塾は禁止？ | スラド Linux
地方だと、「私立高校=県立高校に入れなかった人が行くところ」であり、地域の一番の進学校ももちろん県立高校で、 おらが集落の神童がその高校へと進学していき、あわよくば東大それが無理でも旧帝大へ、みたいな教育システムになってます。 で、そんな地方ではろくな塾なんかあるはずも無く、家庭教師だって地元の駅弁大学の学生のバイトだから東大京大だの旧帝大だのへの 受験指導なんかどだい無理な話で、結局その県立高校の授業と教科書と若干の参考書が受験勉強のすべて、ということになるわけで。 そんな教育環境にあっても、その高校は毎年なんとか2桁の学生を東大に送り、その土地から一番近い旧帝大へもウン十人と送り出していた、 となると正直塾なんか無くてもいいだろ、どうせ「勉強した気になるために」とか「友達とのコミュニケーション」とかが目的で通うのだろうから、 と思うことはあります。それがひどくなると「今日は灘高犯したぜ
企業リスク対策（第59回） [大前 研一氏]/SAFETY JAPAN [コラム]/日経BP社 - 株主から見た NEC の立て直し方
会社とは、必ずしも経営者ばかりのものではない。当然、株主も経営に対して口をはさむ権利を持っている。そこで今回は趣向を変えて、株主（特に筆頭株主やファンドのように株券を多く所有している立場）から、どのように会社を見ればいいのかを検討してみたい。今回、例に挙げる会社は NEC である。 なぜ NEC か。それは同社が典型的な日本的企業の一つだからだ。知名度は高く、技術も、体力もある。売り上げも多い。にもかかわらず損益は分岐点ぎりぎりのところをうろうろしている。これは意思決定のスピードが遅いとか、事業構造にムリ・ムダ・ムラが多いとかいった内的な要因によるところが大きいと考えられるが、まさにその点において「日本的」なのだ。 下の図を見てほしい。日本を代表する大手電機メーカーの業績比較である。 三菱や東芝、富士通は近年、業績を伸ばしている。それに対して、売り上げが10兆円に届くかという大企
「次のビル・ゲイツは中国か日本から」、米国人の半数が予想 | OSDN Magazine
“次のビル・ゲイツ”は中国または日本から登場する——。こう考えている米国人が半数近くに達していることがアンケート調査から分かった。調査会社の米Zogby Internationalと技術コンサルタントの米463 Communicationsが21日までに発表した。 米Microsoftのゲイツ氏のような“テクノロジーリーダー”が、次にどの国から登場するかを米国の成人を対象に聞いた調査で、12月上旬に約1200人に電話でアンケートしてまとめた。 その結果、最も多かったのは「中国」の27％で、「日本」が22％の2位。両国を合わせて全体のほぼ半分を占めた。「米国」は21％で日本とはわずかな差で3位。4位は「インド」の13％、5位は「ロシア」の2％だった。 この調査は、主にインターネットに関する考え方を聞いたもので、他の項目では次のような結果だった。 「車が動かなくなるのと、ネットと電子メールが使
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