就活生が本当に見ているもの--失敗しない「新卒サイト」の作り方とは？
4月になり、街を歩くとフレッシュな新入社員の姿を見かけるようになりました。また、早い企業では翌々年度の採用活動について考える時期でもあります。 さて今回は、新卒者向けの就職情報サイト（新卒サイト）を検証しました。被験者は、就職活動中の大学生5名（男女混合）です。学生たちが普段使っている「リクナビ」「マイナビ」サイト内で、どの要素が見られ、どの要素が見られないのかを、アイトラッキングツールを使って分析します。なお学生たちには調査の目的は明かされておらず、あくまで普段通りの情報収集をしてもらいました。 今回の調査にて、被験者たちに共通するある傾向が見えてきました。次年度の新卒サイトを作る際にご参考いただければと思います。 新卒学生に「刺さる」写真 他サイト同様、今回の調査においても、学生たちは画像に注目していました。以前、本コラムの中で「転職求人サイトにはどんな画像が適しているのか」という調査
博報堂、テレビCMの効果レポートをウェブで提供
博報堂は4月14日、テレビCMの効果を測定するサービス「Best HIT」のレポートを、ASPによりウェブで提供するサービスを開始した。2007年10月以降のCM調査データを提供する。 Best HITは、「最近気になるCM」を視聴者が投票し、評価する。CMの注目度や好感度のほか、製品力やブランドイメージ力などのブランディング効果も測定している。また、その商品やサービスに対して「興味を持った」「自分にふさわしい」「実際に買いたい」「詳しい情報を知りたい」「人に話したり薦めたい」などの点についても調査している。 データは毎週更新される。この調査を活用して、企業のホームページアクセス数や検索連動広告数、電話コール数や資料請求数、商品販売量などとの関係を分析し、CMを基点にしたクロスメディア効果や販売促進効果の検証も可能とのことだ。
「モノを買いたい」気持ちは過去最低、生活防衛意識が高まる--博報堂調べ
博報堂は2月の「消費意欲指数」の結果を発表した。1993年4月の調査開始以降、消費意欲は最低水準であることが明らかになったとしている。 この調査は、1月末時点で博報堂生活総合研究所の調査パネルである一般生活者419名に対し、「消費意欲（モノを買いたい、サービスを利用したいという欲求）が最高に高まった状態を100点とすると、あなたの2009年2月の消費意欲は何点ぐらいでしょうか？」と質問した結果をまとめたもの。 調査結果によると、2月の消費意欲指数は前月から4.1ポイント減少、前年同月比でも2.8ポイント減少して47.5点となった。博報堂によると、毎年2月は指数が大きく落ち込むというが、それでも今回の数値は1993年4月の調査開始以降、過去最低となったという。2008年12月から3カ月連続で、当月の過去最低値を記録している。 1月末の消費意欲に影響を与えたと考えられる2008年12月の景気関
改善に結びつくKPIを立てるには--ユーザーシナリオによるKPI策定
◆本コラムのサマリ ・サイトのビジネス成果を向上するためには、まず重要目標達成指標（KGI）を明確化すること、KGIに至る中間指標（KPI）を設定することが重要。 ・ただし、闇雲に取得可能な数字を追跡しても、成果には結びつかない。 ・サイトのゴールに至るまでの主要導線と成功因子を明らかにすることが、有用なKPIを作る鍵となる。 ・主要導線と成功因子の抽出には、ユーザーの心理や状況を踏まえたユーザーシナリオを策定する必要がある。 KPIを立てているのに、なぜ改善へ結び付けられない？ 企業のウェブサイトは、最終的に何らかのビジネスゴールを達成するために運営されます。最終的なゴールとは、コマースであれば「売上げ（高）」、営業機会の増加であれば「問い合わせ、資料請求数」といったものです。 ウェブサイトを効果的に活用していくためには、ビジネスプロセスにおいてウェブサイトで「実現すべきことは何か」をま
ネット広告続伸、総広告費は5年ぶりに減少--電通発表「2008年日本の広告費」
電通は2月23日、2008年の日本の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2008年（平成20年）日本の広告費」を発表した。 日本の広告費は6兆6926億円で5年ぶりに減少（前年比4.7％減）。媒体別では新聞広告費（同12.5％減の8276億円）が大きく減少し、テレビ広告費（同7.6％減の1兆9092億円）も振るわなかった。新聞、テレビ、雑誌、ラジオのマスコミ4媒体広告費は4年連続して前年を下回った。 一方、インターネット広告費は前年比16.3％増の6983億円と続伸し、総広告費の10.4％を占めた。2009年には初めてインターネット広告費が新聞を上回ると見られる。 インターネット広告の媒体費は前年比17％増の5373億円。なかでもモバイル広告費（同47％増の913億円）、検索連動型広告費（同22.9％増の1575億円）などが伸びた。 衛星メディア関連広告費もBSデジタル放送などが伸
ブログ記事を元にニュース記事を作成、ライブドアの新サービス
ライブドアは2月16日、ブログサービス「livedoor Blog」で提供しているブログマーケティングプログラムの総称を新たに「livedoor BR」とし、広告主向けの商品紹介ページを開設するとともに、新プランとして「パブリッシングパック」を追加した。 livedoor Blogではこれまで、ブロガーを企業のイベントに招待したり、商品をサンプリングしたりする「モニタリングパック」と、ブロガーの記事を使ったキャンペーンページを作成する「キャンペーンページパック」の2商品をブログマーケティングプログラムとして提供してきた。 今回、livedoor BRで提供開始するパブリッシングパックは、ブロガーが書いたブログ記事を元に、プロのライターがニュース記事を作成し、「livedoor ニュース」で公開するブログマーケティングプログラム。 ブロガーの感想をニュース記事にすることで、商品を幅広くPRす
ネットブックが好調、PCのノート比率は過去最高に--JEITA調べ
社団法人 電子情報技術産業協会（JEITA）は1月26日、2008年12月のパーソナルコンピュータ（PC）国内出荷実績を発表した。ノート型比率は71.2％に上昇し、過去最高を記録したという。 この調査はメーカーの自主統計をまとめたもので、アップルジャパン、NEC、オンキヨー、シャープ、セイコーエプソン、ソニー、東芝、パナソニック、日立製作所、富士通、三菱電機インフォメーションテクノロジー、ユニットコム、レノボ・ジャパンの13社が参加している。 発表によると、2008年12月の出荷台数は91万3000台（前年同月比2.1％増）となった。このうちデスクトップは26万3000台（同13.2％減）、ノート型は65万台（同9.9％増）となっている。また、出荷金額は956億円（同11.2％減）となり、このうちデスクトップは278億円（同20.8％減）、ノート型は678億円（同6.5％減）であった。 J
2009年1月の消費意欲は過去最低に、「必要なものしか買わない」が圧倒的
博報堂は1月23日、2009年1月の「消費意欲指数」を発表した。1月としては調査以来、過去最低の水準で、2008年12月に続き2カ月連続で過去最低値を記録した。 消費意欲指数とは、月別の消費の先行指標をまとめたもので、1993年より実施されている。博報堂生活総合研究所の調査パネルである一般生活者419名に対し「消費意欲（モノを買いたい、サービスを利用したいという欲求）が最高に高まった状態を100点とすると、あなたの2009年1月の消費意欲は何点ぐらいでしょうか？」と質問した結果を「1月の消費意欲指数」として集計している。 発表によると、2009年1月の消費意欲指数は51.6点で、2008年12月から3.8ポイント減少し、前年同月比でも2.5ポイントの減少となった。1月としては過去最低の水準で、2008年12月に続き2カ月連続で当月の過去最低値を記録したことになる。 博報堂は百貨店の年末年始
世界のネットユーザーが10億人に
Webトラフィック調査会社comScoreは1月23日、2008年12月に世界のインターネットユーザー数が10億人を突破したと発表した。 この数字はcomScoreの調査データに基づくもので、家庭および職場のコンピュータからネットを利用している15歳以上のユーザーが対象。 地域別で見ると、アジア太平洋地域が最もユーザー数が多く、41％を占める。欧州（28％）、北米（18％）、ラテンアメリカ（7％）、中東およびアフリカ（5％）が続く。 国別では、中国が米国を抜いて最大のネット人口国となった。ユーザー数は1億8000万人で、全世界の約18％を占める。2位の米国は16.2％、以下日本（6％）、ドイツ（3.7％）、英国（3.6％）と続く。 インターネットユーザー数上位15カ国（単位：千人） 国名 人数 シェア 中国
サイト売買市場が急拡大、2010年度には85億円規模に 矢野経済研究所
矢野経済研究所は1月9日、国内のサイト売買市場規模に関する調査結果を発表した。07年度の成約件数は270件、売買金額は13億円だったが、2010年度には1500件・85億円規模に拡大すると予測している。 サイト売買市場とは、Webサイト単体の売買取引で、事業譲渡の際に行われるような、人的資源や大規模な事業内容を含めたWebサイト事業の移行取引は含まないと定義。昨年5月から12月にかけ、サイト売買サービス事業者や仲介業者に、面接と電話で調査した。 08年度の国内のサイト売買市場規模は、成約件数が前年より85％増の500件、売買金額が同76.9％増の23億円になる見込み。今後は「参入企業による普及啓蒙活動や業界団体設立によるルール作り、人材育成などが実を結び、事情は順調に拡大していく」と予測する。 主に2つのサイト売買の仲介パターンが形成されつつあるという。1つは、仲介業者が買い手に対し、コン
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
IDEA * IDEA