来年も作りたい!ふきのとう料理を満喫した 2024年春の記録 春は自炊が楽しい季節 1年の中で最も自炊が楽しい季節は春だと思う。スーパーの棚にやわらかな色合いの野菜が並ぶと自然とこころが弾む。 中でもときめくのは山菜だ。早いと2月下旬ごろから並び始めるそれは、タラの芽、ふきのとうと続き、桜の頃にはうるい、ウド、こ…
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来年も作りたい!ふきのとう料理を満喫した 2024年春の記録 春は自炊が楽しい季節 1年の中で最も自炊が楽しい季節は春だと思う。スーパーの棚にやわらかな色合いの野菜が並ぶと自然とこころが弾む。 中でもときめくのは山菜だ。早いと2月下旬ごろから並び始めるそれは、タラの芽、ふきのとうと続き、桜の頃にはうるい、ウド、こ…
2006年12月28日02:00 カテゴリMoney 襟も残業手当も真っ白 残業手当とボーナスは、払った事はあるけどもらった事が無い弾です。 ITmedia News:残業代がなくなる? 「ホワイトカラー・エグゼンプション」とは 労働時間の規制を受けない働き方を認める「ホワイトカラー・エグゼンプション」。厚労省が早期導入を目指すが、労組が強く反対しているほか、経済界でも意見が分かれている。 ぶつぶつぶろぐ: エグゼンプションというわけで、メリットに見える融通の利く就業時間も一攫千金も夢でしかなく、逆に年収は下がるわ残業しまくることになるわは現実のことで、雇用者側の人件費カットの効果はあっても、従業員側には全然いいことないのですわ。 これを「サービス残業の合法化!」と見る社員(あえて従業員とは書かない)もいるだろうし、「なあんだ、今までと変わらないじゃん」という中小企業主もいるだろうけど、一
2010年03月05日08:00 カテゴリValue 2.0 笑い事ではなくなってしまった都市伝説をみっつを論破するを一つ論破する 他の二つはとにかく、真ん中の一つが破綻している。 金融日記:笑いごとではなくなってしまった都市伝説みっつを論破する 都市伝説2: 派遣労働は派遣会社が派遣社員の給料をピンハネして搾取するので禁止すべき ひとことでいえば、ピンハネで搾取されていると思うなら辞めればいいじゃんということです。 先進国はどこでも職業選択の自由が保障されているので、何人たりとも強制労働させられることはありません。 この論法のどこが詭弁かというと、本来は定量的な「自由」というものを、あたかも定性的なものであるかのごとく語っていること。私自身の実例を上げると、実家が全焼して大学を中退したての時の私と、404でぐぐっても 弾でぐぐってもトップに来る今の私とでは「自由」の量が違うのに、どちらも
今日は昔からあるみっつの神話というか都市伝説を論破しようと思います。 というか、こんなバカなこと誰も信じてないと思っていたので、いちいち本ブログで書くこともないと思っていたのですが、気がついたら民主党の先生方がリアルで変な政策を実行しようとしていたり、実際にもう片足突っ込んでしまっていたりと、まったくもって笑いごとではなくなってしまったようです。 都市伝説1: 郵政を民営化して株を上場すると鬼畜米英に日本国民の財産を収奪される ネットとかでこんなことをいっている人がたまにいます。 本ブログや僕のツイッターにもこのようなコメントが届くことがあります。 しかし、こんなユダヤ人の陰謀並みの話なんてだれも相手にしていないと思っていたら、こんな恥ずかしいことを平気でテレビでいっていた政治家が当選したり、亀井さん、鳩山さん、小沢さんの、社会主義&独裁者によって電光石火の如く郵政の株式上場が凍結されてし
内部留保というバズワードがちらほら出てきました。 トヨタ内部留保13兆円 正社員化 財源は十分 http://www.jcp.or.jp/akahata/aik07/2008-11-20/2008112005_01_0.html 雇用を守れという主張そのものは言えばいい。 ところがその後ろ盾となっている理屈がめちゃくちゃ。嘘つきなのか無学なのか。 そのなかでトヨタグループは、経常利益を大幅に伸ばしました。内部留保(隠し利益)は、〇三年度の九兆五千億円から〇七年度の十三兆九千億円へと、一・五倍近くも増やしています。非正社員の汗と涙で積み増しした内部留保です。 内部留保を「隠し利益」と定義すること自体間違い。だって隠してないモノ。 企業活動を通じて利益が出た際には、税引き前利益から税金を引き、その後に配当を出し、その後に残った利益を社内に残します。それが内部留保です。決算をみればどれくらい利益
すくらむ国家公務員一般労働組合(国公一般)の仲間のブログ★国公一般は正規でも非正規でも、ひとりでも入れるユニオンです。 今朝の朝日新聞をはじめ各紙が報道していますが、鳩山首相が「大企業の内部留保への課税を検討する」と発言したそうです。日経ネットでは、鳩山首相が「①所得税の最高税率引き上げ、②証券優遇税制の見直し、③大企業の内部留保課税――などを今後の税制改正で前向きに検討する考えを示した」と報道されています。 すべての企業の内部留保は、1998年度の209兆円から2008年度には428兆円と10年間で2倍以上、219兆円も増え、そのうち大企業の内部留保が半分以上を占めています。この10年で「貧困と格差」が拡大した大きな要因となっている大企業の内部留保を社会に還元させる具体的な方法について、政府としてぜひ検討してもらいたいものです。 国公労連は、“各企業は「利益至上主義」に陥ることなく、今こ
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