#1 #3 「ユダヤ人国家」は本当に必要か？ 現代のユダヤ人は、アメリカやその他の国々で、イスラエルと同じように安全で充実した暮らしを送っているのでは？ 21世紀の現在、「ユダヤ人国家」という概念は差別的で時代遅れでは？ 近隣諸国との関係や現地の人口動態を考えると、この「ユダヤ人国家」を現在のイスラエルに置いたことは、世界で最も優れたアイデアではなかったのではないか？ 私はこうした問いをしょっちゅう耳にするし、言わんとしていることはわかる。本当にわかる。 現代のリベラルなアメリカ人の視点からすると、イスラエルが存在する論拠は必ずしも明確ではない。歴史をきちんと知らなければなおさらだ。 しかし、イスラエルの存在が問題を抱え、複雑なものであり続けてきたとしても、イスラエルの建国が罪のない人びとに多くの不幸をもたらしてきたとしても、イスラエルがいいアイデアだったこと、少なくとも、何としてでも必要

10月7日のハマスの攻撃後、パレスチナ紛争はまた一気に国際的な注目を集めています。イスラエルによる大規模なガザ爆撃で一般市民の犠牲はますます増加し、近日中に地上軍でガザに侵攻することが予想されています。 多くの報道では7日まで平和な毎日があり、ハマスの一方的で理不尽な行動によってそれが破られたかのように描かれていますが、本当にそうでしょうか。歴史的背景を理解しないと、大きな誤解をしてしまいがちです。 そもそも「パレスチナ紛争」とは？ 「古代からアラブ人とユダヤ人が住んでいて、宗教的な理由から紛争している」と思い込んでいる日本人は少なくありませんが、そもそもその出発点からしてそうした見方は誤りです。 20世紀初頭から、アラブ系パレスチナ人が暮らすパレスチナ（当時オスマントルコ領）に、「2000年前、ここは我々の先祖の土地だった、よってここにユダヤ人だけの国家を作る」と、シオニズム（ユダヤ人国

中国が陥る罠 21世紀に入り急成長を遂げてきた中国の国力の陰りが鮮明になってきた。このことは日本を始め国際社会にとってどのような影響を与えるのだろうか。 前編『「台湾侵攻」がいよいよ現実味を帯びてきた…！「中国経済崩壊」を招いた習近平「暴走へのカウントダウン」』で紹介したとおり、米国の問題意識は、台湾有事である。 8月20日付米ウオール・ストリート・ジャーナルは「経済危機に陥った中国が台湾を侵攻する可能性が高い」と報じた。 「『米国を抜き世界最大の経済大国になる』という野望が実現できなくなった習氏は、自らの支持を維持するために海外でより積極的な行動に出ることが不可欠になっている」というのである。 米国では「中国の経済危機が対外的な危機を引き起こす」との警戒感がにわかに高まっているが、2年前に「『浮上する中国』よりも『頂点を極めやがて衰退期を迎える中国』の方が国際社会との間で大きな対立を引き

2022年10月、中国共産党大会で異例の「3選」を果たした習近平総書記。彼が手本とするのが、1949年10月から1976年9月まで最高指導者だった毛沢東国家主席です。 毛沢東は大躍進や文化大革命などの過激な政策で中国に大混乱をもたらしました。権力を完全に掌握した習総書記は、これまで以上に毛沢東思想を体現した政策を遂行すると言われており、経済にも悪影響を与えると危惧されています。 なかでも、中国の富裕層が恐れおののくのが、毛主席が唱えた「共同富裕」です。習総書記は崇拝する毛主席に倣って、「共同富裕」政策を復活し、高所得層や企業が得た利益を、社会に還元することを奨励しています。新語・隠語・流行語で現代中国を読み解く現代新書の新刊『ふしぎな中国』の著者・近藤大介氏が、21世紀版の「共同富裕」の行く末を予測します。 習近平が仕掛けた「毛沢東張りの権力闘争」 2022年10月16日から始まった第20

アメリカ軍の戦い方は、人的犠牲を最小限にとどめるために大量の物資を投入して戦争の勝利を追求するとの基本方針で一貫している。 この小論で「アメリカ流の戦争方法」とロジスティクスについて考える前に、最初に「〇〇流の戦争方法」という概念について簡単に解説しておこう。 例えば、筆者（石津朋之、歴史学者）は「日本流の戦争方法（The Japanese Way in Warfare）」という概念を唱えている。「日本流の戦争方法」という概念は、今日に至るまで必ずしも市民権を得たとはいえない。 実はこれは、「イギリス流の戦争方法」という概念を援用したものであるが、かつて20世紀を代表するイギリスの戦略思想家バジル・ヘンリー・リデルハートは、イギリスが「イギリス流の戦争方法」と呼ばれる国家戦略を用いて大英帝国の維持および運営を図ろうとしたと指摘した。また、後述するように今日までのアメリカはさまざまな批判を浴

＜平和を維持してきたNPT（核拡散防止条約）が、独立後に核武装と決別し、主権と領土の保全を保障されたはずのウクライナへのロシア軍侵攻により、有名無実になった。これから核武装を目指す国は増えるだろう＞ ロシアのウクライナに対する軍事侵攻が世界に、そして人類の未来に及ぼす最も深刻な影響は何か。少なくともその1つは、核拡散防止条約（NPT）の存在意義を根本から否定しかねないことだ。 2014年のソチ冬季五輪後にロシアが力ずくでウクライナ領の一部（クリミア半島など）を奪い取ったことで、核兵器の拡散を防いで世界を守るというNPTのロジックは覆された。 ウクライナにはかつて核兵器があったが、1994年のNPT加入に当たり、全てを手放した。そこへロシアが攻めてきた。これではまるで、NPTは弱小国を無力化し、核武装国の餌食にするための条約に見えてしまう。 実際、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領は昨年2

なぜ世界各地で戦争や紛争は続くのか。世界経済はなぜ不安定なのか。 実は、現代という時代が今のようになったのは「アメリカとロシアの闘い=冷戦」が多大な影響を及ぼしている。もともと欧米とロシアのこの闘いは、100年以上も前から続いており、地政学の大家・マッキンダーもこの闘いを「グレートゲーム」として考察していた。つまり、ここ100年の世界の歴史は「地政学」と「冷戦」という２つのファクターから眺めると、とてもクリアに理解が広がるのである。 いまウクライナで起こっている戦争も、中東やアフガニスタンで紛争が絶えないのも、この「地政学」+「冷戦」の視点からみると、従来の新聞やテレビの報道とはまた違った側面が見えてくる。まさに、それこそが「THE TRUE HISTORY」なのだ。発売前から一部で大きな話題になっている、「地政学と冷戦で読み解く戦後世界史」から、とくに重要な記述をこれからご紹介していくこ

tags: 船, 艦艇（軍艦）, 空母, 鳳翔, 龍驤, 赤城, 加賀, 蒼龍, 飛龍, 翔鶴, 瑞鶴, 千歳, 千代田, 瑞鳳, 大鳳, 龍鳳, 海鷹, 神鷹, 信濃, サラトガ, レキシントン, レンジャー, ヨークタウン, ホーネット, 旧日本海軍, アメリカ軍 太平洋戦争で旧日本海軍は「飛龍」の設計を流用した雲龍型空母を多数建造しました。このタイプはいうなれば中型空母。小型空母でもなく大型空母でもない中型クラスの整備に舵を切った台所事情を探ります。 条約発効により旧海軍は「超大型空母」を取得 航空母艦（空母）という艦種が生まれてから、「少数の大型空母」と「多数の小型空母」のどちらが有利なのか、議論がなされました。どちらにも利点がありますが、日本空母ではある理由により、中型空母が量産されることになります。なぜ、そのような流れをたどったのか見てみます。 拡大画像 旧日本海軍の空母「鳳翔

国際政治の2大潮流「リベラリズムVSリアリズム」 近年、世界は急速に不安定化し、危機的な状況になりつつあります。 どうしてアメリカは、中国と対立するようになったのか。 なぜロシアは戦争を始めたのか。 こうした国際政治の問題を考えるにあたっては、やはり社会科学の古典が大きなヒントを与えてくれます。 その古典とは、イギリスの外交官・歴史家のE・H・カー（1892－1982）が1939年に著した『危機の二十年』です。 E・H・カーは、『危機の二十年』の中で、国際政治学の思想潮流をユートピアニズムとリアリズムに分けました。そして、第1次世界大戦後の国際秩序がユートピアニズムに基づいて構築されたがために失敗に終わり、国際政治の危機を招いたと論じました。 このユートピアニズムとリアリズムという国際政治学の2大潮流は、リベラリズムとリアリズムという呼称で、現在も続いています。 「リベラリズム」とは、民主

米国のインターネットサイトThe Journal of Democracy に2022年2月22日に公開された標記の論文（原題はWhat Putin Fears Most）を翻訳し、日本語版読者の皆さんにお届けする。 ロシアによるウクライナ侵攻が始まった。ロシアのプーチン大統領は皆さんに、侵攻はNATO（北大西洋条約機構）のせいであると信じてもらいたいと考えている。動員された19万人に上るロシア兵や海兵ではなく、NATOの東方拡大がこの危機の主因であるとしばしば（この侵略が始まった際のロシア国民に向けた演説を含めて）主張してきた。 「ウクライナ危機は西側諸国の過ちにより引き起こされた」と主張する米国の政治学者ジョン・ミアシャイマーの2014年の『フォーリン・アフェアーズ』の挑発的な論考以来、NATO拡大に対するロシアの反動という物語がウクライナでこれまで継続してきた戦争を説明するための（正

モスクワにとって、それは安全の問題です。徐々に強大化している西方の敵対勢力がその地域に進出すれば、居ながらにしてロシア人の主要都市を脅かすことができます。 だからその国を緩衝地帯、あるいは衛星国に変えてしまわねばならないのです。相手は小国。軍事力の優位はモスクワにあります。国境に大軍をはりつけ、それを背景にした交渉を行えば、緩衝地帯をもぎ取れるでしょう。 しかし、もし交渉相手がどうしても首を縦に振らない時には？　その首は切り落とされるのがお似合いです。 1939年の冬に戦争が始まり、ソビエト連邦がフィンランドを侵略したのは、大略そのような理由でした。 戦争放棄の国際法を無視し、他国の主権を踏みにじる侵略。それをソビエト連邦はどのように正当化し、国際社会はどう反応したのでしょう。 戦争原因　緩衝地帯たるべきカレリア地峡 カレリア地峡 ロシアとフィンランドの国境にある、海と湖に挟まれた陸地がカ

ロシアによるウクライナ侵攻の可能性が高まっているとして、ヨーロッパ情勢が緊迫化している。2022年に入ってすでに4度の米露間の協議が行われており、1月21日にはアメリカのブリンケン国務長官とロシアのラヴロフ外相との外相会談が開催されたが、めぼしい成果は得られなかった。 外相会談後にはアメリカからの書面にて、北大西洋条約機構（NATO）東方拡大はしないようにとのロシアの要望を拒否。ウクライナのNATO加盟をめぐる米露の立場は完全に行き詰まり感を見せている。 アメリカは、ロシアによるウクライナ侵攻に備えて、アメリカ軍の東欧への派遣を準備している。仮に、ロシアによるウクライナ侵攻が行われた場合、第二次世界大戦以来のヨーロッパ地域での戦争にまで発展するおそれがある。はたしてこの危機は回避できるのだろうか。 ロシアのウクライナへの「執着」 ロシアとて、意味もなくNATOを敵に回して戦争を始める意味は

「新しい戦争」の形 21世紀の戦争は、国家が堂々と紛争の解決を軍事的手段に訴える分かりやすい従来型の戦争から、知らないうちに始まっている外形上「戦争に見えない戦争」へと形を変えている。 この「新しい戦争」の形を初めて実戦に採り入れたのはロシアである。 その実戦とは、2014年のロシアのクリミア半島併合と東部ウクライナへの軍事介入であり、西側では「ハイブリッド戦」と呼んでいる。 ハイブリッド戦は、『防衛白書』（令和2年版）によると下記のように説明されている。 軍事と非軍事の境界を意図的に曖昧にした現状変更の手法であり、このような手法は、相手方に軍事面にとどまらない複雑な対応を強いることになります。 例えば、国籍を隠した不明部隊を用いた作戦、サイバー攻撃による通信・重要インフラの妨害、インターネットやメディアを通じた偽情報の流布などによる影響工作を複合的に用いた手法が、「ハイブリッド戦」に該当

沖縄県庁の斬新な取り組み 翁長さんの時代からデニーさんの今まで、僕は、沖縄県庁の若い官僚たちが、日米地位協定の異常を、アメリカが他国と結んでいる地位協定の比較から炙り出す試みに、ずっと協力させていただいております。その成果は、ここで一覧できます。 彼らによる海外への実地調査は、実に、米軍を擁する7ヵ国にも及び、当然、こいつらは反米だとか、反日本政府だとか、予め風評を現地の外交筋に流すなど、手を替え品を替え、日本の外務省とその在外公館による様々な妨害があったと予想されるのですが、司令官クラスを含む各国の要人たちとのインタビューにも成功しております。 単に反米という立場ではなく、他国との比較を敢行することによって日米関係がいかに異常であるかを、その最たる被害者の沖縄が問う。ぜひ、上記リンクをご覧になってください。 駐留米軍の「居てやっている感」が変化 その中の報告書の一つに、日米地位協定研究の

米軍の撤退やトルコ軍の侵攻で混乱が続いたシリア情勢はロシアのプーチン、トルコのエルドアン両大統領による首脳会談で、クルド人の国境地域からの排除とトルコの「安全地帯」設置に合意、事実上シリア分割の“新地図”ができ上った。なによりも印象付けられたのはプーチン氏の存在感で、中東全体に及ぼす影響力は揺るぎないものになった。 “第二のサイクス・ピコ協定” 10月22日にロシアの黒海の保養地ソチで行われた首脳会談の合意では、トルコ軍が侵攻したシリア北部に「緩衝地帯」を設置し、29日までにその地域からクルド人武装組織「人民防衛隊」(YPG)を撤退させ、撤退後はロシアとトルコが国境から10キロの範囲内で合同パトロールを行うというものだ。 「緩衝地帯」の東西の外側にロシア憲兵隊やシリア国境警備隊が展開してクルド人の排除と武器の押収に当たるが、YPGの撤退後は「緩衝地帯」の管理権はトルコに委ねられる。侵攻作戦

トランプ（右）・プーチン両首脳で米ロ関係は緊密に？（17年7月）　Carlos Barria-REUTERS ＜米国民の支持でトランプ政権2期8年も現実的に......国際社会は米ロ連携と米中対立を経て世界統一へ？＞ トランプ米大統領はイラン核合意からの離脱、米朝首脳会談、対中関税引き上げ、そして米ロ首脳会談と、賭けの要素が強い政策を次々と実行し始めた。 貿易赤字を基準に「敵味方」を定め、同盟関係さえも経済での取引道具とし、国外紛争は金がかかるので放り出す。そのやり方は分かりやすく、米大衆の支持を得ている。民主党はトランプを批判するだけで、反対票を広くまとめられる政策や魅力ある大統領候補を打ち出せない。 アメリカでは極端な政策には必ず抑えが利いてくるといわれてきたが、今やトランプをいさめる側近はほぼ絶滅。共和党支持者の9割近くが支持しているトランプ人気に乗って、同党議員は秋の中間選挙で勝つ

「核武装した国々の責任者たちと、いわゆる『核の傘』の下にいる共犯者たちに言います。わたしたちの証言を聞きなさい。わたしたちの警告を心に刻みなさい。そして、自分たちがしていることの重大さを知りなさい。 あなたたちはそれぞれ、人類を危険にさらす暴力システムを支える部品の一部となっているのです。『悪の陳腐さ』を、わたしたちはみな警戒しなければなりません」 2017年7月7日、122カ国・地域の賛成多数で採択された核兵器禁止条約。12月には同条約制定に尽力したICAN（核兵器廃絶国際キャンペーン）へ、ノーベル平和賞が授与された。冒頭にあげた授賞式でのサーロー節子さんのスピーチは、世界で唯一の核兵器被爆国でありながら、条約に背を向ける日本のわたしたちに突き刺さるものだった。 日本人のひとりとして、恥じ入るばかりの既視感──といえば、ナイーブに過ぎるだろうか。しかし、日本の外交姿勢が国民の希望や国際社

史上最強の暗号機「エニグマ」 エニグマは、1918年にドイツで発明され、その後ナチスに採用された暗号装置。 その解読の困難さは、多くの敵国の暗号解読者を悩ませました。 絶対の自信を持ってナチスは大戦中、エニグマで暗号化した機密文書を送受信していましたが、実は連合軍はエニグマの解読に成功しており、 このことが第二次世界大戦の終結を早める１つの要員になったと言われています。 このエントリーでは、なぜエニグマがそこまで解読困難だったかと、 エニグマの解読に成功し連合国の勝利に貢献した男たちを紹介します。 エニグマの仕組み 強みは「日鍵」 エニグマ暗号の強みは、当日しか使えない「日鍵」を使うことにありました。 オペレータは、月に一度毎月の日鍵のコードブックを受け取り、 それに基づき毎日機械の設定を調整することで暗号の配列や規則性を変えていました。 例えば、ある日のコードブックには以下のように指定さ

戦争にチャンスを与えよ (文春新書) 作者: エドワードルトワック,Edward N. Luttwak,奥山真司出版社/メーカー: 文藝春秋発売日: 2017/04/20メディア: 単行本この商品を含むブログを見る Kindle版もあります。 戦争にチャンスを与えよ (文春新書) 作者: エドワード・ルトワック出版社/メーカー: 文藝春秋発売日: 2017/04/21メディア: Kindle版この商品を含むブログを見る 内容（「BOOK」データベースより） 国連やNGOや他国による中途半端な「人道介入」が、戦争を終わらせるのではなく、戦争を長引かせる。無理に停戦させても、紛争の原因たる「火種」を凍結するだけだ。本当の平和は、徹底的に戦った後でなければ訪れない。 正直、このタイトルを見たときには、けっこう面喰らってしまいました。 戦争にチャンスを与えるって……戦争しよう、ってことだよね……

旅行で訪れる国の歴史を学んでみる 本コラムのタイトルにもなっていますが、歴史を学ぶことは確実に人生を豊かにしてくれます。国際ニュースがより深く理解できるようになるほか、外国の映画やドラマもより深く楽しむことができるようになります。もちろん、教養も高まりますし、貴重な人生の教訓も学べます。 こうして考えると「歴史を学ぶ」ことの効果は良いことだらけで、学ばない理由はないように思えます。もし読者のあなたが歴史にあまり興味がないとすれば、歴史を学ぶことはハードルが高いという先入観をお持ちだからかもしれません。 あるいは、学生時代に無能な歴史教師から「丸暗記」を強いられたせいで、潜在的・心理的に歴史学習への嫌悪感・抵抗感があるという方も少なくないでしょう。また、今更どこから歴史を学べばよいか分からないという方もいるでしょう。 そういう方々は、肩肘張らずに歴史小説・歴史ドラマ・歴史映画・歴史漫画など、