都市と農村を重ね書きせよ：イタリア「テリトーリオ」をめぐる実践と叡智
2024年5月15日、トスカーナの丘陵地帯に広がるブドウ畑 photograph by Giulio Origlia/Getty Images 2022年3月に刊行された『イタリアのテリトーリオ戦略：甦る都市と農村の交流』（木村純子、陣内秀信・編著、白桃書房〔法政大学イノベーション・マネジメント研究センター叢書〕）で論じられている「テリトーリオ」という概念は、一口に論じるには、あまりに豊かな概念だ。書籍の紹介文にはこうある。 イタリアでは70年代に入ってから、経済性偏重の都市政策の結果、都市の過密と農村の過疎が顕著となった。それをきっかけに、歴史、文化、環境、住民意識等の非経済的な価値を重視する地域政策への転換へと舵を切ることになる。その鍵となったのが、テリトーリオ概念である。これは、地域の文化、歴史、環境、その土地の農産物の価値を高め、都市と農村の新しい結びつきを生む社会システム概念であ
0円のお茶が1杯5000円に。嬉野温泉の「文化」を価値化するエコシステム｜地域経済創発プロジェクト「POTLUCK YAESU」
Copyright 2023 Mitsui Fudosan CO.,LTD. & NewsPicks RE:GION All Rights Reserved. 海外旅行先で、飲食店の水が有料なことに驚いた経験はないだろうか。日本の飲食店では当たり前のように水はタダであるばかりか、お茶までもがタダで出される。しかもなぜかそのお茶は決まって緑茶である。ウーロン茶や紅茶は有料であるにも関わらず、だ。 サービスで出された緑茶にも、茶葉の生産、加工、流通など、さまざまなコストがかかっている。本来はタダであるはずのないものをタダにするため、最も割りを食いやすいのがサプライチェーンの源流にいる生産農家だ。 佐賀県・嬉野市では、旅館、茶農家、窯元などの後継ぎ経営者の有志が集まり、地域の文化と産業を次世代に渡すために取り組んだ結果、一部の茶農家の収入は3倍以上になったという。 地域の文化は生まれたときから当
社会のあり方を揺るがす「ツーリズム・モビリティーズ」 | RADIANT | 立命館大学
人、モノ、資本、情報などあらゆるものが移動する時代にあって、「観光」のあり方も大きく変わりつつある。遠藤英樹は「ツーリズム・モビリティーズ」に注目し、モバイルな社会の中で、観光が社会や文化のあり方を揺るがす様相を捉えようとしている。 「移動」によって拡大する「観光」のあり方 現代社会は、「モバイル」で特徴づけられるといわれる。「グローバリゼーションやモバイルテクノロジーの発展は、人、モノ、資本、情報、観念、技術など、あらゆるものが絶えず『移動』し続ける世界を現出させました」と語る遠藤英樹。その中で、「観光もまた、モビリティの重要な一形態になっている」とする「ツーリズム・モビリティーズ」に注目している。 「移動」を前提とした社会は、「観光」の意味やあり方を大きく変えようとしている。「観光客」「地域住民」といった区別さえ明確ではなくなりつつあるという。「観光で沖縄を訪れたと想像してみてください
オーバーツーリズムとコロナ禍の先にあるもの――ヨーロッパの観光の現状から考える/穂鷹知美 - SYNODOS
今年の夏の観光地の光景をみて 今年の夏、ヨーロッパの観光地には大量の観光客が押し寄せ、その様子が繰り返しニュースになりました。インフレや人手不足で旅行にかかる費用が上がり、また観測史上最高の暑さを記録するなど、今年は観光に不利な条件が揃っていました。それにもかかわらず、コロナ危機直前の2019年とほぼ同じ水準、あるいはそれを上回る数の観光客が、多くの観光地を訪れました。 それでは、観光地はどこも人で溢れかえる時代が、ふたたびやってきたのでしょうか。コロナ禍の数年間は、観光になにも変化をもたらさなかったのでしょうか。 本稿では、このような素朴な疑問を出発点に、おもにドイツ語圏での観光事情や変化をふりかえります。コロナ規制が解除され、人々がふたたび観光をはじめるようになったいま、今後の観光のあり方は世界中で関心を集めているテーマです。小稿が、日本での観光に関する議論においても、なんらかの新しい
中国・農村サッカーリーグはなぜ成功した？：台頭する"地方レジャー"の3つの共通点とその背景
賞品は”豚足” 農村サッカーのいま 2023年7月、中国の農村サッカーリーグが世界的な話題となった。 「貴州榕江和美郷村サッカースーパーリーグ」、通称「村超」と呼ばれるこのスポーツイベントは、香港から北西に700kmほどのところに位置する貴州省黔東南ミャオ族トン族自治州榕江県で定期的に開催されているアマチュアサッカーリーグだ。普段は農家、大工、運転手、経営者、学生などをしている一般市民が選手として参加し、村ごとにチームを構成。リーグ戦とトーナメント戦によって優勝チームを決定するという内容だ。 直近の村超は2023年5月から7月にかけて行われ、毎週金・土・日曜に開催された試合にはピーク時で5万人もの観客が押し寄せた。オンライン観戦者数は5000万人を超え、「貴州村超」のハッシュタグがついたコンテンツは中国版TikTok「抖音（Douyin）」で31億回以上の再生数を、中国版X（旧Twitte
旅の新しい形と未来を提案するレスポンシブル・ツーリズム（寺田直子） - エキスパート - Yahoo!ニュース
新型コロナの規制緩和により日本人の国内外の旅行ムーヴメントが高まってきている。経済が動きだしたことはありがたいが、長く自粛を強いられ、閉じたマーケットだった観光産業は現在、深刻な人手不足で受け入れ態勢が脆弱だ。加えて2022年10月から日本への入国制限が緩和され外国人訪日客（インバウンド）も一気に戻り、人気の観光地は新型コロナ以前のにぎわいぶりになっている。こういった背景から観光客の飽和状態、モラルを欠いた行動などによる弊害、いわゆるオーバーツーリズムがおき始めているとの報道も目にする。 観光する側にも責任ある行動を求める動きが加速 ここ数年、世界の観光産業でよく聞かれるのが「レスポンシブル・ツーリズム」という指針だ。日本語にすると「責任ある観光」となる。JTB総合研究所によるとその定義は、「旅行先の地域コミュニティや環境に与える影響に責任をもち、旅行先に配慮する考え方」となる。また、「一
「ロシアには帰りたくない」タイに殺到するロシア人の本音とは？ | NHK
「正直、ロシアには帰りたくない･･･」 東南アジア・タイのリゾート地、プーケットで休暇を過ごすロシア人観光客が漏らしたことばです。 プーケットの海岸を歩くと、あちこちからロシア語が聞こえてきます。 家族連れなどで日光浴や食事を楽しむロシア人観光客。 ウクライナへの軍事侵攻で「戦時中」の国からなぜこんなに来ているのかと不思議に感じるほどです。 ロシアからの直行便が続々と到着し、ロシア人観光客が殺到するタイで今、何が起きているのかー。 現地を取材しました。 （アジア総局記者 鈴木陽平） 続々と到着するロシアからの直行便 タイを代表するリゾート地、プーケットの国際空港に続々と到着するのは、ロシア最大の航空会社アエロフロートの直行便です。 軍事侵攻を受けて、欧米各国や日本はロシアとの直行便を停止し、観光客の行き来は今も制限されています。 しかし、タイでは去年10月にロシアとを結ぶ直行便が再開され、
東京から約90分。城下町・信州上田でワーケーションする良さとは？
writer profile Chizuru Asahina 朝比奈千鶴 あさひな・ちづる●トラベルライター／編集者。北陸の国道沿いのまちで生まれ育ち、東京とバンコクを経由して相模湾に面した昭和の残り香ただようまちにたどり着きました。旅先では、細い路地と暮らしの風景に惹かれます。 新幹線でビュンと移動、城下町・信州上田でワーケーションする良さとは？ コロナ禍を機に、テレワークに切り替えた企業も多かったため、 全国各地にテレワーク施設が増えた。 そのなかで、地方の観光を楽しみながら 通常通りに仕事も行う「ワーケーション」という新しいワードも登場。 今やすっかり定着、普及した。 オフタイムの過ごし方も合わせ、 地域ごとに個性を打ち出しているワーケーションだが、 テレワーカーからすると、どこに出かけて仕事をしたらいいのか と迷うばかりである。 そんな人には東京駅から新幹線で約９０分と、アクセスし
VRを体験する！ 真珠湾・アンコールワットが目の前にリアル／バーチャル Timelooper 河北有一さんと語る DIALOG 日本の未来を語ろう：朝日新聞デジタル
VRを体験する！ 真珠湾・アンコールワットが目の前に リアル／バーチャル Timelooper 河北有一さんと語る By 岸峰祐（DIALOG学生部） 不要不急の外出を控えるように——。 この3年間、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴って大打撃を受けた観光業。その観光業界で、テクノロジーを資源に新たな歴史体験を創出すべく奮闘するグローバル企業があります。2014年にアメリカで創業、世界の観光・教育現場にXR技術を活用したストーリーテリング体験を提供しているTimelooperです。今回は日本法人代表の河北有一さん（35）をお招きして、DIALOG学生部のメンバーがTimelooperのVR・ARコンテンツを体験。後半パートでは、先端技術を活用した体験創出について語り合いました。 ビルの一室 いきなり別世界 「どうですか？ 固定されています？ 見えますか？」 「あ、見えます」 「何が見えてま
コロナ禍で生まれた芸術祭「MIND TRAIL」に学ぶ観光復興と地域のデザイン
奈良県の奥大和で、これまでの芸術祭のイメージを覆すイベントが開催された。その名も「MIND TRAIL 奥大和 心のなかの美術館2022」（以下、MIND TRAIL）。奥大和の雄大な自然に身を委ね、最長5時間をかけてトレイルを歩きながら、「自然×アート」の世界を体感する芸術祭だ。コロナ禍の真っ只中で始まったこの芸術祭も今年で3回目を数える。今年は「Conversation（対話）」をテーマに掲げ、人々の間により多くの対話を促すための新しい試みが行われた。MIND TRAILは、アーティストや地域の人々、来場者にどのようなつながりを生み出し、芸術祭と地域のあり方をどう変えつつあるのか。本イベントをプロデュースしたパノラマティクスの齋藤 精一氏に話を聞いた。 齋藤 精一（さいとう せいいち）氏 パノラマティクス（旧 ライゾマティクス・アーキテクチャー）主宰 1975年神奈川県生まれ。建築デザ
松阪を愛するデザインチームがつくる「松阪偏愛ツアー」は、 偉人にお肉、夜のまちまで
連載 松阪愛あふれるデザインチームがつくる 「松阪偏愛ツアー」。 歴史や偉人、松阪牛、夜のまちと 盛りだくさん Local Action vol.200 地元クリエイターの郷土偏愛が生んだ夜まで充実の観光ツアー 三重県松阪市といえば、日本屈指のブランド和牛として名高い松阪牛のふるさと。 ではそれ以外では、どんなまちのイメージがあるだろうか。 松阪の歴史を知り、地元の人が愛するソウルフードや 夜のまちまで楽しんでほしいというツアーが企画され、 2023年１月14日に第１回が実施された。 参加者のひとりが手づくりしたフラッグ。愛を感じる。 ツアーの正式名称は、 「【松阪市協力／観光協会公認】地元を再編集するデザインチームが考えた “松阪偏愛モニターツアー”」 （以降「松阪偏愛ツアー」）。 この「松阪偏愛ツアー」は、 “旅を介して、地域の活性化や人々の交流に貢献する”ことを目指す 〈NICHER
小さな個人商店が成り立つ街、岩手県盛岡市に移住したTシャツ屋さんの話（文・玉置標本） - SUUMOタウン
著： 玉置 標本 さてこれは何をモチーフにしたロゴでしょうか？正解は記事の中で 東北地方の太平洋側、宮城県の北、青森県の南東に位置する岩手県。その県庁所在地である盛岡市が盛り上がりを見せていて、各地から移住者が集まっているという話を仙台市在住の方から聞いた。 私は盛岡を訪れたことがなく、首都圏からすごく遠い場所というイメージだったのだが、新幹線なら東京から二時間ちょっとと知って驚いた。実際に盛岡へ移住した人、盛岡で生まれ育った人に話を伺い、盛岡の街をじっくりと歩いて、人が集まる理由を感じてきた。 盛岡駅は東京駅から新幹線で最短2時間10分と近かった 10月後半の平日、よく晴れた日に岩手県盛岡市へと向かった。 東京駅から盛岡駅までは新幹線はやぶさで、最短2時間10分とあっという間。東京、大宮、仙台、そしてもう盛岡である（上野に停車する場合もある）。 東京から新大阪へ行くよりも早いことに驚いた
国立公園は何のためにあるの？環境保全だけじゃないその役割とは？ | ウェブ電通報
SDGs達成のためのヒントをさまざまな識者に伺う、本連載。今回のゲストは、環境省・国立公園利用推進室 室長の岡野隆宏氏です。 現在、日本には34の国立公園があります。 みなさんは、国立公園は何のためにあるか、ご存じですか？ 「国立公園は、自然をベースに社会や経済が成り立っていることを実感できる場所」という岡野氏。インタビューでは、生物多様性や地域社会・経済と国立公園の関わりについてお話を伺いました。 国立公園のレンジャーとして阿蘇くじゅう国立公園、西表（いりおもて）国立公園（現・西表石垣国立公園）で現地勤務を経験。現在は、環境省 自然環境局 国立公園課 国立公園利用推進室 室長を務める岡野隆宏氏。 国立公園には、原生的な自然と人々の営みが息づいている ──「国立公園」という言葉は聞いたことがあっても、どのような場所なのか知らない方は多いと思います。まず、「国立公園」の選定の基準や目的を教え
沖縄県うるま市に誕生した「LivingAnywhere Commons うるま」が目指す、地域も観光者も豊かになる「おかえり観光」とは
取材ツアーに同行する人募集！動力を使わず、自分の脚力と腕力だけで旅する「グレートジャーニー」で知られる探検家・関野吉晴さんはなぜ今、旧石器時代の暮らしを再現しているのか greenz people限定『生きる、を耕す本』が完成！今入会すると「いかしあうデザインカード」もプレゼント！→ 沖縄県うるま市に誕生した「LivingAnywhere Commons うるま」が目指す、地域も観光者も豊かになる「おかえり観光」とは 2022.09.27 西村 祐子 西村 祐子 2022年7月、沖縄県うるま市浜比嘉（はまひが）島の旧中学校を利用した地域交流拠点施設 「HAMACHŪ（はまちゅー）内に「LivingAnywhere Commons（リビング・エニウェア・コモンズ） うるま（以下、LACうるま）」が誕生しました。 「自分らしくを、もっと自由に」というコンセプトで、シェアハウスとコワーキングスペ
どうなる？日本のインバウンド～海外旅行気運と高まる日本人気～ | ウェブ電通報
新型コロナウイルスの感染拡大によって、一時は世界的に人の動きが大きく制限され、生活様式や価値観にも変化が生まれました。いまだ終息は見えない状況ではありますが、withコロナの考え方で、経済活動や人の移動が再開・活発化しています。 コロナ禍を経て、ジャパンブランドはどうなったのか？ 今後どのようなビジネスチャンスが生まれそうなのか？ 2022年に大きくリニューアルした海外中高所得者層向け電通独自調査「ジャパンブランド調査」（概要はこちら）の最新データを見ながら、ジャパンブランドの現状と、今後の日本のポテンシャルを探っていきたいと思います。第1回、第2回は、「インバウンド」をテーマに考えていきます。 既に動いている欧州、慎重なアジア。エリア差のある旅行気運と海外旅行動向 国連世界観光機関（UNWTO）が発表した2021年の世界の海外旅行者数（国際観光旅行客到着数）は、前年比4%増の4億1500
滞在型観光が日本の農村を変えていく── 大田原ツーリズムが町に灯した新たな価値 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
近頃、観光業界で耳にすることが多くなったDMOをご存知だろうか。これは“Destination Management / Marketing Organization”の略で、各地の観光資源に精通した観光地域づくりの舵取り役となる法人のこと。現在、日本では213法人が登録しているが（2021年11月時点）、その多くは財源を行政の補助金に頼るなど、自立している例はまだ少ない。 そのようななかにあって4年という短期間で黒字化を果たし、先駆的な存在として37ある重点支援DMOのひとつにも選ばれている企業がある。それが大田原ツーリズムだ。拠点を置く栃木県北東部の大田原市は、市の中央を那珂川の清流が縦断し、豊かな自然を生かした農業が盛んな地。DMOを率いるのは代表取締役を務める藤井大介である。実は藤井は大学の専攻が航空宇宙工学で、修士号は米国の名門テキサス大学で取得したという理系の知性派。大田原ツー
名もなき村に「関係人口」を促す地域創生、沿線の集落全体をホテル化する発想の原点をキーパーソンに聞いてきた
HOME ニュース 名もなき村に「関係人口」を促す地域創生、沿線の集落全体をホテル化する発想の原点をキーパーソンに聞いてきた 全国40ほどの地域で伴走型コンサルティングを展開している地域創生事業会社「さとゆめ」。事業のスタートとなった山梨県小菅村との「伴走」は今年で8年目を迎え、その成功例が全国に波及している。1月からはJR東日本とJR青梅線で共同で進める「沿線まるごとホテル」ツアーも本格化させた。昨年からは「第2の創業」として、人を起点とした地域事業の創出にも動き出している。「地域に必要なのは、課題の洗い出しではなく、将来への夢をシェアすること」。そう話す同社社長の嶋田俊平氏に持続可能な地域づくりや関係人口創出のコツを聞いてきた。 関係人口から定住人口への流れを促す「分数村民制度」さとゆめが小菅村の創生に関わりはじめたのは2014年のこと。小菅村役場から「力を貸してほしい」と頼まれたのが
古い日本家屋を人気ホテルに。リソースをデジタルで繋いで地方を活性化 NOTE代表 藤原岳史
ワクチンの接種率が上がってきているとはいえ、新型コロナの影響はなかなか先が見えず、特に観光業界は厳しい状況が続いています。そんななか、コロナ禍でもそこまで大きな影響を受けずに運営しているホテルがあります。それは、古民家などを改修して宿泊施設に変える「NIPPONIA」です。現在は、兵庫県や山梨県、千葉県など１５道県に２７施設を展開しています。 私が「NIPPONIA」のことをはじめて知ったのは、兵庫県丹波篠山の城下町を訪れたときです。古い日本家屋に「NIPPONIA」と染め抜かれた暖簾がかかっているのを見て、何となく「良いな」と感じました。それが最近、別の場所でも見かけたため、Webサイトで調べてみると、「郷（さと）にいること」というコンセプトで日本の原風景を体感する滞在施設と書いてあり、同業としてますます興味を持ちました。 Webサイトから NIPPONIAの価値 郷にいること。 さらに
来場者3万人超・福井のものづくりの祭典「RENEW」が大事にしてきたこと｜森 一貴（Mori Kazuki）
人口4000人の小さなまちから、3日間で3.2万人が集う産業観光イベント「RENEW」はいかに生まれ、成長してきたのか？ * こんにちは、RENEW元事務局長・プロジェクトマネージャー（2021年3月末退任）の森一貴と申します。 このnoteでは、2015年に福井県鯖江市東部の人口4000人のまち「河和田（かわだ）」から始まった、年に一度のものづくりイベントRENEW（リニュー）が、3日間の会期で来場者数3.2万人（2020年度実績）が集う、国内最大級の産業観光イベントにまで成長してきた軌跡と、私たちが大切にしてきたことを振り返り、まとめてみたいと思います。 私たち自身もまだまだ完璧ではありませんが、本記事を通じて「ものづくり」や「まちづくり」といった領域で、私たちはなにを大事にし、なにをしていけばよいのか、ということを、少しでもお伝えできたら嬉しく思います。 ※開催日程などについては公式
コスタリカより日本へ── 電力の98%が再生可能資源の国で見つけた新たな観光モデル（前編） | BIOTOPE TIDE
私はいま、中南米の小国・コスタリカに住んでいます。コスタリカという国について、サッカーなど国際的なイベントを通じて知っている人もいるかもしれませんが、日本人からするとあまり馴染みのない国でしょう。 私はCopenhagen Institute of Interaction Designという北欧のデザインスクールに留学しており、その1年間のプログラムの開催地となったコスタリカでいま生活を送っています。元々コペンハーゲンに行く予定だったのですが、昨年は新型コロナウイルスなどのさまざまなトラブルに見舞われ、コスタリカ送りになってしまった。つまり、自ら望んでコスタリカに来たわけではありませんでした。 コスタリカの空港に降り立った瞬間、「ああ、変な所に来てしまったな」というのが正直な感想でした。渡航する前に、「自然が豊かな国」「アメリカの富裕層がリタイア後に移住したい地」という程度の情報は仕入れて
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