タグ

ブックマーク / zen.seesaa.net (51)

  • メディア・パブ: ソーシャルメディアとマスメディア,勢いの差がくっきりと

    米国の代表的なソーシャルメディア(SNSやブログ)とマスメディア(新聞社サイト)について,それぞれの月間ユニークユーザー数や月間滞留時間が発表されていたので,比較してみた。 大まかに言えば,相変わらずソーシャルメディアが元気で,それに対してマスメディアサイトはいま一つか。 だが,ソーシャルメディアの中では勝ち組と負け組の色分けがはっきりと見えてきた。FacebookとTwitterが,この1年間,訪問ユニークユーザー数がもの凄い勢いで伸びてきている(現時点でも)。Tagged.comは不正メール勧誘で伸びてきている出会い系サイトなので無視する。その他では,ビジネスパーソン向けのSNSであるLinkedInが堅調に成長している。だが,その他の多くの有力サイトは頭打ちで,淘汰が進んでいるのがわかる。 勝ち組のFacebookとTwitterは平均滞留時間でもめざましい伸びを見せていた。 ●米ソ

  • メディア・パブ: 「新聞の終焉」を予告する最新データ

    米新聞社が奈落の底に落っこちていく・・・。米新聞協会NAA(Newspaper Association of America)が発表した米新聞社の広告売上データは,「新聞の終焉」を予告しているかのようである。 ある程度は覚悟をしていたものの,状況は悪化する一方で,やはりひど過ぎる。米国の新聞社は,広告売上に大きく依存している。今でも平均で総売上の7割近くを広告に頼っているはずだ。その広告売上が次表のように急降下しているのである。2009年第1四半期の総広告売上(新聞紙広告+オンライン広告)は66億ドルで,前年同期比でマイナス28.28%と落ち込んだ。特に関係者にとってショックだったのは,オンライン広告までが同13.4%減と2ケタ台のマイナス成長になったことである。これからのけん引役をオンライン事業に期待したのに。 米国の広告市場は季節要因で,第4四半期がいつも大きく膨らむ。そのため広告市場

  • メディア・パブ: 電子書籍端末「キンドル」のユーザー,大半が中高年者なのか

    Amazon電子書籍端末「キンドル(Kindle)」に飛びついているユーザーは,どうも大半が中高年者のようだ。 Kindleの出足は,これまでの電子書籍端末と違って,きわめて順調であるという。Citiも昨年だけで既に50万台が売られたと見ている。さらに,先日のKindle DXの発表時にAmazon CEOのJeff Bezosが,現在Amazon.comで販売された書籍の35%がKindle版であることを明らかにした。驚くべき割合だ。またPiper Jaffrayの予測によると,Kindle関連(Kindle端末+Kindle版出版物)の売上が,2009年に4億500万ドル,2010年に10億ドル近くに達するという。 Amazon.comのKindle Communityも盛り上がっている。マニアックなKindle中毒者が多そう。そのコミュニティーでAverage Kindle Own

  • メディア・パブ: NYタイムズが本当に危うくなってきた

    NYT(The New York Times Company)号が沈みかけている。 恐れていたように、NYT(The New York Times Company)の2009年第1四半期(1-3月)決算がやっぱり非常に悪い。この四半期で7447万ドルもの大きな赤字を計上してしまった。広告売上が前年同期比27%減と落ち込んだのが大きく響いた。第2四半期の広告売上も同じように落ち込むと見られており、NYTは当に危なくなってきた。 *NYT(The New York Times Company) の2009年1-3月期決算(単位:1000ドル) Sillicon Alley Insiderによると、同社のキャッシュフローは現在3400万ドルであるが、このような決算が続くようだと、同社の命はあと4四半期しかもたないという。 追記: インターネット事業も苦戦している。インターネット売上高(digi

  • メディア・パブ: 米新聞社が史上最悪の事態に,新聞協会のデータが露呈

    下り坂を転げ落ちる。米新聞業界の現状である。米新聞の2008年広告売上が米新聞協会NAA(Newspaper Association of America)から公式に発表されたが、心配したように厳しい結果となった。 2008年の新聞社媒体(新聞紙+オンライン)の総広告売上が、前年比16.6%減の378億ドルに落ち込んだ。そのうちオンライン広告は同1.8%減の31億ドルと、初めてのマイナス成長に沈んだ。 (ソース:NAA) 2008年の四半期別の推移を追っていくと、四半期ごとに広告売上の減り方が大きくなっているのに気づく。Print(新聞紙)広告売上がドンドン減っていくのは仕方がないとしても、これからの頼みの綱のオンライン広告売上までが大きく減り始めていることは気掛かりだ。2008年の第2四半期に前年同期比で2.4%減とマイナスに転じて以来、第3四半期が3%減、第4四半期が8.1%減と転げ落

  • メディア・パブ: WhiteHouse.govも“Change”,ブログやウィジェットでソーシャル化

    米国の第44代大統領にオバマが就任するや否や,スローガンの“Change”がまずWhiteHouse.govで実施された。下のスクリーンショットは,その時のトップページである。主人公がブッシュからオバマに代わった。 まず目が付いたのはブログ。Macon Phillips( the Director of New Media for the White House)が最初に投稿していた。ブログ記事の見出しは,ずばり“Change has come to WhiteHouse.gov”である。その中で,次の3点を強調している。 Communication -- Americans are eager for information about the state of the economy, ational security and a host of other issues. Trans

  • メディア・パブ: 米新聞社の危機,6年間で総広告売上が半減へ

    米新聞社の経営が悪化する一方である。景気後退で広告売上が激減しているためだけではない。景気が良くても読者や広告主の新聞離れが止まらないという構造的な問題を抱えているから,非常に深刻なのだ。 eMarketerが発行したレポート“ Newspapers in Crisis:Migrating Online”でも,景気回復後も米新聞社の広告売上が下げ続くと予測している。以下の表は,2012年までの米新聞社の総広告売上高を示している。2006年と2007年のデータは米新聞協会NAA(Newspaper Association of America)の発表値である。 2008年と2009年の不況時に,広告売上が激減するのは止むを得ないとしても,その後の景気回復に合わせてリバウンドを期待したいところ。だが,2010年以降に景気が良くなったとしても広告は減り続けるということだ。この表の広告費にはオンラ

  • メディア・パブ: オバマ政権でインターネットビジネスはどう“Change”するのか

    “Change”(変革)のスローガンを掲げ勝利したオバマ。どのように米国産業を変革させていくのだろうか。またインターネットビジネスはどうChangeするのだろうか。 オバマ政権のテクノロジー政策を探る上で参考になるレポートが,1年前に出ている。選挙キャンペーンの一環として,テクノロジープランのレポートをVentureBeatのMatt Marshall編集長にスクープさせていた。シリコンバレーを味方につける巧妙なやり方だったのかも。実際に,シリコンバレーの企業は積極的に献金や支援を行ったし,AFPによるとシリコンバレーのハイテク企業および従業員の91%がオバマを支持したという。Google CEOのEric Schmidtも個人的にオバマ支持を明らかにしていた。 そのレポートを以下に貼り付けておく。フルスクリーンでも閲覧できる。 Barack Obama's technology poli

  • メディア・パブ: メディア産業全体から見れば, Googleもオンラインもまだ小さい

    インターネットがメディア産業を牽引し,その主役をGoogleが演じている・・・,と言いたいところだが。でもメディア産業全体から見て,現段階の売上規模だけで比較すると,まだまだGoogleもオンラインもマイナーなのかもしれない。 Ad Age(AdvertisingAge)が発表した2008年版メディア調査によると,米メディア企業の2007年売上高ランキングGoogleは大きく上昇したにもかかわらず,まだ12位とトップ10社にい込めていない。またメディア産業全体の中で,デジタル(オンライン)メディアの占める割合はまだ7.9%に過ぎないのだ。 Ad Ageのレポートでは,米メディア企業トップ100(100 Leading Media Companies)を,Excelファイルの形で提供してくれている。その表の一部を切り出して,以下に掲げておく。 (ソース:Ad Age) トップ31社しか載

  • メディア・パブ: ペイリン副大統領候補のABCニュースインタビュー,YouTubeがABCNews.comに圧勝

    この10日間,米大統領選挙での注目の的は,オバマやマケインでなくて,共和党の副大統領候補に指名されたサラ・ペイリン(Sarah Palin)アラスカ州知事であった。 ペイリン,オバマ,マケインの各氏が登場するビデオが,この1週間でどれくらいWebで視聴されたかを,ビデオサイト解析のTubeMogulがはじき出している。その結果は次の通り。 ペイリン: 3800万回 オバマ: 2900万回 マケイン: 2500万回 ペイリン効果がはっきりと現れた。これまでWeb上ではオバマが優勢であったのだが。ペイリン効果がどこまで持続するかが,選挙戦の行方を左右しそう。 そのペイリンとの単独インタビューを,ネットワークTVで最初に行ったのがABCのWorld News with Charles Gibson( チャールズ・ギブソン)。このインタビュービデオをABCNews.com で視聴できるのは当然だが

  • メディア・パブ: "Google News Archive Search",歴史的な新聞記事を横断検索

    Google News Archive Searchで,歴史的な新聞記事の検索ができるということなので,どの程度使えるかを試してみた。 昨年後半あたりから,英Times(Times of London),英Guardian ,米New York Timesなどの伝統的な新聞社が,次々とデジタルアーカイブサービスを始めている。英Timesは1785年から,そしてNYTは1851年からの全記事が検索できる。無料で閲覧できる記事もある。 ユーザーとしてはワンストップで新聞の過去記事を横断検索できれば嬉しい。Googleはそのニーズに応えるために,新聞社との提携を進めている。すでに2006年から,New York Timesや Washington Postとは手を組んで,それぞれの デジタルアーカイブの過去記事をGoogle News Archive で検索できるように,記事のインデックス化を始

  • メディア・パブ: オンラインに賭けるNew York Times, 次に仕掛ける大きな手は?

    オンライン事業に賭けるNew York Timesが,次々と新しい手を打ち始めている。 これまでのNYTのオンライン戦略を振り返って見よう。数年前までは,NYTimes.com(New York Timesのサイト)も新聞紙の焼き直しに過ぎなかった。サイトでも,パッケージ化した形でニュース記事を一方的に提供していたのだ。ユーザー(読者)はトップページにアクセスし,そこで関心のある記事を探し,それから文ページで記事を閲読していた。大半のユーザーは,ブックマークあるいは検索エンジン経由でNYTimes.comのトップページに訪れていたのだ。 ところが数年前からオンラインメディアの世界でも地殻変動が起こってきた。一つはRSSフィードの出現である。もう一つは検索エンジンの進歩で,記事一が検索対象になってきたのだ。それもリアルタイムに近い形で各記事を検索できるようになったのだ。この流れに乗っ

  • メディア・パブ: ビデオ視聴件数が検索件数を追い抜く

    オンラインビデオ視聴件数がオンライン検索件数を追い抜いた。 comScoreの2008年5月データによると,米国ユーザーがオンラインビデオを視聴した件数が月間121億回となり,検索エンジンで問い合わせした件数月間108億回を上回ったそうだ。ただし,ローカルディレクトリーやユーザー生成ビデオを対象とした検索回数も含むと,検索件数が155億回となり,検索がビデオ視聴より利用回数が多い。 以下は,comScoreの2008年5月データである。 *米国ユーザーの月間オンラインビデオ視聴件数 *米国ユーザーの月間検索件数(コア) *米国ユーザーの月間検索件数(拡大) オンラインビデオ視聴件数が増えたといっても,マネタイズの観点で比較すると,検索市場がオンラインビデオ市場よりも圧倒的に売上が多い。 ◇参考 ・Americans Viewed 12 Billion Videos Online in Ma

  • メディア・パブ: GoogleとMicrosoftの陣取り合戦,次の標的DiggもGoogleが獲得?

    Google's cupcake princess, Marissa Mayer, and Kevin Rose, the playboy of the Webhead world, would make an awfully cute couple.    これはシリコンバレーのゴシップブログとして有名なValleywagに投稿されていた最新記事の出だしの文だ。GoogleのかわいいプリンセスことMarissa Mayerは,同社の検索製品および利便性の向上担当の副社長である。一方,ネット業界のプレイボーイとしても名高い Kevin Roseは,ソーシャルニュースサイトDiggの創立者である。その二人が何らかの約束を交わしたかもしれないと,ゴシップブログが騒ぎ立てているのである。 Diggの売却のうわさは,今に始まったことではない。2年近く前から,YahooをはじめMicrosoft,そ

  • メディア・パブ: 米新聞社の広告売上,今年は過去最悪の下落率か

    米新聞社の広告状況は悲惨だ。米新聞協会(NAA:Newspaper Association of America)によると,米新聞紙(プリント)の2008年第1四半期広告売上が84.3億ドルと,前年同期比14%減の記録的な落ち込みを示した。これまでの四半期下落率の最大は2001年第4四半期の11.9%であった。一方,新聞社サイトの第1四半期オンライン広告売上高は約8億ドルと伸び悩んだ。これは前年同期比7.2%増で,最近では最も低い伸び率に留まった。 Wachovia Capital MarketsのアナリストJohn Janedisは,今年から来年にかけての米新聞紙(プリント)の広告売上高を予測している。2008年通年で前年比12%減,2009年通年で前年同期比6.5%と,厳しい見方をしている。以前の彼の予想を下方修正したようだ。ともかく,今年の新聞紙広告売上は,過去最大の下落率を示すこと

  • メディア・パブ: インターネットTVの本流は,YouTubeかHuluか

    Google owns the biggest television station on the planet”。米経済誌ForbesはGoogle傘下のYouTubeを世界最大のTV局だと持ち上げる。 Nielsen Onlineが発表したVideoCensusデータを見ても,確かにYouTubeが独走しているようだ。今年2月のオンラインビデオのストリーム総計はYouTubeが29億と,世界総数の48.5%も占めている。 Fox Interactive Media が4億,Yahooが2.45億なので,他サイトを圧倒している。2月の月間ユニーク視聴者数も抜きん出ており,7000万人と世界シェアで60%となっている。 オンラインビデオ市場でもGoogleが主導権を握ろうとしているのだ。その動きに対抗して登場してきたのが動画ストリーム配信サイトHulu.comである。米NBC Unive

  • メディア・パブ: New York Times,APIを公開しコンテンツをプログラマブルに

    ニューヨークタイムズ(New York Times)は半年後にもAPIを公開することになりそうだ。NYTサイトのコンテンツが"programmable"になるのだろう。 ReadWriteWebなどによると,NYTのCTOであるMarc FronsがAPIの公開を明らかにしたという。またコンテンツを再利用できるようにサイトデータの構造化を進めているとのことだ。 NYTの優れたコンテンツ,たとえば映画,書籍,ミュージカルなどのレビュー,各種イベントリスト,レストラントガイド,レシピが利用できるようになりそう。週末のイベントなどをグーグルマップのニューヨーク地図にマッピングできるようになるのだろう。広告やオンラインショッピングとの連携も考えているのでは。 NYTサイト(NYTimes.com)はこれまでも,ブログやソーシャルニュースアグリゲーターなどのソーシャル系サイトでもっとも引用されてきた

  • メディア・パブ: BW誌が選んだ世界の優良IT企業100社,勢い増すBRICsと影薄い日本

    世界の優良IT企業100社(The InfoTech 100)を,米BusinessWeek誌が選出した。1998年から毎年,“ best-performing tech companies in the world”を選び,トップ100社を発表している。shareholder return, return on equity, total revenues, and revenue growthの4項目の総合点でランク付けしている。 トップ100社のうちの上位30社を以下に掲げておく。 INDUSTRIES: Dist=Distributors, Comm=Communications equipment, Comp=Computers and peripherals, Net=Internet companies, Semi=Semiconductors, Soft=Software,

  • メディア・パブ: New York Times, “タイムマシン”で新聞販促を

    New York Timesはこのほど,“TimesMachine”と称するオンライン・タイムマシン・サービスを始めた。現在は宅配新聞の定期購読者のみが利用できる。つまり新聞販促のためのサービスである。 NYTは昨秋から,1851年以降の全記事を収めたデジタル・アーカイブ・サービスを始ている。今回のTimesMachineそのうちの1851年9月18日から1922年12月30日までの70年間の記事が対象となっている。以下のインターフェースで特定の年月日を指定すると,当日の新聞がPDFファイルとして閲覧できる。 TimesMachineにアクセスすれば、サンプルとして,第一次大戦終了を報じる1918年11月11日の新聞やリンカーン大統領暗殺を報じる1865年4月15日の新聞など,異なる日にちの記事6種類を読むことができる。以下は,第一次大戦終了のニュース記事である。 ここで注目したいのは,P

  • メディア・パブ: SNS広告のトレンドを俯瞰する

    米国および世界のSNS広告の予測を,eMarketerが発表した。2012年までを占っている。eMarketerの予測は概して楽観的であるので,ネット業者が顧客向けに説明するデータとしてよく利用されている。絶対値はともかくにしても,相対的な関係や大雑把なトレンドをつかむには便利かも。 2007年はMySpaceやFacebookに代表されるSNS広告が飛躍的に伸びた年であった。今年はやや鈍るが,まだ高成長を期待できるとのことだ。 ◇参考 ・Social Networking Ad Spending Update(eMarketer)