米書店チェーン最大手Barnes & Nobleの書店の棚から「Watchmen」「Superman:Earth One」などの人気DCコミックが消える。18日に発売された「Batman:Arkham City」も並ばない予定だ。 11月15日に米国で初のカラー液晶搭載Kindleリーダー端末「Kindle Fire」が発売されるのに合わせて、初めて電子化されるDCコミックの100タイトルがKindleで独占提供(Publishers Weeklyによると4ヶ月限定)されるためだ。Barnes & NobleもAmazon同様に、電子書籍リーダーNOOKを用意して印刷板と電子版の両面で書籍事業を展開している。DC EntertainmentがDCコミック100タイトルをNOOKユーザーに提供するのを拒否するなら、自分たちはそれらの作品を書店の棚から閉め出すというわけだ。 オンライン書店では
開発中のサイトイメージ 図書印刷はネット上に散在する本の情報を集約したポータルサイト「読むナビ」を7月初旬にオープンする。電子書籍、紙媒体の枠を意識せずに本が検索できるほか、本と読者が出会える様々な仕掛けを提供していく。 現在は多数の書籍販売サイトが存在するが、それぞれ購入方法も読書方法も異なっており、ネット利用者の大多数が電子書籍というものを認知しながら実際に有料コンテンツを利用したことのある人は1割にも満たない。そこで、読者が電子書籍、紙媒体の別を問わず、自分に向いている本と様々なアプローチ方法で出会える環境を提供することでライトユーザー層を市場に取り込み、市場全体の規模拡大に寄与すべく、今回の「読むナビ」立ち上げに至ったという。 主な機能 ●複数の電子書籍、および紙の本の横断検索 ●著者・書名・ジャンルなどの基本的な検索機能のほか、表示されているキーワード群から気になる言葉をクリック
11月20日より、うらわ美術館にて同館所蔵の「本をめぐるアート」作品に加えて、ブック・オブジェの数々や中堅・若手作家のインスタレーション作品を紹介する「これは本ではない-ブック・アートの広がり」展が開催される。 カン・アイラン「鏡ーユートピアとヘテロトピアの間」2009年 (C)Airan Kang Courtesy of Yumiko Chiba Associates 同展は、「本をめぐるアート」を収集の柱の一つとして活動しており、現在、1,000件の本のコレクションを有するうらわ美術館が、所蔵作品に加えてより広がり深化するブック・オブジェの数々や中堅・若手作家のインスタレーション作品を紹介する。 出品作家は、荒木高子、遠藤利克、柏原えつとむ、河口龍夫、カン・アイラン、長沢明、西村陽平、福本浩子、三島喜美代、村岡三郎、八木一夫、吉増剛造、若林奮、渡辺英司。 また、会期中には関連事業として
将棋ファンにはおなじみの専門誌『将棋世界』が電子書籍展開を開始する。発行元の日本将棋連盟は8日、東京・将棋会館で会見を開き、iPadアプリ版『将棋世界』を9日よりApp Storeで販売すると発表した。誌面で将棋図面が動くなど、電子書籍ならではの仕掛けが盛り込まれている。 iPadアプリとして配信が開始される『将棋世界』。誌面で駒が動くなど電子書籍ならではの仕掛けを特徴としている 将棋世界は、毎日コミュニケーションズが制作・販売、日本将棋連盟を発行元とする将棋専門の老舗月刊誌。その電子書籍版がiPad専用アプリとして登場する。米長邦雄 日本将棋連盟会長が「電子書籍は将棋のためにある」と強調するように、単なる誌面のデジタル化とは異なる"電子版ならでは"の読書体験を提供している。 その特徴は、棋譜データを利用した手順の再現だ。記事の解説などに付随する将棋図面をタッチすると駒が動き、手順の進む・
別冊宝島『電子書籍の正体』 出版業界各社が電子書籍ビジネスへの取り組みを強めている中、「ブランドムック」シリーズなど書店売り商品が好調の宝島社はこのほど、「別冊宝島」シリーズより『電子書籍の正体』を発売した。価格は680円。 本書は、累計2,000万部を超える「ブランドムック」などのヒットシリーズを抱え、3期連続増収の宝島社が、現在の電子書籍ビジネスが抱える問題に提言したもの。すでに電子書籍を出版している作家の宮部みゆき氏のインタビュー、アップルのApp Storeにおける配信拒否問題、セルフパブリッシングへの疑問などのコンテンツを収録。「儲かる」とされる電子書籍市場への期待に対して警鐘を鳴らす。 宝島社は電子書籍ビジネスについて「市場は大きくない」と考えており、「既存の出版流通を大切にしていく」と説明。「全国に58,000店舗(書店・CVS合わせ)の販路を持ち、幅広い客層が訪れる『出版流
大日本印刷と角川書店は、オンデマンド印刷(POD)を利用したオリジナル本の制作を開始。有名作家の小説作品の登場人物名を、申込者が希望する名前に変更して印刷した、世界で1冊だけの本をプレゼントするキャンペーンを実施する。 「僕、▲▲です、神戸の●●▲▲です」の●●▲▲を希望する氏名に変更できる PODは注文に応じて、必要な部数を出版物のデジタルデータから直接印刷する製造方式で、1から500冊程度の小部数、オーダーメイド品の製造に適している。 同社は、出版物の再販や絶版本の復刻など、小部数での製造を希望する顧客の増加にともない、2009年に市谷工場にPOD設備を本格導入。雑誌の抜き刷りのような個別にカスタマイズして印刷するバリアブル製品を提供してきた。 角川書店は、作家・内田康夫氏の作家生活30周年記念プロジェクトの企画として、11月末より『内田康夫ベストセレクション』全15巻を刊行するが、全
9月23日から30日まで、東京・新宿の早稲田大学にて、国際ペンと日本ペンクラブ主催の文学フォーラム『国際ペン東京大会2010 環境と文学「いま、何を書くか」』が開催された。同フォーラム内では、9月29日、文学をとりまく最大の環境変化として、デジタル・ネットワーク化と電子書籍を考えるシンポジウム「本の未来」も実施。グーグルブックサーチ訴訟や電子書籍の現状などについての講演や、立場の異なる様々なパネリストによる討論などが行われた。 「国際ペン東京大会2010」で行われた、電子書籍に関するシンポジウム「本の未来」 グーグルブックサーチ訴訟をひもとく 2009年に和解した、グーグルブックサーチをめぐる米国の集団訴訟。その和解契約は、米国だけでなく日本や世界の出版業界も巻き込んで、大きな問題となった。米ニューヨーク州の弁護士で、グーグルブックサーチ訴訟の日本ペンクラブ代理人を務めている斎藤康弘氏が、
毎日コミュニケーションズは27日、電子出版ビジネスの総合情報誌『eBookジャーナル』を創刊すると発表した。11月中旬に発刊、以後隔月で刊行する。媒体形式は紙版と電子版の同時刊行。価格は紙版が2,100円、電子版が1,260円。定期購読による販売も行う。 記者会見に臨んだ3者。写真は左から毎日コミュニケーションズの滝口直樹取締役、『eBookジャーナル』編集長を務める小木昌樹氏、富士山マガジンサービスの赤羽根弘明取締役 『eBookジャーナル』は、電子出版にビジネスとして関わる企業・個人を対象にした総合情報誌。"電子出版ビジネスを成功に導く総合誌"をコンセプトに、出版社をはじめ制作・デザイン会社、広告代理店など電子出版物の作り手、売り手をメーン読者として想定する。このほか、リーダー端末メーカーや制作ツールメーカーなどのハードウェア/ソフトウェアメーカーなど電子出版に関わる企業等も読者に取り
出版ビジネススクールが8月25日、電子出版講座『電子書籍の真実と電子出版の構図』を開催した。講師を務めたのは、元雑誌編集者で現在は弁護士の村瀬拓男氏と、東京電機大学出版局局長 植村八潮氏。両氏がそれぞれの立場から電子出版業界の現状を解説した。 デジタル時代における出版社の立場とは? 村瀬拓男氏 村瀬氏は、大手出版社で長年にわたって雑誌編集や電子書籍事業に携わった経験を持ち、出版業界に精通している弁護士。7月に新書『電子書籍の真実』(毎日コミュニケーションズ)を出版しており、この日は同書をテキストとして、デジタル時代における出版社や著者の立場について言及した。 村瀬氏はまず、電子出版業界の動向には「ふたつの波」があると説明。アマゾンの「Kindle」やアップルの「iPad」による、従来の紙媒体との"商業市場の置き換え"、グーグルや国会図書館による"図書館流通の拡大"という「出版構造を変えるふ
『電子書籍の衝撃』の著者に聞く! 電子書籍は"出版と読者"の関係をどう変えるのだろうか。ITジャーナリストの佐々木俊尚氏が2010年4月に上梓した『電子書籍の衝撃』(ディスカヴァー・トゥエンティワン)では、電子書籍がもたらす業界への影響、出版文化の未来の姿が描かれた。そして、本書の刊行後、日本では5月のiPad発売を機に電子書籍への注目度が向上。出版、IT、通信業界によるビジネスを巡る動きも活発化してきた。最近の業界動向を含め、改めて佐々木氏が電子書籍をどう見ているのか話を伺った。 佐々木俊尚氏。1961年生まれ。早稲田大学政経学部中退後、毎日新聞社、アスキーを経てフリージャーナリストとして独立。IT分野を中心に取材、執筆活動を続けている。公式サイト、Twitterアカウント ──『電子書籍の衝撃』を執筆するきっかけは、Twitterでのやり取りだったとか 『電子書籍の衝撃』(佐々木俊尚著
電子出版における誤解のひとつに「電子出版のコストは紙の出版よりも安くなる」ということがある。「印刷や輸送コストがなくなるんだから当然でしょ」と考えるかもしれないが、実際には制作コストは大きく変わらず、むしろ新機能追加やデジタル変換のコストが付与されることで割高にさえなる可能性がある。こうした電子出版の現状について、All Things DigitalのMediaMemoコーナーを担当するPeter Kafka氏が、App Storeで新たに雑誌アプリの配信を開始した米Hearst MagazineのエグゼクティブバイスプレジデントJohn Loughlin氏に電子出版の実際についてインタビューした記事を掲載している。 Hearst Magazineが配信を開始したのは「Popular Mechanics Interactive Edition」という電子雑誌アプリだ。Popular Mec
デジタルパブリッシングフェア2010の開催に合わせてGoogleが、電子書籍販売プラットフォーム「Googleエディション」の日本を含む展開計画を明らかにした。米国では今年の夏後半、日本では2011年の早い段階に同プラットフォームを通じた電子書籍販売が始まる見通しだ。 GoogleエディションはGoogleブックスに登録した書籍を電子書籍として販売するサービスで、WebまたはEPUB形式で提供する。EPUB形式はAdobeのDRMソリューション「Adobe Content Server 4」をサポートするため、DRM付きの電子書籍には同技術をサポートするデバイスが必要になるが、Web版はWebブラウザを備えた幅広いデバイスで読める。また出版社がGoogleエディションを通じて直接電子書籍を提供できるほか、オンライン書店や電子書籍ストアが、それぞれに設定した価格でGoogleエディションの電
凸版印刷と大日本印刷は7月9日、国内における電子出版ビジネスのための環境整備を目的として「電子出版制作・流通協議会」を7月27日に設立すると発表した。 凸版印刷と大日本印刷が同協議会の発起人となり、設立準備の事務局は電通が担当する。 発表内容によると、同協議会の設立趣旨は「知識基盤整備に向けた国家戦略への参加と協力」「電子出版市場創造や事業投資環境の整備」「電子出版制作・流通ビジネスにおける日本モデルの確立と進化」とされている。 同協議会は今後参加企業を幅広く募った上で出版社や権利者、行政機関などとの連携を図り、電子出版ビジネス発展のために必要とされる課題の整理や検証、提言などを行う。 なお、同協議会は7月27日に九段会館(東京都千代田区)で開催される設立総会をもって正式に設立される予定。 電子出版制作・流通協議会のWebサイト
紀伊國屋書店は21日、BtoC分野における電子書籍販売事業への参入を発表した。「Kinokuniyaストア(仮称)」を今秋にオープン、コンテンツを収録したメディアの店頭販売も併用する「ハイブリッドデジタル販売モデル」として展開する。 本事業は講談社や小学館など出版各社の賛同のもと、コンテンツのデジタル化やインフラ面で凸版印刷と連携して展開される。iPadなど各種デバイス向けにKinokuniyaストア(仮称)に対応するアプリを提供するほか、地域書店と協調し、SDメモリーカードなどの記録メディアを利用した電子書籍のパッケージ販売も行なっていく。なお、iPhone/iPad向けアプリは今年9月に提供、Android搭載端末などへの投入も予定している。 紀伊國屋書店と凸版印刷は昨年10月、図書館向け電子書籍サービス「NetLirary」の出版社向けの展開として、書籍のデジタル化や販売を請け負うサ
凸版印刷Webサイトより 凸版印刷は、電子チラシサイト「Shufoo!(シュフー)」のチラシコンテンツを閲覧できるiPad向けアプリを5月28日に公開する。また、iPhone,iPod touchのアプリも同時に公開される。価格は無料。 同アプリは、現在Shufoo! に掲載されている、日本全国の大手流通企業など約360法人、20,000店舗の電子チラシを、iPadの特長を活かした大画面と、快適なタッチ操作で閲覧することができる。 iPad、iPhone、iPod touchそれぞれの解像度に最適化されたことにより、直感的な操作でこれまでになかった電子チラシの閲覧スタイルが可能となっており、また、「郵便番号検索」、「現在地からの検索」のふたつの検索機能が付いている。 なお、Shufoo!にチラシを掲載すれば、同アプリにも自動的に掲載が行われるとのこと。今後は、チラシ閲覧機能を中心にしたサー
O'Reilly(オライリー)のブログにちょっと気になる記事があった。タイトルは「電子書籍の注釈、リンク、メモ:絶対必要、それとも邪魔なもの?」。O'Reilly Radarの編集者の間で、電子書籍でページ上から直接利用できる辞書や注釈、メモ、Web検索などが必要な機能であるかが議論になった。その様子のレポートである。 筆者は最近、手に入れられるのならば電子版の本を購入している。本棚の問題に悩まされないのが大きな理由だが、辞書機能やメモ機能を使えるのも同じぐらいにありがたい。特に洋書を読むときには不可欠である。だから、これまで電子書籍の読書をサポートする機能が"余計な機能"だとはかけらも考えたことがなかった。必要なければ使わなければいいのだから、誰もが"あれば便利"と受け入れると思っていた。それだけに、この議論は気になる。 Wikipediaに移動したまま戻ってこない…… O'Reilly
DAISYコンソーシアム、日本障害者リハビリテーション協会、マイクロソフトは6日、視覚障害者や読字障害のある子供などに向けた電子書籍フォーマット「DAISY」用コンバーター『DAISY Translator』の提供開始を発表した。Microsoft Wordのアドインソフトとして動作し、音声読み上げ機能付き電子書籍を簡単に作成できる。日本障害者リハビリテーション協会のWebサイトから無償でダウンロード可能。 DAISY Translatorをインストールすると、WordのUIからDAISYファイルが作成できる 作成されたファイルを、DAISYリーダーのAMISで表示したところ。黄色のハイライトが読み上げている個所 DAISY(Digital Accessible Information System)フォーマットは、文章読み上げ、読み上げ個所のハイライト表示などの機能を備えた電子書籍の標準
iPad向け電子書籍販売サービス「iBookstore」 先ほど、著作権切れ書籍をボランティアで電子書籍化している「Project Gutenberg」を通し、電子書籍販売サービス「iBookstore」で無料書籍30,000点を利用できるようになるという話を紹介した。これに続き今度は、自費出版サイトの米SmashwordsがAppleと提携し、ここで刊行される出版物をiBookstoreを通して購入可能にすると、米VentureBeatが伝えている。4月3日のiPad発売と同ストアのオープンを前に、出版やメディア関連の話題で一気に賑わいつつある。 これは、Smashwords CEOのMark Coker氏による登録著者らへのメールで判明したもの。Smashwordsサイト上で当該のアナウンスは現時点で行われていないが、4月3日のiBookstoreオープンまでに手持ちの書籍を公開したい
日本の出版界として電子書籍市場にどう対応していくのか。大手出版社ら31社で構成される『一般社団法人日本電子書籍出版社協会』は24日、正式な活動開始を発表した。権利関係やフォーマットの整備、紙媒体との共存など、電子書籍の在り方の構築に取り組む。 日本電子書籍出版社協会が正式スタート。前列中央が野間省伸 代表理事(講談社 代表取締役副社長) 日本電子書籍出版社協会(電書協)は24日、会見を開き、正式な活動開始および電子書籍市場への取り組み方針を説明した。代表理事は、講談社 代表取締役副社長 野間省伸氏が務める。野間代表理事は、電書協の活動について "著作者の利益・権利の確保" "読者の利便性に資する" "紙とデジタルの連動・共存" を理念として電子書籍市場に取り組んでいくと説明。電子書籍ビジネスを積極的に進めるためにも、出版社と著者の権利関係や統一フォーマットの整備に取り組んでいく必要があると
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