日本は「もう終わった国」なのか…H&M、GAPなどが“閉店続々＆撤退ラッシュ”で、外資系アパレルチェーンに「日本が見限られた」！（小島 健輔） @moneygendai
外資アパレルチェーンの中でもしっかり日本に定着したと思われていた「H&M」や「GAP」の閉店が相次ぎ、「ZARA」を主力とするインディテックスも若向けの「Bershka」やフェミニンな「Stradivarius」の全店を閉め、「ZARAHOME」や「ZARA」さえ次々と閉めている。 振り返ってみれば外資アパレルチェーンが続々と進出したのは13年までで、以降は進出が途絶え、15年以降は撤退ばかりでコロナ禍以降は閉店が急増し、21年の国内合計売上はピークの15年から半減してしまった。 外資アパレルチェーンはこのまま撤退が加速して日本から消えてしまうのだろうか。あながち杞憂とは言えないと流通ストラテジストの小島健輔氏が解説する。 見限られる日本市場 米ギャップ社はテラスモール湘南の「GAP」大型店（1300平米）を8月15日で閉店する。19年5月には原宿の旗艦店も閉店しており、21年以降だけでも
「女子力」という言葉は、どんなふうに私たちを呪縛しているのか（菊地 夏野） @gendai_biz
世間は「女子力」をどう捉えているか みなさんは「女子力」という言葉を聞いたことがあるでしょうか。Yesと答えてくれる人が多いことでしょう。それでは、「女子力」という言葉をどう思いますか、好きか、嫌いか？ どちらでもない？ 数年前、私は学生と一緒にこの言葉について調査しました。 というのは、私は、ジェンダーについて日本社会が今どんどん変容していると考えているからです。ジェンダーが社会的なものである以上、常に変わり続けるのは当たり前だとも言えますが、問題は、その変化が大きいあまり、それにわたしたち個々人がついていけず、その結果、ジェンダーをめぐる社会の実態についての認識があいまいになってしまっていることです。 私たちは、ジェンダーをめぐる言葉の意味すら共有できていません。たとえば、女性の「社会進出」によって差別は改善されてきたと考えている人が多いですが、「社会進出」という言葉ほど怪しい、ふわっ
海水は地球に吸い込まれて消滅する…そのペース、年23億トン！ （サイエンスポータル） | ブルーバックス | 講談社（1/3）
プレートの沈降により、海水は地球の奥へと吸い込まれていく。この事実はよく知られていたが、そのペースが予想以上に速いことが最新研究によって判明した──。 地球は「海の惑星」ではなかった？ 地球には海がある。 46億年前に地球が誕生してから10億年後までには海ができ、そこで生まれた生物が、やがて陸に上がってきた。海はそんな大昔から、つねに地球とともにあった。 だが、地球には海があるものだという「常識」は、たんなる思い込みなのかもしれない。 広島大学博士課程の畠山航平（こうへい）さん、片山郁夫（いくお）教授らがこのほど発表した論文によると、海の水は、予想より速いペースで地球内部に取り込まれているという。単純に計算すると、6億年後にはなくなってしまうペースなのだ（プレスリリースはこちら）。 地球上の水は、姿を変えながら地球全体をめぐっている。海の水が蒸発し、それが雨となって降ってくる。陸に降った雨
防護服を着た子供像「サン・チャイルド」は、なぜ福島で炎上したのか（林 智裕） @gendai_biz
「住民は怒っている」と世界で報じられた 2018年8月3日、JR福島駅前にモニュメントが設置されました。現代美術家として知られるヤノベケンジ氏が2011年に、東日本大震災をきっかけに制作した、「サン・チャイルド」と呼ばれる全高6.2mにもなる巨大な子供の像です。 その容貌は、黄色い放射能防護服を着た子供がヘルメットを脱いで左手に抱え、顔に傷を負い、絆創膏を貼りながらも、空を見上げて立っているというものです。胸には「000」と表示されたガイガー・カウンター（放射線測定器）が表現されています。 しかし、この像が設置されると、様々な批判と議論が起こりました。 国内のメディアの他、英国BBCが 「福島市がJR福島駅付近に設置した防護服姿の少年像に、住民らが怒りの反応を示している。2011年に起きた東京電力福島第一原子力発電所の事故以来、同市が未だに放射能に汚染されたままだとの印象を与えるとの声もあ
日本はなぜ子育てが世界一難しい国になったか？50年で変わったこと（落合 恵美子） | 現代ビジネス | 講談社（1/4）
日本の子育てが大変なのはなぜ？ 母親がだらしないのか？ 育児不安をもたらすものは何か？ 家族社会学が専門の落合恵美子・京都大学教授が、この半世紀に起きた変化を指摘する。 子育てが大変なのは日本だけ？ 子育ては大変だ。 その責任と負担の重さに、育児不安や育児ノイローゼと呼ばれる精神状態に陥る母親も少なくない。しかし子育てという重要任務を担う以上、それはある程度やむをえないことだ、逃れえないことだ――という「常識」を信じ込まされてはいないだろうか。 わたしもかつてはそう思っていた。 そこで、海外調査を始めた。他の国の母親たちはどのようにしてこの問題に対処しているのか、と。 しかし、「育児不安ってありますよね？」と質問を始めようとしたとたん、つまずいてしまった。 育児不安とか育児ノイローゼという状態を理解してもらえない。 日本では子育てに専念している母親が孤立感と重圧で苦しんでいると説明しても、
この10年、日本の大企業で「品質問題」が続発する理由がわかった（井上 久男） @gendai_biz
根本にある「TQM」の衰退 新年早々に開催された米ラスベガスでの家電見本市や、現在デトロイトで始まった北米自動車ショーでは、各社とも自動運転などの最新技術を提案した。こうした新技術がニュースの話題にならない日はない。1月16日付日本経済新聞は1面で、島津製作所が人工知能を使って2分間でがんを判別できる装置を開発したと報じた。 技術革新によって、新しい商品がこれから続々と生まれてくるだろうが、昨今の日本企業で起こるトラブルを見ていると、肝心の「品質」は大丈夫なのだろうかと思わざるを得ない。 今年に入ってすぐに、旭硝子の子会社で顧客と取り決めた検査を一部実施せずに出荷していなかったことが発覚した。昨年は、日産自動車やSUBARU（スバル）による「無資格者の完成車検査」が世間を騒がしたほか、日本経団連会長企業である東レの子会社でも製品検査データを改ざんしていた。 ここ10年くらいの動きを見ていく
アパレル業界は、どうやら「死にかかっている」かもしれない（週刊現代） @gendai_biz
かつて百貨店に行き、じっくり選んで服を買うのが好きだった。でも、いまは……。日本人が「高い服」への興味を失った結果、アパレルは死へと向かっている。その内部では、何が起きているのか。 服は「どうでもいい」 「アパレル業界が苦境に陥っているのは、『消費者の価値観の変化に負けた』から。いまや女性は、『憧れのモデルが着る高いブランド服』を欲しがらなくなり、等身大の服を求めるようになっている。 さらに言えば、最近は、限られたおカネを本当に遣いたいものだけに遣う人も増え、それ以外の支出はなるべく抑える傾向が強まっています。こうした人には、服は『最低限でいい』『どうでもいい』ものなのかもしれません」（流通専門誌『2020ValueCreator』編集長の田口香世氏） アパレル企業、とくに百貨店に店舗を展開する企業は、経験したことのない苦境に喘いでいる。'91年から'13年の間に市場は15.3兆円から10
どうする格差大国アメリカ〜なぜ「中間層」はこんなに衰退したのか（中本 悟） @gendai_biz
景気回復過程でも広がる一方の格差と中間所得層の衰退。中間所得層に属する成人がマジョリティを失ってしまった、それがいまのアメリカ社会だ。 無党派でありながら（これだけでも驚きだ）、24年間連邦議会の議員であるバーニー・サンダースが、昨年民主党入りして大統領選挙戦に向けて掲げた「格差の是正と中間層の再興」は全米に旋風を巻き起こした。 中間層の再興は、だれが大統領になろうとも避けては通れない政治課題だ。中間層はなぜ衰退したのか。オバマ政権の中間層の再興のための処方箋はいかなるものか。 オバマが提起した「中間層の経済学」 住宅バブルの崩壊とサブプライムローンの証券化の破たんが引き金を引いた大景気後退（Great Recession）の真っ只中の2009年1月に、国民の熱い期待を担ってオバマ政権は誕生した。 この8年間は大景気後退からの回復過程であったが、重要なことはこの過程でさらに経済格差が拡大し
なぜ日本の男は苦しいのか？ 女性装の東大教授が明かす、この国の「病理の正体」（小野 美由紀） @gendai_biz
「東大教授なんて、高い高い断崖絶壁の上を走るレールを、ひたすら一人で登り続けているようなもの。レールを太くて頑丈にすればするほど、どんどんそこから外れることができなくなる。“レール”って、何のことか分かる？ それは、『男らしくあれ』っていう強迫観念。東大教授の大半は男だからね」 そう語るのは、東京大学東洋文化研究所の教授・安冨歩（52）だ。 身体的には男性だが、普段からスカートやワンピースなどの女性の装いをし、テレビ番組や講演会にもその姿で出演する。2014年10月、マツコデラックスの番組「アウト×デラックス」（フジテレビ系）にて「女性装の東大教授」として取り上げられ大きな話題を呼んだ。 装いのみから注目を集めているのではない。気鋭の経済学者としても注目を浴びている。 特に3.11の原発事故後に出版された『原発危機と「東大話法」―傍観者の論理・欺瞞の言語』（2012年1月出版）では、原発事
【独占インタビュー90分】小泉今日子わがアイドル時代、そして『あまちゃん』のことを語る（週刊現代） @gendai_biz
【独占インタビュー90分】小泉今日子わがアイドル時代、そして『あまちゃん』のことを語る 取材・文：一志治夫 10代の頃から周囲を大人に囲まれ、自分が「アイドル」であることを心得ていた。あれから30年。いつ自分を見失ってもおかしくない境遇だったのに、なぜキョンキョンは、格好よく生きられるのか? なぜ「やる気」になったのか 「"朝ドラ"は、友だちがお母さん役やお父さん役で出ていたりして、ここ何年か欠かさず見ていたんです。彼らからは、撮影がすごく大変だって聞いていたし、私自身、"国民的"みたいなところにあまり近づかないようにしてこの何十年間は生きてきた感じがするんですね。だから、最初に朝ドラという言葉だけ聞いたときは、めんどくさ、という気持ちになったんです。 もともと私は、アイドルという役割から始まっているから、"国民的"というのは、ある種経験してきたことで、だから、あえて違うことを経験したいと
白河桃子 × 駒崎弘樹 ～安倍政権は産んで働く女性の味方なのか?～【第3回】 「一般の声を政治に反映させるためにはロビイングの技術が必要です」（白河 桃子） @gendai_biz
白河桃子 × 駒崎弘樹 ～安倍政権は産んで働く女性の味方なのか?～ 【第3回】 「一般の声を政治に反映させるためにはロビイングの技術が必要です」 【第2回】はこちらをご覧ください。 女性活用を成長戦略に据えた安倍政権 白河: 今回、安倍政権が女性政策にあれだけ言及したので、「なんだ、女性手帳って」とか「なんだ、3年抱っこし放題って」とか批判も非常に多いんですけれども、駒崎さんは結構冷静に評価しているじゃないですか。 私もすごくいいと思ったんです。首相があんなことを言ったのって初めてなんですよ。しかも、結婚する前の人たちへの支援、女性活用、子育て世代への支援、その3つの柱が全部連動しなきゃいけないということを正式に言ってくれたのは初めてじゃないかと。 駒崎: 女性活用が成長戦略だ、というふうに位置づけたのは画期的ですよね。 白河: 今まで誰も言ってくれなかったことですから。 駒崎: 今までは
iPS騒動男に独占インタビュー 森口尚史、吠える!東大批判と『ロンリー・チャップリン』大熱唱（フライデー） @gendai_biz
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シャープ元幹部が実名で明かす 日本のテレビが韓国製に負けた「本当の理由」（週刊現代） @gendai_biz
日本を代表する電機メーカーが軒並み巨額の赤字に陥っている。経営者たちは円高や欧州不況など外部環境のせいにするが、言い訳に過ぎない。トップが舵取りに失敗し、決断を間違えた瞬間があった。 絶頂からあっという間に転落 '07年に社長となった片山幹雄さんの下で、シャープは大阪・堺市にあった新日鐵の工場跡地に液晶パネルと薄膜太陽電池の超巨大工場を新設しました。 「グリーンフロント堺」と名付けられたこの巨大工場に投じられた資金は、協力会社の分も合わせると実に1兆円。うち3800億円が第10世代と呼ばれる最新鋭の液晶パネル製造工場への投資でした。 液晶ディスプレイの性能と価格を決定する大きな要因は、いかに大型のパネルを作れるかです。堺工場は、40〜60インチの大型ディスプレイの市場が立ち上がることを予測して建設されたものでした。三重県・亀山工場で成功した、液晶ディスプレイからテレビまで一貫して生産する「
韓国政府も「グル」日本の先端技術が堂々と盗まれていく（週刊現代） @gendai_biz
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国立公園での地熱発電開発に光明!頑固な環境省を方針転換させた"強力包囲網"（町田 徹） @moneygendai
ようやく山が動き始めた---。 先々週、本コラムで環境省に対して再考を促した国立公園と国定公園の地熱発電所の建設規制(｢羊頭狗肉の規制緩和 地熱発電を阻む環境省のレンジャー魂｣)について、政府の行政刷新会議や国家戦略室のエネルギー･環境会議、経済産業省･資源エネルギー庁の3者がそれぞれ、頑なだった環境省から譲歩を引き出すことに成功したという。 肝心の環境省がまだ新方針を盛り込んだ通知を公表しておらず断定するのは危険だが、世論を無視して省益の追及を優先する官僚が多い中で、今回、環境省が世論の高まりに真摯に耳を傾けたのだとすれば、おおいに評価に値するできごとだ。 今回のいくつかの合意が、2001年に稼働した八丈島発電所を最後に、13年間にわたって発電所新設が凍結されてきた地熱発電の建設の再開や、原子力発電偏重だったエネルギー構造の転換に繋がるかどうか、筆者も国民の1人として引き続き注意深く見守
「子供をダメにする」親の研究〜3000人の聞き取り調査で分かった！（週刊現代） | 現代ビジネス | 講談社（1/5）
「子供をダメにする」親の研究〜3000人の聞き取り調査で分かった！ 獨協医大・永井伸一名誉教授が明かす 塾に通わせ、習い事をさせ、育児本を読んで研究する。親は我が子を「できる子」に育てようと奔走する。でもその努力、実は逆効果かも……。あなたの子育て、間違ってるかもしれません。 「両親とも教師」の家庭は危ない 今から25年くらい前からでしょうか。入学してくる学生が、あまり勉強をしなくなっているということに気付いたんです。 医大に合格するくらいですから、暗記力は高いのですが、知識を入れて出すだけのロボットのような、自分の頭で考えない子供が目立ってきました。 そこで、成績の良くない学生の中でも特に問題の多い学生については、本人はもちろん親へのヒアリングも行い、どのような子育てをしてきたのか、聞き取り調査を始めたんです。 分析してみると、面白い結果が出ました。親の社会的ステータスや職業、育て方が、
株価は３０年前の水準にまで低迷！パナソニックを迷走させた中村邦夫会長は潔く責任を認めて去るときではないか（井上 久男） @gendai_biz
1月２４日、国会で初の所信表明演説をした野田佳彦首相は、「松下政経塾」の第一期生である。同塾は１９７９年、松下電器産業（現パナソニック）の創業者である松下幸之助氏が創設、「地盤、看板、カバン」のいわゆる「３バン」がない人材が政治家になれる道筋を作った日本のリーダー養成塾として知られる。 民主党の前原誠司政調会長、玄葉光一郎外相、今回の改造で初入閣した松原仁国家公安委員長（拉致問題担当相）はいずれも政経塾ＯＢ。福山哲郎前官房副長官もそうだ。政経塾ＯＢではないが、鳩山政権で官房長官を務め、今回再入閣した平野博文文部科学相はパナソニック労組出身である。民主党政権は「パナソニック政権」でもある。 民主党政治も全く駄目だが、本家筋のパナソニックの経営も絶不調だ。幸之助氏は草葉の陰できっと泣いていることだろう。
地震予知の第一人者・長尾年恭東海大学教授「首都圏直下型M8」「東海地震M9」はまもなく来るものと覚悟してください（週刊現代） @gendai_biz
「二度とこんな悲劇は見たくない」。3・11には誰もがそう思った。だが、いまこの瞬間にも、列島直下では異変が進行している。この世の終わりに見えた大震災すら、実は〝始まり〟に過ぎないのだ。 来る時期が早まった 「今後、首都圏直下型を含めて、大きな地震が複数回、起きる可能性があります。2011年3月11日の東日本大震災以来・・・・・・というより、正確には1995年の阪神・淡路大震災から、日本列島は地震活動が活発になっているのです」 こう語るのは、東海大学海洋研究所地震予知研究センター長の長尾年恭教授である。 長尾教授の専門は、固体地球物理学、地震電磁気学、地震防災など。大学院在学中に南極越冬隊などに参加し、その後、金沢大助手などを経て、現職に就いた。地震予知研究の第一人者の一人であり、前兆現象の研究者としても知られる。 その長尾氏が、「近い将来、大地震が起きる可能性がある」として、警告を発してい
ＮＡＳＡの科学者の３６％はインド人。世界を席巻するインド人の頭脳を知るために、わずか年間３０万円の「インド留学のススメ」（田村 耕太郎） @gendai_biz
ＮＡＳＡの科学者の３６％はインド人。世界を席巻するインド人の頭脳を知るために、わずか年間３０万円の「インド留学のススメ」 アメリカの医師の約４割がインド人 久しぶりにインドを訪れた。その混沌と熱気に圧倒された。すべての格差にも驚いた。富、技術、教育、食事、同じ時代に同じ空間に存在しているとは思えないほどの違いがあった。今回はインド人と教育について書いてみたい。優秀な人間はずば抜けて優秀だと思った。 数学の０を生み、世界的宗教や哲学の発祥地でもあるインド。昔から人口が多いので人並み外れた優秀な頭脳の持ち主が現れる可能性ももちろん高い。今でもＩＴや経済学そして医学の世界でもインド人が活躍している。アメリカの科学者の12%、医師の38%、NASAの科学者の36%がインド人だという。ハイテク企業で見てみると、マイクロソフトの従業員の34%、IBMの従業員の28%、インテルの17%、ゼロックスの13
体育会系もかなわない軍隊出身者のド迫力！ハーバードビジネススクールを席巻する「ミリタリーエリート」（田村 耕太郎） @gendai_biz
体育会系もかなわない軍隊出身者のド迫力！ハーバードビジネススクールを席巻する「ミリタリーエリート」 日本の若者は彼らとの「戦争」に勝てるか ハーバードが士官学校に ビジネスのウエストポイント（士官学校）といわれるハーバードビジネススクール（ＨＢＳ）。先が読めないビジネスという名の戦場で、リーダーシップを発揮して勝利に導く人材を育成するのがＨＢＳの役割ということだ。しかし、このところ、ＨＢＳは本物の士官学校になりつつある。入学者の一割（約１００名）は軍隊出身者となり、学生会長や成績優秀者も軍隊出身者が総なめし始めているのだ。 今回はアメリカの教育界、いやビジネス界で台頭しているミリタリーエリートについて紹介したい。 ＨＢＳ教授陣の中でも、次世代スターの代表と言われるラマーナ・カーシク教授が先日10日間ほど来日していた。情報公開、企業統治から政治経済まで幅広く研究し教鞭をとるカーシク教授。わず
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