1980年代半ばに「メガゾーン23/PartII 秘密く・だ・さ・い 」で、これまでの常識を覆すスタイリッシュなキャラクターデザインを発表、「A KITE」「MEZZO FORTE」などの18禁OVAの秀作で海外でも注目され、最近では「ガリレイドンナ」「ウィザード・バリスターズ　弁魔士セシル」などのオリジナル監督作で知られるアニメーター兼アニメ監督の梅津泰臣氏。 その梅津監督が、テレビアニメーション作品のオープニング、エンディングに数多く関わっていることはご存知だろうか。ここ数年、“オープニング・ディレクター”として精力的に仕事をこなす梅津監督に、視聴者を引き込むテクニックをうかがってみた。 自分のカラーを出しすぎてはいけない ──オープニング（以下、OP）については、作画のみの参加も数えると「機動戦士Zガンダム」（1985年）の頃から始まっていますね。 梅津　「Zガンダム」のOPでは、僕

自衛隊「海外派遣」、私たちが刷り込まれてきた二つのウソ〜ゼロからわかるPKOの真実 20年以上ずっと憲法違反 文／伊勢﨑 賢治 PKOに対する日本人の体感のズレ 刷り込み、というのは恐ろしい。 連日、メディアの取材を受けているが、ほとんどの記者が、何のためらいもない。 「自衛隊が送られるのはPKO（国連平和維持"活動"）で、PKF（国連平和維持"軍"）ではないんですから…云々」と。 保守系メディアではなく、リベラル系のが、である。 PKO（国連平和維持"活動"）は、例えばある国で内戦がおこり、このまま放っておけない、国連としてみんなで何とかしなきゃ、ということで、安保理が全国連加盟国に参加を呼びかけ、その内戦に介入する活動の総称である。 国連というのはUnited Nations （"連合国"）。第二次大戦の戦勝5大国（米露中英仏）が安保理常任理事国になり、日独伊のような不埒な侵略者を二度

フジ『みんなのニュース』創価学会批判の舞台裏！ タブー打破と思いきや安倍政権の改憲に向けた揺さぶりだった 昨日2月11日放送の『みんなのニュース』（フジテレビ）が、“テレビ初取材”と銘打ち、創価学会総本部の内部を取材したことが話題になっている。 といっても、フジは創価学会を褒めたり宣伝したりしたわけではない。あからさまではなかったものの、そのカルト的体質や問題点にもかなり切り込んだのだ。 いまさら言うまでもなく、創価学会は公称827万世帯という日本最大の宗教団体。その政治部門である公明党は、現在、自民党と連立を組む政権与党だ。しかし、これほどまでに巨大な影響力を持つ宗教団体でありながら、これまでテレビメディアでは学会の実態を報じることはほとんどなかった。 ところが今回、フジテレビは取材班が東京・信濃町にある創価学会総本部を取材。池田大作名誉会長の写真、使用していたカメラ、弾いていたピアノ、

安倍首相お抱え、NEWS 23岸井攻撃の仕掛け人が今度は吉永小百合を標的に！「共産党の広告塔」と陰謀論丸出し 本日の読売新聞全国版朝刊に、またしても「放送法遵守を求める視聴者の会」（以下、視聴者の会）が一面広告を出稿した。既報の通り、安倍応援団を母体とするこの団体は、昨年11月14・15日にも産経と読売に一面広告を出稿、TBS『NEWS23』アンカーの岸井成格氏の発言をやり玉に上げ、番組降板の大きなきっかけになった。 それが、今朝の朝刊でも性懲りもなく「ストップ！“テレビの全体主義”」「誰が国民の「知る権利」を守るの？」などと見出しを立てつつ、安保法制反対などの安倍政権批判の放送内容を“「知る権利」が守られていない！”と標的にしている。 彼らの主張のトンデモぶりについては、改めて指摘するのでそれを待っていただくとして、じつはこの「視聴者の会」の事実上の首謀者が、現在発売中の「正論」（産経新

と題したエントリでMostly Economicsが、Paul-Martin FossのMises.orgブログ記事を紹介している（原題は「What is monetary policy anyway other than centralized economic planning?」）。 以下は元記事からの引用。 If you thought the Soviet Union’s collapse meant the end of central planning, you were wrong. Central planning is alive and well. In fact, it’s even stronger now than it was during the Soviet Union’s heyday. What’s even more disturbing is th

2月10日発売の『Voice』3月号の「中国経済をどう見るのか」という特集に、他の識者とともに中国経済の見通しについての短い一文を寄稿しました。中国経済はデフレからの脱却を図るべきだが、為替制度がその足かせになっている、というこれまで繰り返してきた論点を述べています。他の方々がそろって国有企業改革などの供給側の要因を重視されているのに対し、私一人だけ金融政策と需要サイドの問題点を強調して「浮いている」感がありますが、日本の失われた20年の経験を考えればデフレ状態のまま供給サイドの改革を急激に進めることのリスクは明らかだと思います。 さて、上記の一文を寄稿した後に気が付いたのですが（IRONNAに転載されていたためエゴサーチで引っかかった）、同じ『Voice』の12月号にケント・ギルバート氏が寄稿した一文の冒頭に、私が全く言ったり書いたりしていない内容のことをあたかも私の主張であるかのように

このほど、2つのブラックホールが合体する際に発生した重力波が検出された。図はブラックホールの合体のシミュレーション画像。ブラックホールがお互いを飲み込む直前には、それ以外の宇宙全体よりも大きなエネルギーを放出する。（ILLUSTRATION BY SXS COLLABORATION） 100年におよぶ壮大な探し物に、ついに決着がついた。科学者たちはレーザーと鏡を使って、時空のさざ波「重力波」を直接観測することに成功した。 この重力波は、地球から約13億光年の彼方で、2つのブラックホールが互いに渦を巻くように回転して衝突したときに発生した。ブラックホールの1つは太陽の36倍の質量を持ち、もう1つは29倍の質量を持っていた。（参考記事：「21年後に巨大ブラックホールが衝突へ」） 重力波は池に生じたさざ波のように宇宙を広がり、2015年9月14日、地球上に設置された４組の鏡の距離に、ごくわずかだ

2016 - 02 - 12 【セメントワーク】雑草用のプランターや葉っぱ的なものを作っています アート Twitter セメント が好きでして。 物質感といいますか、硬質的な感じといいますか。 触り心地とかも含めて、ちょっとフェチ的に好きです。 そんな好みもあり、何か作ろうと思ったときに、素材として真っ先に思い浮かぶのがセメントだったりします。 セメントでプランターを作る 雑草用のプランター 葉っぱ的なもの まとめ セメントでプランターを作る セメント？コンクリート？と最初の頃は疑問でしたので、簡単に触れておきます。 セメント (Cement) とは、一般的には、水や液剤などにより水和や重合し硬化する粉体を指す。広義には、アスファルト、膠、樹脂、石膏、石灰等や、これらを組み合わせた接着剤全般を指す。 wikipedia セメントは水を入れるだけで硬化するなんとも不思議な粉でございます。

どうも！ お肉大好き、こまるです！ 皆さん、大阪に遊びに来たら何を食べますか？ たこ焼き、お好み焼き、串カツ…この辺りがメインでしょうかね。 大阪感を味わえる料理が人気かと思います。 しかし住んでみて分かったのですが、ここ大阪は意外なものが流行っているのです。 １つはカレーライス。これ、びっくりするくらい流行ってます。 適当に街歩いてたらきっとカレーハウスを見かけることでしょう。 もう１つはローストビーフ丼。これも結構よく見かけます。 大阪は安くてうまい肉がたくさんあるので、それと関係しているかもしれませんね。 ローストビーフってすごくそそります。あの赤味がたまりませんよねえ。 うんうん、もう考えるだけでじゅるりですね。今回はローストビーフ丼を食べに行きましょう！ それでは本日もヒアウィーゴー！ アメ村のローストビーフ屋・レッドロック レッドロックは元々神戸のお店らしい。 バスのボディに広

自民党が野党だった２０１２年９月、党総裁選候補として日本外国特派員協会の記者会見に臨んだ安倍晋三氏（右端）。その後、首相になってから、ここで会見はしていない＝矢頭智剛撮影 春の番組改編を機に、ＮＨＫと民放２局の報道番組で、安倍晋三政権に厳しいコメントをしていた看板キャスターらが、降板したり、レギュラーから外れたりする。テレビ局側は政治的圧力による降板説を否定するが、海外のメディアや言論団体は「民主主義への挑戦」と警鐘を鳴らす。「そもそも自主規制が問題」とお叱りを受けるのは覚悟のうえで、海外メディアの東京特派員らを訪ねた。「日本の報道の自由、どこがどう問題ですか？」【堀山明子】 この記事は有料記事です。 残り3336文字（全文3542文字）

【平壌共同】北朝鮮で拉致問題の再調査を行う特別調査委員会は12日、4回目の核実験と事実上の長距離弾道ミサイル発射を受けた日本の独自制裁強化決定を受け、拉致問題を含む日本人の調査を全面的に中止し、同委員会を解体すると表明した。朝鮮中央通信が伝えた。 北朝鮮が再調査中止を表明し、拉致問題の解決が一層遠のくのは必至。拉致問題を最優先課題とする安倍政権は難しい対応を迫られそうだ。 特別調査委員会は、日本の「挑発的な敵対行為」に対し「より強力な対応措置」を取ると表明。日本政府の独自制裁決定が「ストックホルム合意を自ら破棄したと公言したことになる」と主張した。

去年５月、川崎市で簡易宿泊所が全焼し１１人が死亡した火災で、川崎市消防局は火災の原因について、何者かがガソリンをまいて放火した可能性が高いとする調査報告書をまとめ、１２日、公表しました。 川崎市消防局は、現場検証や宿泊所の利用者など４０人から聞き取りを行うとともに、「吉田屋」の１階部分を同じ大きさで再現して燃焼試験を実施し、火の燃え広がり方などを調べました。 その結果、火元とみられる１階の玄関付近でガソリンの成分が検出され、同じ条件で燃焼試験をしたところ、実際に起きた火災と同じように火が出て１分以内に火災警報器が鳴り、ほぼ同じ時間に１階の全体に火が燃え広がったことが分かったということです。 １階の玄関付近には火の気がないうえ、燃え広がり方が失火などの場合に比べて短時間だったことから、消防局はたばこや電気関係などの失火が原因とは考えにくく、何者かがガソリンをまいて放火した可能性が高いとする調