これが米第七艦隊の実力！ 所属の不沈空母「やまと」で極東の戦力は十分 - bogusnews
民主党の小沢一郎代表が在日米軍について「駐留は第七艦隊だけで十分」と発言したことが、大きな波紋を呼んでいる。政府・与党側は「空軍も陸軍も要らないとは非現実的」「わが国自身が軍備増強せよということか」と猛攻撃に出ているが、実は第七艦隊には 「単独で陸海空の軍事作戦を展開できる最強の不沈空母」 が配備されており、事実上一隻のみで極東有事に対応できる状態であることが27日までにわかった。 今回、存在が明らかになったのは米第七艦隊所属の 不沈空母「やまと」 だ。やまとは、甲板の総面積約38万平方キロメートルという、世界最大級の空母。乗員1億2千万人、動力は一部原子力で補給さえ受ければ無寄港での長期作戦行動も可能だという。注目すべきは、その巨大さゆえ、艦載機だけでなく陸軍や海兵隊などあらゆる戦力を積載可能だという点。陸海空のあらゆる有事に対応できる状態で日本海付近に駐屯している。 また、主に積んでい
いきいき集落に続き「いきいき医療」、医療崩壊の新呼称決定 - bogusnews
宮崎県が過疎化で生活が維持できなくなった集落の呼称を“限界集落”から“いきいき集落”に変更して話題を呼んでいるが、このみごとなアイデアをさっそく厚生労働省も取り入れることが2日決まった。これまでなにかとネガティブなイメージを与える原因になってきた「医療崩壊」を、 「いきいき医療」 と改称するというもの。省令により即日公布され、違反した場合は処罰される。 医療崩壊という言葉については、急に産気づいた妊婦が救急受け入れ先がないために死亡したり、そもそも人手が足りず看板を下ろす病院が続出したり、医師も看護師も過重労働で毎日死にそうだったり、ちょっと皮を切るだけなのに10万以上取られて保険が効かなかったり…と、ネガティブなイメージが巷間に流布され社会を暗くする一因となっていた。 厚生労働省では 「暗いイメージはあくまで一面的なものの見方。救急車がたらいまわしで駆けずり回っているのも、医師・看護師が
【オピニオン】通り魔対策：派遣に強制労働を！ 老人を収容所に！ - bogusnews
＜床屋政談専門家・松村喜秀さん＞ このところ通り魔事件が増えている。体感では昔のおよそ100倍くらいにはなっている感じだ。身勝手な理屈をつけ、何の罪もない人々を襲う。あきれ果てた発想だ。こうした犯罪への対策は三つほど考えられる。ひとつめは、銃やナイフはもとより包丁などの武器を極力入手しづらくすること。いまや食事は何でもコンビニで手に入る。ふつうの人に包丁は必要ないはずだ。もうひとつは防犯カメラの増設だ。凶悪な事件の多い昨今、反対する人は少ないのではないか。筆者も近所の女子トイレなどに防犯カメラを設置しては楽しんでいる。 三つめの対策は、犯罪予備軍である派遣労働者をきびしく取り締まることだ。秋葉原の事件でも容疑者は派遣社員だった。サービス残業もなく気楽に時給で働く無責任な彼らが、犯罪に走る傾向の強いことは容易に想像できる。社会的倫理を身につけたまっとうな社会人に育てるため、 「すべての派遣社
「小中学生にはことば教えない」有害情報対策で教育再生懇提言 - bogusnews
政府の教育再生懇談会（座長：安西祐一郎慶応義塾塾長）は、17日都内のホテルで会合を開き、子どもたちを有害情報から守るために 「小中学生にはことばを教えない」 とする提言をまとめた。ことばが出会い系サイトでのやりとりのほか、ポルノ情報の交換、いじめなどに使われ青少年の健全育成に悪影響を及ぼしている事態を重く見たもの。 提言の中では、学校のカリキュラムはもちろん家庭教育の場でも「ことばを教えないこと」を原則として要請している。これまでの有害情報対策では、「規制してもすぐに新手が法の網をすりぬけてくる」ために実効性が低かった。あらゆる情報の基本となることばに制限をかけることで、抜本的解決をはかる。 懇談会の席では、 「そもそもことばを覚えさせることには、反体制・反日思想を育んでしまうリスクがある。“子どもにはことばを身につけさせない”という教育的メッセージを発するべきだ」 と満場一致で可決された
バレンタイン、贈るなら「フェアトレードチョコ」─恵まれない男性に - bogusnews
アフィリエイト購入のフェアトレードはこちらのリンクから！ ニカラグア産 コーヒー生豆 フェアトレード1kg 「フェアトレード」が人気を呼んでいる。恵まれない子どもたちを支援するため発展途上国の製品を公正な価格で購入するという運動だが、最近ではさらに広がりを見せ 「バレンタインもフェアトレードで」 という動きが活発になっている。 都内在住の会社員・城田英美子さん（23）。例年なら付き合っている彼氏やイケてる男子のためにバレンタインチョコレートを買いあさっている時期だが、今年は違う。きっかけは昨年のクリスマスイブ。街でエロゲーをひとり買い漁っているオタク男性を目撃したことだ。華やかな世界しか知らなかった英美子さんは、みすぼらしいユニクロルックの彼に強い衝撃を受けた。 「カッコいい男性が一方的にイイ思いをする陰で、恵まれない男性がどんなにつらく理不尽な境遇に追い込まれているかを知って…。あしたは
世界同時株安─背景に謎のロシア人？ 市場は戦々恐々 - bogusnews
世界の株市場を揺るがしている同時株安…。関係者のあいだでは「大恐慌につながらないよう早急な対策が必要だ」との期待感が盛り上がっているが、実のところ株安の原因がわからず、対抗措置の取りようもないのが実状だ。しかし、ここにきて 「あるロシア人による市場介入が原因ではないか」 との指摘が急浮上。注目を集めている。 指摘しているのはロシアのジャーナリストであるアレクセイ・トルストイ氏。同氏が身の危険をかえりみず株市場の表裏を取材したところ、とある 「ロシア人のおじいさん」 の存在が浮かび上がった。このおじいさんは市場に大量の株を安値で放出。価格操作を繰り返し株価暴落を引き起こしたというのだ。これが「世界的な同時株安につながった」とするのが、トルストイ氏の見方だ。 氏がさらに追跡調査を進めたところ、このおじいさんは「一介の農民」を自称しつつ、実際にはおばあさん・孫・犬・猫・ねずみからなる謎のひみつ組
「世界最薄は我が社のノート」日本メーカーがアップルに反論 : bogusnews
米アップル社が現地時間15日に発表した新型ノートで「世界最薄」を主張していることについて、日本のメーカーから物言いが入った。 「我が社のノートこそ世界最薄。勝手に世界一を僭称するのは、アップルのイメージ先行な詐欺的商法のあらわれだ」 と言うのだ。 アップルが発表した新型ノートは「MacBook Air」。公称で4ミリ～1.94センチという薄さがウリで、スティーブ・ジョブスCEOは記者会見で「世界最薄」をうたっていた。これに真っ向から異論を唱えたのが、日本の文具メーカーの雄・コクヨ（本社：大阪）だ。創業明治38年の老舗。高品質なノートづくりには定評がある。同社の黒田章裕社長は 「4ミリで世界最薄？ 弊社のノートなら1ミリから豊富なラインアップを取りそろえている」 と訴える。 コクヨ製ノートの一例を挙げると、アップルの新製品とおなじゼロスピンドルタイプが厚さわずか1ミリ（「キャンパスノート」タ
史上初、新聞社に電波法違反で行政指導─産経新聞 - bogusnews
総務省は10日、強力な電波を垂れ流し国民に迷惑をかけている新聞社に対し、電波監理法に基づき是正勧告の行政指導をおこなうことを決めた。新聞社が同法違反で指導を受けるのは世界的にも例が少なく、国内でははじめて。 指導を受けるのは東京に本社をもつ「産経新聞社」。全国紙を標榜しながら地方紙の東京新聞以下の部数であることで知られ、最近では薄っぺらい中身に見合うほど安い金額でネットのポータルサイトに記事を売るなどして糊口をしのいでいた。 是正勧告の対象となったのは、同紙が 「記事で強力な電波を発信し続けている」 点。調べによれば、産経新聞は2006年ごろから無免許で 突然「反進化論」キャンペーンをぶちまける まったく才覚のない男を「国民的人気」とヨイショしまくる 共産主義者でもよう言わんような徴農制を提唱する など、見過ごせないほど大出力の電波を発信するようになったという。最近も「どう考えても賞味期限
日産、スズキとタイでエコカー製造─新技術で生臭さ半減 - bogusnews
日産自動車（本社：東京）は7日、スズキとタイを利用したエコカーの本格製造に着手することを明らかにした。従来市場投入を阻んできた問題を新技術の投入で解決、実用化のメドをつけた。 地球環境にやさしいエコカーについては出世魚を採用したトヨタの「ブリウス」が市場で先行。日産は後塵を拝してきた。特に日産が原料に採用したスズキは「足がはやい」という利点はあるものの、 「生臭い」 「メインディッシュとしては物足りない」 など大きな欠点を抱えており、一時は製品化を絶望視する声が社内でも聞かれた。 今回、日産の技術陣は 水揚げ後、すぐに血抜きしてあらいにする 皿にしょうがを添える セットでタイめしを出す ことによってこうした問題の解決に成功。今後2年以内に実製品化するメドが立ったという。同社広報部は 「タイは小骨が多いので気をつけて食べてほしい」 とやさしいお母さんのように話す。 7日の築地市場は日産の発表
アルファブロガー認定恐怖症「苦しみ理解して」─患者の悲痛な訴え - bogusnews
ネット時代ならではの難病に、人知れず苦しんでいる人たちがいる。アルファブロガーに認定されることに異常な恐怖を感じ、最悪の場合死に至ることもあるという奇病、 「アルファブロガー認定恐怖症」 の患者たちだ。病気の存在があまり知られていないため、世間の無理解に苦しむ彼らの日常に迫った。 「こわい、こわいよ！」 端麗な容貌の美青年がうなされている。硬派ニュースサイトを運営するbogusnews編集主幹さん（28）だ。アルファブロガー認定恐怖症（ABCD。Alpha Bloggers Confirming-phobia Disease）を発病して三年になる。blogに執筆した記事が世間の信頼を集め尊敬されると原因不明の悪寒が全身を駆けめぐる─そんなABCDのつらい症状に、長く苦しんできた。 「毎日が恐怖との戦いです。できるだけ症状を和らげるため、最近ではわざと記事のクオリティを落としたりもしているの
＜ソフトバンク利用者＞彼女に勝手に機種変更されるトラブル多発か - bogusnews
携帯電話会社のソフトバンクモバイルを利用中の男性のあいだで、「いつの間にか彼女に“機種変更”されていた」という事例が相次いで報告されていることが、5日までに弊紙の調べでわかった。被害者は全国に分布しており、多大な精神的ダメージを被っていることからソフトバンクは真摯な対応を迫られることになりそうだ。 都内在住のA男さん（32）もトラブルに遭ったソフトバンク利用者のひとり。彼女とは数年来のつきあいで、終電後に六本木に呼び出されて車で家まで送ったり、毎月高価なバッグをプレゼントさせられるなど仲むつまじい日々を送ってきた。しかし先日、彼女は 「わたし、証券会社勤務のイケメンと結婚するんだー」 と告白。いつの間にかA男さんからイケメンへと“機種変更”していたことがわかった。A男さんはショックのあまり、このところ彼女の髪の毛を封入したわら人形に釘を打ち付ける毎日を過ごしている。 弊紙が調査した結果、A
今季の世界バカ首脳大会、日本人入賞絶望か - bogusnews
開会式が今月末に近づいている「世界バカ首脳大会」。日本勢の活躍に期待が寄せられていたものの、有力選手の出場辞退という直前の番狂わせで先行きに暗雲が垂れ込めている。代わって優勝が確実視されるのが、脂ののったベテラン選手が好調なアメリカだ。 例年カメルーンのバカで開催されるこの大会。ここ数回、日本選手が思いのほかふるわずメダルを逃してきたため、日本LDP（低能ダメバカ協会）は選手の基礎力に重点をおき強化合宿を繰り返してきた。その結果、「国語力」「算数」「歴史」の3部門で「メダル間違いなし」の有望選手を育て上げることができた…ハズだった。 だが、大会まで一ヶ月を切った今月はじめ、この選手が突然遁走。LDPは急きょ代役を送り出さねばならなくなった。とはいえ準備期間不足はいかんともしがたく、とても世界レベルの強豪と渡り合えるような選手は調達できずじまい。関係者からは「もっと適任なバカがいたのではない
「征夷大将軍」騙る悪質なサイトを確認─公式サイトが注意喚起 - bogusnews
「わたしは征夷大将軍です」─そんなデタラメなウソで民衆をだまし支配しようと、悪質なフィッシングサイトが活動していることが21日までにわかった。征夷大将軍公式ホームページでは「最高権力者の名を騙るとはふとどききわまりない。だまされないで」と注意を喚起している。 このフィッシングサイトが見つかったのは21日の午後。「征夷大将軍大沢和宏のページ」などとウソばかり書き連ね、閲覧者をだまそうとしていた。たまたま城下を見回っていた岡っ引きがこれを発見。幕府に通報したことで発覚した。 幕府の征夷大将軍執務室によると、このフィッシングサイトは本来の征夷大将軍ホームページと異なり、 日本の将軍なのにドットコムドメインで運営している 日本の将軍なのに日本語ドメイン名でない 怪しげなワーキングプアの写真が掲載されている 信頼できる認証機関「ペリサイン」のマークがない といった違いがあるという。 征夷大将軍は清和
「野生の王国」サル山特集放送中止─自民総裁選連想させると - bogusnews
TBSは、21日に系列各局で予定していた自然ドキュメンタリー番組「野生の王国」の放映を見合わせることを決めた。内容が現在選挙戦中の自民党総裁選を連想させる─との理由。 21日の同番組は「サル山のボス争い」特集を予定。永田山動物園のサル山を舞台に、腹痛で群れを追われたサル「シンゾー」の跡目を狙って「ハゲ頭のヤス」「悪人面のタロ」の2匹が権謀術数を繰り広げるようすを追うという内容だった。 しかし、出てくるサルの知能レベルといい茶番劇ぶりといいあまりにも総裁選に似通っているため 「わが国唯一にして至高の政権与党である自民党をサル山と揶揄するのか」 と局内外から自粛の意見が相次ぎ、放映見送りの運びとなった。 21日の同枠では替わりに、口のゆがんだ男の顔がサブリミナル効果で挿入されたアニメ「ローゼンメイデン」の再放送が行われる。
ライブドア周辺で刺身からタンポポ消える─職人がスト敢行 - bogusnews
東京都港区にあるIT企業・ライブドア。18日、同社が入居する赤坂ツインタワービル周辺で、定食屋・魚屋の出す刺身からタンポポがいっせいに消えるという珍事があった。刺身の上にタンポポをのせる職人らが、ライブドア社員の暴言に抗議してストに突入したためだ。近隣で生活する人々は「刺身がまずくなる…」と困り果てている。 ライブドアからほど近い定食屋「弁慶」で人気のメニュー「刺身の一品盛り」からも、この日タンポポが消えた…。 「私たちの職業を不当に貶める発言は許さない」 と、ストライキ中のタンポポ職人は怒る。問題になっているのは、ライブドアに勤めるワーキングプアの摩羅怒張氏（30）が 「タンポポをのせる人はマークアップエンジニア以下」 などの暴言を自身のブログで連発している件。これがネット上で反感を呼び、周辺の職人総勢120人が参加する今回の大ストライキへとつながったのだ。 労働組合「タンポポユニオン」
安倍首相に家族だんらん法適用、「今後はだんらんに励みたい」 - bogusnews
厚生労働省は12日、 「職責にしがみつくあまり、だんらんをないがしろにしている」 として、安倍首相に対し家族だんらん法に基づき辞職を求める行政指導を行った。首相はこれを受諾、「今後はだんらんに励みたい」として辞任する意向を明らかにしている。 安倍首相については、就任以来 憲法改正 教育基本法改正 国語力が同レベルのブッシュ大統領のご機嫌伺い で忙殺される状態が続いており、かねてから「働き過ぎ」「だんらんがない」と指摘されていた。今回の指導は先ごろ成立した家族だんらん法の 「月20時間以上の残業が半年以上続いた者には辞職を勧告する」 という規定に基づいたもの。だんらん法が大臣に適用されるのははじめて。 午後2時から記者会見に臨んだ首相は、 「今まで家庭をかえりみなかったことは家族だんらん法違反であり、万死に値する。罪の重さを厳粛に受け止め、勧告どおり職を辞することにした。今後は家に帰り、これ
家族だんらん法に感謝の声続々「去年亡くなった祖母に会えた」 - bogusnews
舛添要一厚生労働相は11日、新しい働き方を提案する法制度として「家族だんらん法案」の成立に尽力していく方針を明らかにした。残業代をゼロにすることで家族のだんらんを取り戻すのが主眼のこの法律。経団連などが歓迎するのはもちろんだが、成立前に先行して導入されている職場では働き手からも「家族との時間をもてた」と感謝する声が次々と寄せられている。 「久しぶりに会ったおばあちゃんは、優しくほほえんでぼくを迎えてくれました…」 と話すのは、都内IT企業に勤める田中芳次さん（29）。田中さんの会社はモデルケースとして二十年ほど前から家族だんらん法を試験的に適用されている。田中さんも制度を活用し、月250時間程度のサービス残業を自発的に行って生産性を高めていたところ、今年6月にオフィスのトイレで突然倒れた。 昏睡状態に陥った田中さんは、美しい花が咲き乱れる世界で去年亡くなったはずの祖母と再会。運び込まれた病
赤坂で国内初のダイヤ発見─「日本で採れない」定説覆す - bogusnews
日本列島では産出されない─そんな定説の信じられてきたダイヤモンドが、東京・赤坂で発見されていたことが10日までにわかった。国内初の画期的な事例として、札幌市において開催中の日本地質学会で詳細な報告が行われる予定。 ダイヤが見つかったのは、赤坂の高級レストラン「シル・ブプレ」。発見者は9日夜来店した吉田浩史さん（30）と小森祐実さん（26）だ。祐実さんの話によると、 「ヨッシーって異性を感じさせないところが魅力だと思うの。これからもいいお友だちでいましょうね」 と談笑した直後、運ばれてきたシャンパングラスの底にダイヤがあるのを見つけた。「こんなところにダイヤが！」と、店内は（なぜか落ち込む吉田さんを除き）一時騒然となったという。 検査を依頼された名古屋大地質学研究室の水上知行さんによれば、このダイヤはおよそ0.25カラット。価値にしてワーキングプアの給料三ヶ月分に相当する。 「これだけの大き
日本共産党、参院選後に会計監査法人に転身 - bogusnews
日本共産党（本部：東京都）は20日、参議院選挙後に同党を会計監査法人へと改組し発展的解消する─との計画を正式に発表した。安倍総理の国民的人気を相手にしてサヨク政党は苦戦を強いられており、現状では与党の前に惨敗することが確実視されている。共産党の発表はこうした現実をふまえ、参院選後の身の振り方を早期に示したもの。 共産党の監査能力の高さにはかねてから定評があった。石原都知事のガラパゴス周遊クルーズについて「相場より高い。業者にボラれすぎ」と指摘して知事を救った一件は記憶に新しい。最近では、議員のミネラルウォーター代・光熱費や事務所の地代・家賃まで逐一チェックしてくれる細かい仕事ぶりに、与野党問わず政治家から感謝の声が寄せられている。その業績はコスト意識の低い国民性から日本ではあまり評価されていないが、海外では「監査を頼むならジャパンのコミュニストだ」との声がしばしば聞かれる。20世紀最高の経
防災対策に“選挙”が効果─防対会議「365日選挙」を提言 - bogusnews
地震など災害対策の新しいありかたを検討する作業をすすめている「防災対策有識者会議」（座長：田所雄介博士）は16日、科学的研究の結果 「“選挙”に災害発生時の生物の反応速度を向上させる効能がある」 という事実が判明したことを明らかにした。この理論を応用すれば将来起こりうる首都圏直下型地震の際にも被害を最小限に食い止められる可能性がある─とのことで、同会議は「選挙を一年365日、毎日開催すべき」と提言している。 選挙の防災効果は、有識者会議が外部調査機関へ独自に委託して行った実験で判明したもの。「安倍総理」を実験動物に用い、適切な震度の刺激を与えて反応速度を見たところ、 選挙のないときに地震を起こした場合 （平成19年能登半島地震） →19日後 選挙期間中に地震を起こした場合 （新潟県中越沖地震） →0日後 にそれぞれ現地入りするなど、選挙のあるときに限って異常に「対応が早くなる」結果が出たと
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