社団法人 電子情報技術産業協会(JEITA)は1月26日、2008年12月のパーソナルコンピュータ(PC)国内出荷実績を発表した。ノート型比率は71.2%に上昇し、過去最高を記録したという。 この調査はメーカーの自主統計をまとめたもので、アップルジャパン、NEC、オンキヨー、シャープ、セイコーエプソン、ソニー、東芝、パナソニック、日立製作所、富士通、三菱電機インフォメーションテクノロジー、ユニットコム、レノボ・ジャパンの13社が参加している。 発表によると、2008年12月の出荷台数は91万3000台(前年同月比2.1%増)となった。このうちデスクトップは26万3000台(同13.2%減)、ノート型は65万台(同9.9%増)となっている。また、出荷金額は956億円(同11.2%減)となり、このうちデスクトップは278億円(同20.8%減)、ノート型は678億円(同6.5%減)であった。 J