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五輪スポンサーに雁首揃える大新聞6社に「開催に賛成なのか」直撃してみたら「すごい回答」が返ってきた（NEWSポストセブン） - Yahoo!ニュース
『週刊ポスト』（5月24日発売号）が、東京オリンピック・パラリンピックの是非を考える貴重なデータを公表している。スポンサーとなった71社の企業を対象にアンケートを実施し、1、7月開催に賛成か、2、開催の場合は無観客にすべきと思うか、3、有観客で開催の場合、社員に会場での観戦を推奨するか、という3つの質問を投げかけた。国民の7割、8割が反対する巨大イベントを3720億円もの協賛金で支えている彼らには、「なぜ五輪を後押ししているのか」を答える義務がある。 【写真】総理会見では厳しい質問をするのはフリー記者、外国人記者ばかり 実は、こんな当たり前の報道が他メディアでできないことこそが日本の重大事なのだ。その理由は簡単だ。世界のどこでも、これまでの五輪ではあり得ないことだったが、今回は国内の大手新聞社すべてが五輪スポンサーに名を連ねているからである。五輪には莫大な税金が投入され、環境負荷や国民負担
将棋スマホカンニング疑惑で朝日vs読売の「盤外戦」勃発
将棋界で最も格が高いとされる棋戦・竜王戦。この頂上決戦の挑戦者となるはずだった三浦弘行九段（42）がスマホで“カンニング”していたという疑惑がメディアを賑わせている。だがその裏側では、棋界のメインスポンサーである大手新聞社の熾烈な争いが起きていた。 〈三浦九段、竜王戦出場停止、将棋連盟、ソフト使用疑い聴取〉 これは、朝日新聞が最初に「将棋カンニング疑惑」を報じた際の見出しだ。三浦九段は対局中に席を離れ、スマホ搭載の将棋ソフトを使ってカンニングした疑いで日本将棋連盟（以下、連盟）から今年12月末までの出場停止処分を受けた。現タイトル保持者の渡辺明竜王（32）が『週刊文春』で「間違いなく“クロ”」と実名告発したことで、騒動はさらに大きくなった。 火付け役となった朝日は10月13日の社会面で〈タイトル戦の挑戦者の変更は極めて異例〉と大きく取り上げ、事の重大さに言及した。 さらに翌14日の紙面でも
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