼むべきだという声が相次いでいるのだ。 市のボランティアセンターは「対価を払って行政が行うべきという指摘はその通りだと思います」とするも、そのためには手続きなどの関係上「時間」がかかるという点をあげる。「屋根がなくて雨ざらしの方々はその間どうすれば...」。被災地が直面する現実に照らし、ボランティアの必要性を話した。 批判意見などリプライが460件以上 市原市の公式ツイッターは2019年9月15日、「【専門ボランティアを募集】屋根に上ってブルーシートを張る専門技術を持っているボランティアの方を募集しています」と呼びかけた。持ち物は昼食や飲み物に加え、「脚立などの高所作業に必要な工具等」
レジ袋「削減」の動き急速に進むが... 実はプラスチックごみ全体の「2％」
これまで小売店が客に無料で配ってきたプラスチック製のレジ袋を削減する動きが急速に広がってきている。 既にスーパーでは有料化が進んでいるが、最近ではコンビニエンスストア各社も削減や代替品の活用に乗り出しつつある。カジュアル衣料品店「ユニクロ」などを展開するファーストリテイリングも9月から紙製の袋に順次切り替え、2020年から有料化すると発表した。 小売業界で相次ぐ「無料」ストップ ユニクロは国内店舗では年内にもレジ袋を撤廃し、海外でも商品パッケージのプラスチック削減に取り組む方針だ。この9月以降はレジ袋削減のためエコバッグの順次、販売にも乗り出すという。 大手流通業のイオンは現在、総合スーパーの「イオン」など全国のグループ企業約1700店舗でレジ袋の無料配布をやめているが、2020年2月までにコンビニの「ミニストップ」やドラッグストアの「ウエルシア」なども含め、計約2500店舗に広げる。ミニ
「もう太陽光、いりません」九電、連休中8割もカバー、原発再稼働も一因 : J-CASTニュース
暮らしやすい気候を背景に電力需要が落ち込む秋に、電気が「余る」可能性が出ている。太陽光発電が多い九州では、2018年の大型連休には電力需要の8割を太陽光発電でまかなう時間帯もあり、供給が需要を上回る可能性が出てきたためだ。 そのため、九州電力は18年9月、太陽光発電を行う事業者に稼働停止を求める「出力制御」を行う可能性があるとする「お知らせ」をウェブサイトに掲載した。ただ、九電は原発の再稼働も進めており、これが結果として昼間の「電気余り」を後押ししている。 火力止め、揚水発電使い、本州に送っても「余る」可能性 送電網では、需要と供給の量をほぼ同じに保つ必要がある。これが崩れると、本来は一定に保つべき周波数が低下したり上昇したりするため、機器が壊れるのを防ぐために連鎖的に停電が起こる可能性がある。 9月6日未明の地震直後に北海道で起きた大停電がその一例だ。 日照条件が良い九州では特に太陽光発
「これ、海苔ではありません」 長野県が公開した99％黒塗りの公文書に驚きの声
長野県内の森林組合による補助金不正受給事件で、県に公文書の情報公開請求をしたところ、ほぼすべて黒塗りだったとして、共産党県議がツイッターで写真を公開した。 これでは非公開と同じではないかと、驚きの声が上がっている。 補助金不正で、職員へのヒアリング内容の公開求める 表題や日付などのほかは、すべて真っ黒になった公文書がずらりと並ぶ。 「これ、海苔ではありません」。山口典久県議は2018年8月1日、ツイッターに投稿した写真についてこう説明した。 この事件では、大町市内の大北（たいほく）森林組合が国の補助金14億円余を不正受給し、組合の元専務理事が詐欺などの罪で懲役5年の実刑判決を17年3月に受けるまでになっている。 県は国に3億5000万円ほどの加算金を納めたが、このことについて、県民から監査請求があり、県監査委員は18年2月、事件に関わったとされる県職員11人に計450万円の賠償責任を認めて
新潟遺族コメント、テレビが伝えなかった一文 「どうかこのような心情をご理解いただき...」
新潟市で小学2年生の女児が殺害され線路に遺棄された事件で、遺族が新潟県警を通じてコメントを出したところ、テレビではその最後の一文を「読まない」報道が相次いだ。 J-CASTニュースが県警への取材で得た遺族のコメント全文には、メディアに対して取材・撮影の自粛を求める言葉がつづられていた。この一文が多くの番組で読まれなかったことに、インターネット上では疑問の声もあがった。 遺族のコメントは5月16日に発表 遺体遺棄などの疑いで会社員・小林遼（はるか）容疑者が逮捕されてから2日後の2018年5月16日、女児の遺族が新潟県警を通じてコメントを発表した。テレビ各局の報道番組でも、同日夜から翌日朝にかけて取り上げられた。 同日の「ニュースウォッチ9」（NHK）で、桑子真帆アナウンサーが読み上げたのは、 「私たち家族は、大切な存在である娘を今回の思いがけない出来事で失い、悲しみの中におります。この状況を
終戦直後の日本が、フルカラーで甦る 「超貴重」写真を国会図書館が無料公開 : J-CASTニュース
廃墟の街に掲げられた「エノケン」映画 たとえば、愛知県内で撮影されたと見られる一枚の写真。 舗装がはがれたのか、土がむき出しになった路上に、いくつかの露店が並ぶ。露店、といっても、角材などでとりあえず形だけ作り、ボロボロの机を置いただけの粗末なものだ。そのうちの一軒には、「ライター修理所」の幕がかけられ、カーキ色の服の男性が黙々と作業を行っている。 前後の写真にも、ガレキだらけの路上を占有して、履物や雑貨を売る露店が多数写っている。季節は冬だろうか、人々はかつての軍服や国民服をありったけに着重ねる。戦時中には愛知県、特に名古屋市はたびたびの大規模な空襲を受けたが、撮影された1946～47年の時点でも、生活には深い爪痕が残っていたことが、見る者にはっきり伝わってくる。 一方で冒頭の一枚には、榎本健一の「エノケンの法界坊」や林長二郎（長谷川一夫）の「沓掛時次郎」と、映画館の広告看板が映りこむ。
麻薬より儲かった中国のICO 全面禁止までの狂乱バブル
中国のICO（新規仮想通貨公開＝イニシャル・コイン・オファリング）市場の狂気は「瞠目結舌（あっ気にとられ、ものも言えない）」という４文字でしか形容しようがないものだった。 ついに中国の通貨当局はＩＣＯの全面禁止の措置を取った。 「新規仮想通貨公開」というフィンテック 2016年夏、Straitsという会社がICOを通して自分のトークン・マネー（代替通貨）を発行したが、17年8月20日までに、このトークンの価格は既に101,168％、1000倍余に上昇した。 これはまだ最高記録ではない。NXT公司が16年に発行したトークンは、現在既に、672,989％、7000倍近くに上昇している。になっていたはずだ。 ICOは「initial coin offering」略語で、企業がブロック・チェーン技術を使って、デジタル・トークン（Digital tokens）を発行し、投資家に対してバーチャル・カレ
電柱なくそう団体の写真コンテスト 美しい電柱風景の作品投稿が殺到し論争 : J-CASTニュース
邪魔な写真を募集のはずが... あるいは、夕焼けの小さな通り。林立する電柱と、蜘蛛の巣のように張り巡らされた電線。その奥で、オレンジ色の空をバックにそびえる鉄塔。はたまた、暮れゆく空に浮かぶ三日月と電柱のシルエット。電線の下に続く街。 こうした風景を、「雑然」と言ってしまえばそれまでだ。だが、不思議と懐かしい気持ちになる人は多いだろう。電柱への思い入れを感じさせるこれらの写真が応募されたのはしかし、「無電柱化」を唱える団体のコンテストだ。 その名も、「電柱採集フォトコンテスト」。ツイッターやインスタグラムでハッシュタグ「＃電柱フォトコン」をつけて投稿することで応募でき、Yahoo！リアルタイム検索から確認できるツイッター投稿だけでも、2017年8月17日のスタート以来、9月4日時点で800件近い「電柱写真」が投稿されている。 公式サイトによれば募集しているのは、「景色のじゃま」「通行のじゃ
中学校給食は「食べる力」低下招く 前・川崎市長が反対論唱える理由
「中学校給食は、家庭と本人の食べる力の低下をそのままにして（中略）将来の食べる力の芽を摘み取るものです」――一通の新聞投書が、ネット上で議論を呼んでいる。 投稿の主は、2001年～13年にかけて神奈川県川崎市の市長を務めた、阿部孝夫氏（73）だ。阿部氏はいったいなぜ、中学給食に反対するのか。そして、「食べる力」とはなんなのか。J-CASTニュースでは、本人に話を聞いた。 全国では90％弱の中学で導入 「中学生の食べる力育成を」。こんなタイトルの投書が掲載されたのは、2017年4月3日付の神奈川新聞だ。 「川崎市で中学校給食が始まり、今年中に全校で実施される予定です。（中略）私は市長として、中学校給食に反対でした。食べる力の低下と他への依存がここまできたのかと、憂慮します」 川崎市では長らく、中学校給食を導入していなかった。全国での実施率が88.1％に上ることを考えれば（文部科学省、2015
キリン「カレーファウンテン」にネット興奮 「考えた人天才かよ」「これは欲しい！」
ホームパーティーで活躍間違いなし！？ 「さあ、のっどごーそう、さあ、のっどごーそう」の歌詞が印象的な、俳優の阿部サダヲさん（47）出演の同社CMに登場したこのアイテム。 6月5日から放映開始されると、ツイッターやインスタグラムでは、 「これは欲しい！」 「考えた人天才かよ」 と絶賛の声が相次いだ。 実はこれ、運が良ければ自宅でも楽しめる。期間中に、「のどごし生」「のどごしオールライト」「のどごしスペシャルタイム」（350・500ml缶）に付いている専用シールを12枚集めると、抽選で1000名に当たるキャンペーンを実施している。詳細はキャンペーン公式サイトから。 J-CASTトレンド編集部はサンプルを入手できたので、早速ディップパーティーをしてみた。唐揚げと餃子、フランクフルト、たこ焼きで試したが、どれも...合う（！）。 変わり種もまじえつつ思い思いの具材を揃えれば盛り上がること間違いなし
NHKガッテン「睡眠薬で糖尿病治療できる」 医師「番組見たが、ちょっとひどい」
睡眠薬で糖尿病の治療ができる――。NHKの生活情報番組「ガッテン！」がこうしたテーマの特集を放送したことに、医療現場から「放送内容に問題がある」と厳しい指摘が相次いでいる。 番組では、ある特定の睡眠薬を飲むことで血糖値を下げる効果のある脳波が強まり、糖尿病が治療できるなどと説明していた。これに対し、J-CASTニュースの取材に応じた専門医の1人が「（番組の説明は）無理があるというか...、ちょっと意味が分からない」と否定的な見方を示した他、話を聞いた数人の医師は、いずれも番組内容に批判的だった。 番組「デルタパワーで血糖値を下げる」 2017年2月22日放送の「ガッテン！」では、「血糖値を下げる！デルタパワーの謎」と題した特集が放送された。 番組の冒頭では、熟睡中に脳から出る「デルタ波」という脳波に、血糖値を下げる効果がある、と紹介。このデルタ波の「パワー」を強め、糖尿病を治療する効果があ
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「鉄腕DASH」スタッフが生ゴミ放置か 「告発ツイート」投稿者語る現場の実態
