新型コロナのmRNAワクチン 知られざる30年の開発史 日経サイエンス - 日本経済新聞あと10日ほどで今年のノーベル賞が発表される。今年の授賞テーマの最有力候補と目されるのが「メッセンジャーRNA（mRNA）ワクチン」だ。mRNAワクチンは新型コロナウイルス感染症で初めて実現した。たった1年で完成したように見えるかもしれないが、実は30年に及ぶ開発の歴史がある。「mRNAワクチンは緊急性の高い状況でも速やかに作れる利点がある。しかし、このワクチン自体が急ごしらえの技術だと思った
コロナ「第5波」、子ども感染急増 RSウイルスも流行 - 日本経済新聞
新型コロナウイルス「第5波」で、子どもの感染リスクが急拡大している。直近の10代以下の感染者数は今春の第4波の3倍で、全世代に占める割合もこれまでで最も高くなった。強い感染力を持つインド型（デルタ型）が主流となった影響で、家庭内での広がりが顕著なうえ、呼吸器疾患につながるRSウイルスも流行している。小児医療が逼迫するおそれが出てきた。「家族で一気に感染してしまった。気をつけていたのに……」。7
筋ジスの新薬、原因遺伝子に直接働き症状改善 - 日本経済新聞
全身の筋肉が弱る進行性の難病、筋ジストロフィーの治療が進化している。原因となる遺伝子などに直接働きかけ、症状を軽くしたり、進みにくくしたりすることを目指す新薬が登場した。これまではステロイド治療薬で筋肉を保護するなど、病と共存するための対症療法がほとんどだった。患者や家族の間で新たなアプローチになると期待が高まる。筋ジストロフィーは、筋肉を形作るたんぱく質の設計図となる遺伝子に変異が起きて、筋
第一三共、国内初「mRNA」ワクチン 臨床試験を開始へ - 日本経済新聞
第一三共が新型コロナウイルスワクチンの臨床試験（治験）を3月下旬にも始める。米ファイザーのワクチンと同じ「メッセンジャーRNA（mRNA）」と呼ばれる物質を国内勢で初めて採用する。国内ではファイザー製ワクチンの接種も始まったが、次のパンデミック（世界的大流行）への備えや安全保障の観点からも国産技術確立を急ぐ。第一三共は月内にも健康な152人の成人を対象に治験に入ることを決めた。被験者には2回接
モデルナ製ワクチン、武田が申請 国内3例目 - 日本経済新聞
武田薬品工業は5日、米バイオ企業モデルナの新型コロナウイルスワクチンの製造販売承認を厚生労働省に申請した。承認は5月以降の見通しで、6月までに2000万人（4000万回）分の供給をめざす。日本が契約した3種類のワクチンのうち米ファイザー製は2月に先行接種が始まった。英アストラゼネカも2月に承認申請済みだ。3例目のモデルナもそろえば、世界に遅れていた国内のワクチン普及が加速しそうだ。モデルナ製
森氏辞任に考える 日本社会に残る無意味な風習 ドーム社長 安田秀一 - 日本経済新聞
今夏に迫った東京五輪・パラリンピック。その組織委員会の会長辞任劇は国内だけでなく世界からも注目されました。低迷する開催機運のさらなる逆風にもなっています。この騒動にスポーツアパレルを扱うドームで社長を務める安田秀一氏は大会組織委の問題から、日本社会に残る無意味な風習にまで考察を広げています。◇ ◇ ◇東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長が辞任しました。森氏の女性蔑視発言につ
米モデルナ、ワクチンの緊急承認を申請 - 日本経済新聞
【ニューヨーク=野村優子】米バイオ製薬のモデルナは30日、開発中の新型コロナウイルスのワクチンについて、米食品医薬品局（FDA）に緊急使用許可を同日中に申請すると発表した。申請は米製薬大手ファイザーに続いて2例目。FDAが12月中旬に開く第三者委員会での議論を経て緊急使用を認めれば、年内に実用化される見通し。モデルナは、承認が下りれば年内に2000万回分（1000万人分）を米国向けに供給する方
コロナウイルス 正体少しずつ 遺伝情報から治療薬探る 新型コロナ 変わる日常 - 日本経済新聞
新型コロナウイルスが猛威を振るい続けている。各国の懸命の努力にもかかわらず感染拡大が止まらず、世界保健機関（WHO）は3月11日に「パンデミック（世界的流行）」を宣言した。感染当初は症状が現れにくい、致死率が通常のインフルエンザよりも高いといった特徴が、対策を難しくしている要因だ。世界では感染者の隔離や市民の行動制限などの対応策とともに、治療薬やワクチンを開発する努力が続いている。ウイルスはコウモリに由来
レナウン経営破綻 社長「不在」、四半世紀の悲劇 編集委員 田中陽 - 日本経済新聞
「レナウンは、5月15日に東京地裁へ民事再生法を申し立てられ、同日、再生手続き開始決定を受けた」15日午後、信用調査会社の帝国データバンクのリリースにあまり見かけない表現があった。「申し立てられ」とあり、受け身の文言だ。では、誰が民事再生法の適用を申請したのか。それはレナウンの子会社、レナウンエージェンシーという損害保険、生命保険代理店などを営む会社だった。関係者によると、親会社のレナウンの
緊急事態宣言延長へ 政府調整、全国対象に1カ月程度 - 日本経済新聞
政府は5月6日に期限を迎える新型コロナウイルスに関する緊急事態宣言を延長する方針を固めた。全国を対象にして1カ月程度延ばす案を軸に調整する。1日に開く専門家会議の意見や感染状況を見極めたうえで最終判断する。安倍晋三首相は4月29日の参院予算委員会で緊急事態宣言を巡り「5月6日にこれで終わったかどうかについては依然厳しい状況が続いている」との認識を示した。政府は1日の専門家会議で(1)感染の広
テレワーク、後戻りなし 日本的職場を変える契機に 鶴光太郎・慶大大学院教授 - 日本経済新聞
新型コロナウイルス対策で、多くの会社員が切羽詰まった気持ちで在宅勤務を始めている。規制改革会議の元作業部会座長としてテレワークを推進してきた鶴光太郎・慶応大学大学院教授にテレワークの今後を聞いた。生産性・効率性アップを実感――在宅勤務の急増は職場にどう影響するか。「テレワーク普及のビッグプッシュとなるだろう。時間と場所を共有し、あうんの呼吸によるコミュニケーションで成り立ってきた日本的な職
茨城の新型コロナ感染者100人超す 30代男性ら死亡 - 日本経済新聞
茨城県は新型コロナウイルスの感染を11日に12人、12日に6人それぞれ確認したと明らかにした。県内で確認された感染者は13日昼時点で109人。3月17日に県内で初の感染が確認されてから1カ月足らずで100人を超えた。県は30代男性と80代女性が死亡したことも11日に発表。死者数は5人となっ
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セリア、100均でも高収益 アルゴリズムで売れ筋解析 - 日本経済新聞
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アストラゼネカのワクチン、9000万回分を日本で量産へ - 日本経済新聞
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日本新薬、新型コロナ向け治療薬開発へ - 日本経済新聞
