麦酒の終焉？ - Living, Loving, Thinking, Again
私は麦酒は好きで、死ぬまでに世界中のあらゆる国のあらゆるブランドの麦酒を呑みたいものだと思っている*1。 さて、 ビール飲めない若者が急増中 2008年07月27日10時00分 / 提供：ゲンダイネット ●「とりあえず…」は死語になる 暑い！ そしてビールがウマい！ この季節、仕事帰りに生ジョッキを傾けるのはサラリーマンにとって至福のひとときだ。たまには新入社員を交えて暑気払いでも、と考えている人もいるだろうが、最近は「ビールが飲めない」という若手社員が増えている。 「若者のビール離れは著しい。女の子だけでなく、男までが“ビールは苦くて、おいしくない”と言うんです。ウチにも、ビール会社に入社しておきながら、シレッと“ビールは飲めません”という若手社員がけっこういますよ。なんで入社を志望したんだか」（大手ビール会社社員） 国内でのビールの総消費量は９４年をピークに減り続けている。売り上げが伸
Mac Book Air 登場 - 内田樹の研究室
死のロードの中日なので、ルータの故障を直しついでに、念願のＭａｃ Ｂｏｏｋ Ａｉｒを購入、同時に通信サービスをイーモバイルに切り換える。 ＩＴ秘書によれば、これは「茂木健一郎仕様」だそうで、「茂木さんが使っている組み合わせならまず問題ないでしょう」ということであった。 はあ、そうですか。 もちろん私にはイーモバイルとＵＳＢメモリと体温計の区別もつくはずがない。 言われるがままである。 Ｍａｃ Ｂｏｏｋ Ａｉｒは橋本麻里さんのご推奨。 ネット上の画面でしか見たことがなかったが、手に持ってみると、たいへんかっこいい高性能マシンであった。 いままでのＶＡＩＯプラスＰＨＳとはネット接続の速度が桁違いに速い。これなら無線ＬＡＮで作業しているのと変わらない。 こうして通信環境が高度化し、それにつれて私のアウトプットも増量し、それにつれて私の人生が一層タイトで生きにくいものになってゆくことがわかっていな
私大の４７％定員割れ ２６６校に達する 半数未満は２９校に (1/2ページ) - MSN産経ニュース
今春の入学者数が定員を下回る「定員割れ」となった私立４年制大学が全体の４７・１％の２６６校に達したことが３０日、日本私立学校振興・共済事業団の調査で分かった。前年度より４４校（７・４ポイント）増え、過去最悪の数字を大幅に更新した。定員の半分を下回る危機的な学校は１２校増の２９校に上っており、地方の小規模大学を中心に、経営難が深刻化している状況が浮き彫りになった。 調査は通信教育部のみの学校や株式会社立の学校を除く４年制大５６５校、短大３６０校を対象とした。 調査結果によると、少子化で１８歳人口は１２４万人と前年度より６万人減少しているが、私立４年制大学数は５６５校と６校増加。総志願者数は３０６万２８２５人で、３万９１３８人（１・３％）増えた。だが、人気は都市部の大学に集中したため、全体の底上げにはつながらず、定員割れの大学は２６６校と半数近くに達した。このうち、定員の半分も満たせず、補助金
“Library of the Year 2008”最終選考対象館が決まる
「これからの図書館のあり方を示唆するような先進的な活動を行っている機関」に対し、NPO法人の知的資源イニシアティブ（IRI）が2006年から授与している“Library of the Year”の2008年の最終選考対象館4館が発表されました。今年は、プロジェクトや書店が選考対象に含まれている点が特徴です。 Library of the Year 2008 http://iriweb.fc2web.com/forum/loy08.html 最終選考対象機関・サービス 恵庭市立図書館 http://www.city.eniwa.hokkaido.jp/www/genre/0000000000000/1201850892860/index.html 絵本カーニバル http://www.kodomo-project.org/index.php?id=9 ジュンク堂池袋本店 http://www
2008年版子どもと家庭の読書に関する報告書（米国）
子ども向け出版・教育事業などを手がけるScholastic社と消費者トレンドの調査を手がけるYankelovich社は、米国における、子ども（5歳～17歳）とその親の読書に対する意識を調査し、その結果を“2008 Kids & Family Reading Report”として発表しました。この調査に類似の調査が2006年にも一度実施されています。今回の調査から、主に以下のようなことが分かったということです。 ・多数の子どもが、楽しみのために読書することが好きだと答えている。 ・5歳から17歳までの子どもの4人に1人は楽しみのために読書をしている。 ・子ども達はテクノロジーが読書に取って代わるものだとは考えていない。 ・回答した子どもの62%が、紙で本を読むことを好むと答えている。 ・ほぼ3分の2の子どもがインターネットを通じて、読む経験を伸ばしている。 ・親は「読むこと」を子どもが伸ばす
有識者2名が日本版フェアユースについて提言，知財制度調査会の第6回会合
政府の知的財産戦略本部の「デジタル・ネット時代における知財制度専門調査会」は2008年7月29日に第6回会合を開催した。知財制度調査会ではこれまでの日本版フェアユースに関する議論の中で，「将来予期できない技術進歩に迅速に対応するためには（具体的な記述ではなく幅広い範囲を対象にできるような）一般規定が著作権関連の法規として必要ではないか」という意見が出ている。一方で，一部の委員は「裁判所における審理の観点からは，個別具体的・限定的な規定があるほうが良いのではないか」と主張している。今回の会合では，オブザーバーとして呼ばれた2人の有識者が，日本版フェアユースの導入に向けた提言を行った。 オブザーバーの1人である神戸大学大学院法学研究科の島並良教授は，個別規定と一般規定の違いを明らかにし，それぞれを選択するうえでの基準を示した。個別規定は立法機関である国会が法律の制定によって当事者の行動の是非を
八重山毎日オンライン 県図書館分館の意見交換会「廃止の結論ありき」
県立図書館八重山分館を存続させようと活動している「同分館の存続を求める会」(大田静男世話人)は26日会見を行い「廃止の結論ありきの意見交換会は教育庁のアリバイ作りに利用されるだけで意味がない」として、31日に県教育庁生涯学習振興課が予定している地元との意見交換会に出席しない意向を示した。 同会は先月、郡内約60団体連名で県に存続要請を行い、要請の際文書による回答を求めたほか「どうすれば存続できるか協議機関を設置してほしい」と要求したが回答はないという。 廃館に関して、9月県教育委員会定例会「規約改正案」への提案は見送られたが、県教委では「現時点で地域住民の理解が得られていない」とし、担当職員を派遣、意見交換会を行うとしている。 大田氏は「廃止は当面見送りという報道などで安心している郡民も多いと思うが、県教育長は廃止を撤回したなど一言も述べてない。八重山郡民を愚弄(ぐろう)した意見交換会は即
Tohru’s diary
首長部局に移管された図書館って…「図書館同種施設」？ 高山市のことを調べてて、あそこは今年度から図書館を市長部局に移管したらしいということを今更ながら知りまして（図書カードは市長が発行するって規則に書いてあったので←いや、実はこの書き方だと、指定管理者が市職員の判断を仰ぐことなしにカードを発行することはできないんで、このままでいいとは思えないのだが…）。 図書館の首長部局への移管というと、鎌倉市で揉めて議案取り下げで決着という昔の記憶しかなかったのですが、どうやら例の教育委員会不要論者による教育委員会から社会教育を引っぺがせという圧力に文科省が屈服し、地方教育行政の組織及び運営に関する法律を改正して（第２４条の２）今年度から文化及びスポーツは首長部局で所管することも可能としたものだから、既にいくつかの図書館が市長部局に移管されているらしい。へぇ、勉強不足でした。しかし、JLAは鎌倉市の
「関西広域連合」設置で基本合意 道州制への早期移行促す (1/2ページ) - MSN産経ニュース
関西経済界と関西を中心とする地方自治体が加わった関西広域機構（会長＝秋山喜久・前関西経済連合会長）は３０日、大阪市内で会合を開き、国からの権限委譲の受け皿となる「関西広域連合」（仮称）を設置することで基本合意した。参加する自治体の議会で広域連合の予算となる分担金の支払いなどの同意を得たうえで、早ければ来年夏の設置を目指す。ただ、福井、三重両県は広域連合の取り組みが不十分だとしてこの日は合意を留保し、持ち帰って検討するとした。 関西広域連合には大阪、京都、兵庫、奈良、和歌山、滋賀の２府４県と福井、三重、徳島の各県が参加を表明、３０日午後に鳥取も加入した。「さらに関西各地域との結び付きを強化したい」という目的で、鳥取から同機構に加入の申し入れがあったという。 会合では「地方から広域行政のあり方を提案して、地方分権改革の突破口を開く」という広域連合の骨格案を議論。設立当初から、（１）東南海・南海
早慶“大阪夏の陣” 受験生獲得へオープンキャンパス 関西私大は東京進出 (1/2ページ) - MSN産経ニュース
真夏の大阪で早慶戦−。東京の大学が相次いで関西に進出する中、早稲田大と慶応大が来月２日、大阪府内で同時に「オープンキャンパス」を開催する。迎え撃つ関西の有名私大も、東京での知名度アップをはかろうと、東京での大規模イベントを開催するなど積極的だ。少子化による大学全入時代を迎え、東西入り交じっての本格的な受験生獲得合戦が、熱気を増してきた。 「ワセダが大阪にやってくる！」。２日に開催される早稲田のオープンキャンパスは、タイトルから“早稲田カラー”を前面に打ち出す。昨年から大阪で開催しており、約３５０人が集まった。昨年は、インターネット回線を使った東京との同時授業が多かったが、今年は規模も拡大し、大学で実際に行われている小人数の英語教育体験コーナーなども設ける。担当者は「早稲田を身近に感じてもらい、関西での存在感を高めたい」と意気込む。 対する慶応は、今年５月に大阪・中之島に開設した「慶応大阪リ
内藤大介物語 - MOJIMOJI.ORG
When you hear the word sunroom many different pictures come into your head. First and foremost is how much will it cost? For those interested in these types of additions, price shouldn’t be a factor. You need to look at this as an investment in your home and you will get the monetary value back out if and when you sell your home. This is why sunroom additions in Columbia, SC are so popular. Pe
セーフティーネットとしての文化行政 - Arisanのノート
承前。 http://d.hatena.ne.jp/Arisan/20080728/p1 世の中には、それこそ必死に努力してても競争に敗れて倒産する会社、職を失ったり、頑張って働いてても努力したほどには給料が上がらない人など、ごまんといる。 今、大阪府が大変な財政難で、無駄をできるだけ切り詰めてと行ってるときに、「文化」の保護にだけ、競争原理に反してまで金をつぎ込むというのは納得できないという人は多いだろう。 実際、「文化」と呼ばれるジャンルのいくつかは、金持ち(ブルジョワ)の趣味であったり、王侯貴族の援助(パトロン)があってはじめて成立してきた、「金食い虫」的なものである。小泉元首相が好きらしいオペラなどは、そのさいたるものであろう。 かつて文化大革命の折には、そのような種類の文化は、人民大衆に負担をかけるだけの社会全体のぜいたく品として、糾弾され切り捨てられた。日本でも、それに影響を受
文科省の意図を越えた大学の節約ぶり | 5号館を出て
昨夜の記事だと思いますが、決して喜ぶべきニュースではないと思います。 毎日ｊｐ： 大学人件費：０５年度比６．８％減 目標超える削減ペース 先日も書いたように、法人化以降、国立大学の運営交付金は毎年１％ずつ削減されています。運営交付金には人件費も含まれていますので、１％ずつ運営交付金が削減されても、従来どおりの運営（教育と研究）を続けようとすると、人件費の削減がもっとも効果的ということになります。北海道大学の場合だと教職員が約４０００名いますので、あまりにも雑な計算ではありますが、毎年４０人ずつ辞めても補充しなければ、それは達成されます。 しかし、１０年で１割４００名の人員削減というのは、想像しただけでも寒くなります。 平成１９年度に出た北海道大学の報告書によると、１８年度の教員数が２１４４名で。職員数が１９５４名となっています。１６年度は教員数２１６６名、職員数１８８８名となっているので、
人文・社会科学OA雑誌の電子図書館“Revues.org”、収録誌100タイトルに（フランス）
フランス国立科学研究センター（CNRS）、フランス国立社会科学高等研究院、プロヴァンス大学、アヴィニョン大学の4機関が設置したオープン電子編集センター（CLEO）による、人文・社会科学分野のオープンアクセス誌の電子図書館“Revues.org”が、2008年7月に収録誌が100タイトルになったと発表しています。発表資料の中には、タイトル増加数の変遷を示したグラフがありますが、これによると、2007年から急激に増加しています。ちなみに、今後収録予定の雑誌が50誌あるとのことです。 Cent revues en ligne ! – L’édition électronique ouverte http://leo.hypotheses.org/179 Revues.org : portail de revues en sciences humaines et sociales http://w
Microsoft、フリーのソフトウェアで学術情報流通の促進を支援
Microsoft社のヘイ（Tony Hey）氏は、2008年7月28日に開催された“Microsoft Research Faculty Summit”の場で、Microsft社は、特定の協同研究プロジェクトの支援に加え、研究のプロセスそのものを支援するような役割を担っていくということを強調しました。この目的を達するため、Microsoft社は、学術コミュニケーションのライフサイクル全体を通して、研究者が研究成果の刊行、保存、データ共有をシームレスに行うことを可能にするフリーのソフトウェア（Add-ins、Microsoft e-Journal Service、Research Output Repository Platform、Research Information Centre）の提供を開始しました。 Microsoft Research Unveils Free Softwar
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http://mainichi.jp/life/edu/news/20080729k0000m040123000c.html
お知らせ » 末廣恒夫さんが会友になりました
鳥取の“関西化”に島根県「取り残される…」 - MSN産経ニュース
http://www.kahoku.co.jp/news/2008/07/20080730t63023.htm
http://mainichi.jp/select/opinion/eye/news/20080730k0000m070168000c.html