コロナ禍で7割が体重増 平均18キロ重く......米調査
＜自粛生活中の体重コントロールはよくある悩みだが、予想を上回る深刻な実態が米調査により明らかになった＞ コロナ禍で少しふっくらしたという話はよく聞くものだが、アメリカでの状況は一段と深刻になってきている。米心理学会の調査により、25歳から42歳までのミレニアル世代において、約7割の人々の体重が増加していたことが明らかになった。 調査はアメリカに住む18歳以上の3013名を対象に、オンラインの質問形式で実施された。体重変化が最も深刻だったミレニアル世代では、パンデミック以前と比べて意図せず体重が増加したと回答した人の割合が7割に上った。増加した人々についてどれだけ変化したかを調べたところ、パンデミックが始まった1年前と比べ、平均で約18.6キロ増という結果が得られた。 肥満問題を研究するアンジェラ・フィッチ医学博士は米CBSに対し、この結果は「衝撃的だ」と語る。同時に、過酷な1年間だったこと
日本は最低レベル──世界で進む「STEM教育」の重要性
＜アメリカでは2011年にオバマ大統領が一般教書演説で優先課題に挙げるなど世界で注目されるSTEM教育。ベトナムやアフリカの新興国も力を入れる一方、日本は大きく出遅れています。ITなしでは成り立たない時代を生き抜くために必要な力とは？＞ 今、アメリカが国家戦略として推進しているのが「STEM（ステム）教育」です。Science（科学）、Technology（技術）、Engineering（工学）、Math（数学）の略で、これからの社会で最も成長が著しい分野として人材育成が急務となっています。 STEM教育最大の利点は、社会で必要とされる実用的な技能を、教科の枠を越えて学習できることです。従来の学校カリキュラムでは算数は算数だけ、理科は理科だけというように縦割りの教科領域しか学ぶことができませんでした。 しかしSTEM教育を取り入れることで、国語、算数、理科、社会、図画工作、コンピューターな
【独占】押谷仁教授が語る、PCR検査の有用性とリスクとの向き合い方
日本のクラスター対策を主導してきた押谷（7月6日、都内） HAJIME KIMURA FOR NEWSWEEK JAPAN ＜日本のクラスター対策を主導してきた東北大学の押谷教授。7月6日、独占インタビューを行い、積極的なPCR検査の必要性や新宿区「夜の街」の状況について聞いた。本誌「ルポ新宿歌舞伎町『夜の街』のリアル」特集より＞ 積極的なPCR検査の必要性と現在の新宿区の状況を、厚生労働省クラスター対策班を率いてきた東北大学の押谷仁教授はどうみるか。ノンフィクションライターの石戸諭が押谷に聞いた（取材は7月6日、構成は本誌編集部）。 ──3月の段階で、押谷さんは日本はPCR検査数を抑えていると発言していた。その後は拡大したほうがいいと、方針を転換したかのように報じられていたが......。 転換したというようなことは全くない。メディアがPCR推進派と抑制派という二項対立をつくったことが問
緊急公開：人類と感染症、闘いと共存の歴史（全文）
＜何度も繰り返されてきたパンデミックとの闘い。新型コロナウイルスとの付き合い方は、歴史を学べば見えてくる──。感染症対策の第一人者、國井修氏による2020年3月17日号掲載の特集記事全文を、アップデートして緊急公開します＞ 歴史は繰り返す。 過去のSARS（重症急性呼吸器症候群）や新型インフルエンザ、エボラ熱の流行時と似たようなデジャブを感じる人も少なくないのではないだろうか。メディアは食い付き恐怖をあおり、SNSではフェイクや非難・中傷が行き交い、店からはマスクやトイレットペーパーがなくなり、便乗商法や悪質商法が横行する。 どうやら、これは現代のみならず、今から400年近く前にも同様の世相が見られたようだ。1630年にペストに見舞われたイタリア・ミラノを描いたアレッサンドロ・マンゾーニ著『婚約者（いいなづけ）』（1827年）には、外国人排斥、権威の衝突、専門家への軽蔑、暴走する世論、生活
できる子、裕福な子が標的になる、日本のいじめの特異な傾向
＜世界のほとんどの国では富裕層より貧困層の生徒が、成績良好より成績不良の生徒がいじめを受けやすいが、日本は違う＞ いじめが社会問題化して久しい。対策を考えるには実態の把握が不可欠なので、文科省が毎年、全国の学校で認知されたいじめの件数を公表している。最近10年間の変化を見ると、2008年度の4万807件から2018年度の42万5844件へと激増している。近年、いじめの認知に本腰が入れられるようになっているためだ。 だが現実に起きているいじめは、これよりもずっと多いだろう。経済協力開発機構（OECD）実施の学習調査「PISA 2018」によると、日本の15歳生徒の17.3％が「月に数回、何らかのいじめを受ける」と答えている。同年の小・中・高校生の全数にかけると227万人ほどで、統計上の認知件数の5倍を超える。いじめは外部から見えにくく、当事者の申告のほうが信ぴょう性は高い。 15歳生徒のいじ
アジアに、アメリカに頼れない「フィンランド化」の波が来る
フランスで行われた先進７カ国首脳会議（G7サミット）で日米首脳会談に赴くトランプと安倍晋三首相（8月25日） Carlos Barria‐REUTERS ＜アメリカ一極支配によりアジアの安定が当たり前だった時代は去ろうとしている。これからは予見不可能なアジア、中国に従属するアジアの時代になるかもしれない。日本もそうした将来への準備が必要だ＞ 1942年、米海兵隊が太平洋の島を舞台に日本軍との終わりの見えない激しい戦闘を繰り広げていたころ。オランダ系アメリカ人の地政学者でエール大学の教授だったニコラス・スパイクマンは、アメリカと日本が戦後、中国（当時はアメリカの重要な同盟国だった）に対抗して同盟を組むことになると予言した。 日本はアメリカにとって忠実かつ有用な同盟国になるだろうとスパイクマンは主張した。日本が食糧や石油を輸入できるようにアメリカがシーレーン防衛にあたらなければならないものの、
「日本のお笑いって変なの？」をパックンが外国人3人と激論しました
（左から）パックン、周来友、チャド・マレーン、ナジーブ・エルカシュ ILLUSTRATION BY KAZUSHIGE AKITA FOR NEWSWEEK JAPAN ＜外国と日本のユーモアはどう違うのか。なぜ日本には政治ネタのお笑いがないのか。パックン、周来友、チャド・マレーン、ナジーブ・エルカシュの4人で「研究」した＞ 8月6日発売のニューズウィーク日本版「パックンのお笑い国際情勢入門」特集（8月13＆20日号）で、「世界の政治を題材に日本の読者を笑わせる」という難題に挑んだパックン（パトリック・ハーラン）は、6月下旬のある夜、取材の一環として、3人の在日外国人を都内某所に呼び集めた。 中国人のジャーナリストで実業家、タレントでもある周来友（しゅう・らいゆう）さん（56）。吉本興業所属のお笑い芸人で、『世にも奇妙なニッポンのお笑い』（NHK出版新書）の著書もあるオーストラリア出身のチ
若年層の頭蓋骨にツノ状の隆起ができていた......その理由は？
後頭部にツノ状の隆起が見られることが多くなっているという...... (Shahar & Sayer, Scientific Reports, 2018) ＜オーストラリアの研究者が18歳から86歳までの1200名を対象に調査したところ、33％に外後頭隆起の突出が認められた......＞ テキスト・ネック（スマホ首）とは、テキストを打ち込んだり、動画を閲覧したり、ゲームをしたり、前かがみになってスマートフォンなどのモバイル端末を長時間、頻繁に操作し続けることによって引き起こされる首の張りや痛みを指す。 老若男女問わず、スマートフォンが世界的に普及した昨今、子どもや若者にもテキスト・ネックが広がっており、身体の姿勢や成長に影響を及ぼし、頭蓋骨の形すら変えるおそれがあることが明らかになっている。 前かがみの角度が大きいほど、外後頭隆起の突出が起こりやすい 豪サンシャインコースト大学のデビッド・
貧しい人ほど「割増金」を払い、中・上流は「無料特典」を享受する
＜イギリスの富裕層は貧困層より10年長生きして、年金を長く受け取り医療保険を長く利用する＞ ロンドンへ向かう電車の中で僕は、「poverty premium（貧困割増金）」を改善しようとの運動についての記事を読んだ。これはイギリスではよく知られた問題。必要なものを手に入れるために、貧しい人々ほど多くのカネを払わなければならない仕組みを指している。 分かりやすい例は、彼らがローンを組むときにずっと高い金利を設定されること。だからもしも彼らの家の給湯設備が壊れたら、新たな2000ポンドのボイラーを購入するカネを借りるために、僕なら5％の金利を課されるところ、彼らはおそらく24％の金利を払わなければならないだろう。そして言うまでもなく、そもそもそれをすぐに買えるだけの貯金がある人だったら、シンプルに一括で購入してローンも金利も必要ないだろう。 貧しい人々は時に支払いが遅れたり、滞ったりして、その
コーヒー1日25杯まで問題なし＝専門家 飲みすぎの是非に終止符か
＜美味しいコーヒーがさらに美味しく感じる、コーヒー愛飲者に朗報＞ 一日の始まりの一杯、仕事の合間にコーヒーブレイクでホッと一息、打ち合わせでまた一杯...... コーヒーを飲む機会はなかなかに多く、1日の終わりには「今日はコーヒーを飲みすぎたかも」なんて思い返すことがあるが、不安は杞憂だったようだ。 英ガーディアンによると、コーヒーを飲む量が1日当たり1杯未満でも、はたまた25杯飲んでも動脈硬化は悪化しないことが、イギリス心臓血管学会で発表された。 さらに、これまで発表されてきた、コーヒーは動脈を硬くし心臓に圧力をかけ、心臓発作や脳卒中の可能性を高めることを示唆するという説を覆す結果が出た。 【参考記事】コーヒーを思い起こさせる「何か」だけで人は覚醒する 飲んでも影響なし 同研究は、英国心臓財団（BHF）が一部出資し実施された。イギリス全土で8412人を対象に、コーヒーの摂取量別で1日当た
家庭料理に求めるレベルが高すぎて、夫の家事分担が進まない日本
＜夫が妻と対等以上に料理を分担する割合が、日本は他国と比較して極端に低い。家庭料理に求めるレベルが高すぎることも原因の一つ＞ ある調査によると、既婚女性が夫に最も分担してほしいと思っている家事は料理だ。料理は毎日欠かさずしなければならず、それなりに手間もかかる。これを夫が対等に分担してくれたらどれほど楽になるか。こう考えている女性は多いだろう。 しかし、現実はうまくいかない。無理にまかせてみてもスキル不足で、出された料理は食べられたものではない。料理は単純作業ではなく、一定のスキルが求められる。人間形成のジェンダー差によって、男子は家庭で料理を手伝う経験が乏しいためだろう。学校の家庭科教育に関わる問題でもある。 データで見ても、日本の男性の料理分担率は非常に低い。ISSP（国際社会調査プログラム）が2012年に実施した調査では、既婚女性に夫との料理の分担についてたずねている。日本の共働き夫
「悟りってどんな状態？」悟った50人に心理学的手法で詳しく聞いてみた結果とは（TransTech Conferenceから）
「悟りってどんな状態？」悟った50人に心理学的手法で詳しく聞いてみた結果とは（TransTech Conferenceから） エクサウィザーズ AI新聞から転載 ＜悟りをひらいたとされる人たちをインタビューした結果、「自我の感覚の変化」「雑念の減少」など、彼らの経験には一定の共通点があった。科学的手法で解析した「悟り」とは＞ 人類を進化させる技術TransTech Conference関連の記事4本目。前回の記事「マズローの欲求５段階説にはさらに上があった。人類が目指す自己超越とは（TransTech Conferenceから）」の記事では、ハングリー精神や欠乏感を持って自己実現を目指しても、結局幸福になれないという話をした。 自己実現した多くの人は、その先を目指し始めた。また社会的成功を目指す途中の人たちも、激化する競争に疲弊し始めている。欠乏感から解き放たれた幸福に向かって、人類は進み
韓国カフェ：ゴミ対策で使い捨てカップ禁止にしたら、注文せずに居座る客が増えた事情 | ワールド | 最新記事 | ニューズウィーク日本版 オフィシャルサイト
＜店内客の使い捨てカップが使用禁止となった韓国のコーヒー専門店やファーストフード店が、ドリンク入りタンブラーを持ち込んで注文せずに居座るノーオーダー客に頭を悩ませている＞ 韓国のカフェは紙製やプラスチック製の使い捨てカップが一般的だった。平日正午を回ると早目の昼食を済ませた会社員が殺到する。店内で談笑し、午後の始業に合わせてオフィスに戻るが、量が多いドリンクを好む客が多く、飲みきれない分はオフィスに持ち帰る。短い時間に客が集中する店にとっても食器を洗う手間が省ける使い捨てカップは回転が早く、多くの客を捌くことができたのである。 タンブラー持ち込みとノーオーダー ゴミ問題が深刻化した2018年5月、大手チェーンと環境部は「使い捨てを減らす自発的協約」を締結した。そこでスターバックス、コーヒービーン、ハーリーズコーヒーのコーヒーチェーンはタンブラーを持ち込んだ客には300ウォン、またマクドナル
日本の通勤地獄が労働生産性を下げている？ 経済損失の試算は1日あたり1424億円
＜長時間通勤の損失額を算出するのは難しいが、時間当たりの給与で試算してみると天文学的な数字に＞ 日本は労働時間とともに通勤時間も長い国だ。1日片道1～2時間の通勤など無駄の最たるもの、それが日本人の労働生産性を下げている――こういう主張はよく聞くが、それでは金銭にしてどれほどの損失が出ているのか。 2016年の総務省『社会生活基本調査』に、有業者の通勤時間（1日あたり）の度数分布表が出ている。40代前半男性（380万人）の平日のデータをみると、最も多いのは「30分以上1時間未満」だが、2時間を超える人が3割もいる。首都圏や近畿圏の近郊県だともっと多いはずだ。 度数分布表から380万人の通勤時間の総計を計算すると、623万5000時間となる。これに1時間あたりの労働生産額をかければ、通勤による損失額が出てくる。1時間で生み出せる財やサービスの金額を知るのは難しいが、試しに時間給をあててみよう
世界最軽量、ワイヤレスで給電できるハエのような飛行マシン開発される
米ワシントン大学の研究チームは、2018年5月、ハエの形状に似た世界最軽量のワイヤレス給電型ドローン「ロボフライ」を開発した。 不可視光レーザーを照射して光を電力に変換 電線を要さず、ハエのように羽を上下に動かして自律飛行できるこの超小型ドローンは、従来のドローンが進入できないような狭い場所でも利用できるため、農作物生育のモニタリングから配管のわずかな漏れの検知まで、様々な分野への応用が期待されている。 「ロボフライ」は、ハエより少し大きく、その重さはわずか190ミリグラム。上部に装着されている小型の光電池に波長の狭い不可視光レーザーを照射して光を電力に変換し、小型回路が光電池から出力する7ボルトの電圧を飛行に必要な240ボルトにまで増幅させて、これを自律飛行のための動力源に活用する仕組みとなっている。 また、この小型回路には「ロボフライ」の羽の動きを制御するマイクロコントローラー（MCU
「孤独のグルメ」が広がる韓国〜変わる韓国の日本食ブーム
＜「孤独のグルメ」が韓国で人気だ。１人で食事を楽しむライフスタイルへの変化など、韓国社会の変化と重なった＞ ドラマ「孤独のグルメ」のソウルロケが韓国で話題になっている。2018年5月8日午前、SNS（ソーシャルネットワークサービス）に「孤独のグルメ、近況公開」と書かれた記事と写真が投稿され、新聞やテレビ局が取り上げた。 新聞に転載された写真には、スーツ姿の主人公・井之頭五郎を演じる俳優の松重豊氏と撮影スタッフが写っている。ソウル市龍山区宝光洞（ポグァンドン）にある普通の焼肉店で、グルメサイトを見ても特徴のある店ではないが、SNSを見た人などが殺到し、２時間を超える行列ができたという。 翌９日には韓国中西部の全羅北道全州市でロケが行われた。全羅北道は「孤独のグルメ」の取材記事を公式ツイッターに投稿し、自治体公式SNSでは異例の900件を超える反響となっている。 이 아저씨가 오면 말 다한
就職氷河期世代「ロスジェネ」が日本の人口動態に与えたインパクト
＜現在30代後半から40代前半に達したロスジェネ世代から子ども世代への人口再生産率は7割以下にとどまっている＞ 先週の記事「就職氷河期にキャリアを奪われた『ロスジェネ』の悲劇」では、90年代以降の大卒者の就職率推移を見たが、世紀の変わり目に谷がある「Ｖ字」型になっている。最近の就職率は9割近いが、1999～2004年では7割を切っていた。この時期の卒業生が、いわゆる「ロストジェネレーション」だ。 新卒至上主義がまだ根強い日本では、その後の挽回は難しく、このロスジェネ世代は様々な不利益を被っている。非正規雇用に留め置かれ、結婚・出産に踏み切れていない人も多い。 それは人口統計にも表れている。上記の時期に大学を出たロスジェネは1976～81年生まれで、2016年では35～40歳になっている。数でいうと993万人だ。しかしその子ども世代はずっと少なく、25歳下（10～15歳）と仮定すると669万
「１日に水2リットル飲むとよい」はウソ？
＜「1日に水2リットル飲むとよい」と言われてきたが、豪モナシュ大学とメルボルン大学の共同研究プロジェクトは、この画一的な基準に異を唱える研究結果を明らかにしている＞ 私たち人間が生命活動を維持するうえで、水は欠かすことのできないもの。水分摂取量の不足によって、熱中症のほか、脳梗塞や心筋梗塞などの健康障害を引き起こすリスクが高まるといわれている。厚生労働省では、「健康のため水を飲もう」推進運動を立ち上げ、こまめな水分補給を国民に呼びかけている。 「1日に約2リットル」が提唱されてきたが それでは、いったい、一日にどれくらいの水分を摂取すればよいのだろうか。 長年、その目安として"1日にグラス8杯分（約2リットル）"が提唱されてきたが、豪モナシュ大学とメルボルン大学の共同研究プロジェクトは、学術雑誌「米国科学アカデミー紀要（PNAS）」において、この画一的な基準に異を唱える研究結果を明らかにし
「死のない肉」クォーンが急成長 人工肉市場がアツい
＜さまざまな疑問は残りつつも人工肉市場が急拡大している。いつか本物の肉の味を知らない子供も出てくるのか...＞ 肉の代替食品「クォーン（Quorn）」の存在感が増している。日本では見かけないこのクォーンだが肉によく似た食感が好評で、ヨーロッパでは30年以上前からスーパーなどで販売され、特にビーガン（完全菜食主義者）やダイエッターの間で人気が高い。 英ガーディアン紙によると、市場規模は着実に伸びている。先週発表されたヨーロッパとアメリカでのクォーンの2017年の成長率はそれぞれ27％と36％で、世界全体では前年比16％拡大したと報告された。2027年には市場規模は数十億ドルに成長するといわれる。 クォーンは、キノコ？カビ？ 欧米の食卓に浸透するクォーンだが、その原料や生産方法はベールに包まれた部分が多いという。クォーン社は1985年、イギリスの食品大手マーロウ・フーズと大手パンメーカーのホー
自分のクローンを作って爆発的に増える新種のザリガニ
＜北米からペットとしてドイツに渡った普通のザリガニが、わずか5年で驚くべき進化を遂げた。このままだといずれ地球を覆いそうだ＞ ザリガニ（クレイフィッシュ）の仲間のほとんどは、人間と同じ方法で繁殖する。セックスをするのだ。ところが、ペットから進化を遂げたあるザリガニは、セックスをしない。代わりに自分のクローンを生み出すことで繁殖する。クローン能力を身につけたこのザリガニは今、オスなして爆発的に数を増やしている。 2月5日付けで学術誌ネイチャー・エコロジー＆エボリューションに発表された論文によると、ドイツの研究者たちは、マーブルクレイフィッシュ（通称：ミステリークレイフィッシュ）と呼ばれる新種のザリガニのゲノム塩基配列を解読した。その結果、調べた11個体すべてのゲノムがほぼ同一であることがわかった。つまり、このマーブルクレイフィッシュは交配による生殖はしないということだ。北米に生息する原種は普
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