映画『アベンジャーズ』の日本公開が世界で最も遅かった理由：日経ビジネスオンライン
ファイギ：（横に置かれた「アベンジャーズ」の日本市場向けポスターを見て）ああ、ここに書かれている日本語のコピーはそういう意味なの？ それはグッドだね。 言っていることは事実だよ。「これが映画」。まさにそうなんだ。今年最大のヒット作がこの映画。日本は、アベンジャーズがいちばん遅く公開される国。世界中でヒットを飛ばした上で、あえて日本に持ってきた。だからこういったコピーになったのだろう。 全世界に遅れる形で日本公開に踏み切ったのはなぜですか。 ファイギ：映画配給を担当した、ウォルト・ディズニー・ジャパンのアイデアでそうしたんだ。宣伝期間が十分でないまま全世界と同じタイミングで公開するより、世界でヒットした事実を市場に浸透させた上で公開する。そうすることで、日本の観客に「他の国でこんなに記録的なヒットを飛ばしている作品なら、ひとつ見てみるか」と思ってもらえるのではと。あくまで戦略として、日本での
アメコミ業界、「iPad」人気に便乗して復活狙う：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン Douglas MacMillan （BusinessWeek誌スタッフライター、ニューヨーク） 米国時間2010年4月5日更新「Comic Book Publishers Plot Comeback via Apple IPad」 低迷する出版業界で、米電子機器大手アップル（AAPL）の新型タブレット機「iPad（アイパッド）」発売をテコに復活を狙っているのは、新聞社や雑誌社ばかりではない。コミック出版社も、「スパイダーマン」や「超人ハルク」などの作品をiPadに登場させることで、自社のコミック作品のスーパーヒーローに再び命を吹き込もうと目論んでいる。 米メディア大手ウォルト・ディズニー（DIS）傘下でコミック事業を展開する米マーベルは4月
「個人の感想であり、商品の効能を確約するものではありません」は、法律で禁止されます FTC規約改訂の衝撃：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 「クチコミ広告に規制」というヘッドラインで、アメリカの連邦取引委員会（Federal Trade Commission）が今年12月1日から実行する規約改訂が、日本のメディアで伝えられています。81ページに及ぶ様々な事例を想定した新規約全文を読むと、その影響はインターネット以上にテレビ・新聞・雑誌といった伝統的メディア、広告会社、PRエージェンシー、芸能プロダクション、さらにはスポーツ選手、ジャーナリストといった団体や個人に多大な影響を与えるものであることがわかります（内容は、こちらからご覧になれます）。 地獄の釜の蓋を開ける？ 具体的に言いましょう。FTCの文書の原題は「Guides Concerning the Use of Endors
自民の円安政策を「転換する」：日経ビジネスオンライン
ガイトナー米財務長官との会談での発言が「円高容認」と伝わり、為替相場が揺れた。「全くの誤解」と言いながらも、内需振興と円安誘導は矛盾すると指摘する。藤井裕久・財務相に、直接「真意」を聞いた。 民主党がマニフェスト（政権公約）を実行に移すと、産業界にはどれほどのインパクトが広がるのか。製造業派遣の禁止、CO2（二酸化炭素）の排出量25％削減、高速道路の無料化…。肝いりの政策には業界構造を根底から覆す“劇薬”も混じる。ヒト・モノ・カネの流れを変えそうな6つの注目政策の影響度を探ってみた。 問 20カ国・地域（G20）首脳会議（サミット）の開幕前の9月24日に行われたティモシー・ガイトナー米財務長官との会談で円高容認とも受け取れる発言をしたとマスコミが伝えました。 答 為替が今、何で動いているかを見極めないといけません。一部マスコミは「財務大臣の発言によって為替が動いた」とか言っている。あれは全
地方へ人を「分散」させる政策を：日経ビジネスオンライン
（前編から読む） 竹森 今回の日本の不況の原因を巡る国内の議論では、構造改革が足りなかったからだ、いや反対に構造改革をやり過ぎたからだといった、何か日本自身の失敗が原因だったという意見がしばしば聞かれます。特に、輸出依存の経済が良くなかった、だから今後は内需型の経済に替えなければいけないという主張がしばしばなされているようです。 2002年から2003年以降は、それまでずっと悪かった経済が、輸出が伸びたために一気に良くなったし、今は輸出が落ち込んだために鉱工業生産指数まで4割か5割ほども下落する。なぜこれほど日本経済は輸出で動かされているのかという疑問がよく聞かれます。 下村治さん（1910～89年。池田勇人内閣で経済ブレーンとして活躍した戦後を代表するエコノミスト。『日本は悪くない―悪いのはアメリカだ』などの著書がある）が書いたものを読むと、日本では投資と輸出の連動性が高い傾向があるとい
頑張らないから11年連続で増収増益：日経ビジネスオンライン
はい、その反対です（笑）。売り上げを安定的に伸ばした方が、コストをコントロールしやすい。トータルの売り上げは景気によってぶれますが、売り上げが上がり過ぎるとか、下がるというのが経営的には大変なんです。 景気がいい時は、店を増やさなくても、既存店の売り上げが増えていきます。景気がいいとお店が忙しくなっているから、それだけでいい、というわけです。まあ機会があったら少し店をつくりましょう、くらいですね。 しかもそういう好況時に店をつくろうとすると、物件が高いし社員も足りない。採ろうとすると、どこでも社員を採るからいい人が来ないし、給料がずいぶん上がります。だからそういう時は、それなりに適当にやっていきましょう、ということです。 ところが景気が悪くなってくると、既存店の売り上げが下がる。悪くなるんだったら、20人でやっている店は19人でできる。ちょっと暇なんだから1人減らして何とかやると人件費5％
“逆デカップリング”に苦しむアジア：日経ビジネスオンライン
最新のデータをもとに、本コラムの執筆陣である6人のエコノミストが日本、そして世界経済のこれからを読み解いた本『データで斬る世界不況 エコノミストが挑む30問』が出版されました。全部で30のテーマを設定。「7％に迫る日本の失業率」、「アメリカ経済はいつ反転するか」など、さまざまな手法で分析したデータを用いて、確かな視点で語られます。経済の基本的な仕組みや不況のメカニズムもわかりやすく解説します。 小峰隆夫 他著、日経BP社、1800円（税別） 世界的な金融危機で欧米の経済は大きな打撃を受けています。金融危機が起きた当初、アジア経済の行方については2つの考え方がありました。 「デカップリング」でも「リカップリング」でもなかった 1つは「デカップリング論」です。これは、欧米は打撃を受けてもアジアは相対的に高い成長を続けるだろうというものです。2008年前半頃までは、欧米経済がスローダウンする中で
自民離党・渡辺喜美衆院議員に聞く：日経ビジネスオンライン
磯山 友幸 経済ジャーナリスト ジャーナリスト。1962年東京生まれ。早稲田大学政経学部卒。日本経済新聞で証券部次長、チューリヒ支局長、フランクフルト支局長、「日経ビジネス」副編集長・編集委員などを務め2011年3月末に独立。 この著者の記事を見る
変化する農村コミュニティー（1）：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 日本の国土の約7割を占める中山間農業地域（注）が、行政サービスのコストを引き上げている。中山間農業地域は環境と国土などの面から重要な機能を果たしているが、税収の自然減、少子高齢化を考えると、この地域のために行政の予算を今後も大量につぎ込むことはほとんど不可能だ。 ところが、中山間農業地域の活性化は、地方自治体ではなく農林水産省の役割と決められている。農水省は、効率的運営を目指す地方自治体の努力に水を差してはいないだろうか。 （注）農水省の用語で、平野の外縁部から山間部を指す。 前々回の記事「農水省改革チームの提言は国家を動かすか？」で、農水省が改革チームを発足させ、実施に乗り出したと書いた。石破茂農水大臣はまさか本稿によって勇気づけられたわけ
今の資本主義はもう、やめてくれ：日経ビジネスオンライン
2009年3月期決算での最終赤字を発表したトヨタ自動車を皮切りに、ソニー、パナソニック、シャープ、東芝など日本を代表する企業が最終赤字や営業赤字に転落しようとしている。実体経済に痛撃を与えた金融危機。これまで繁栄を謳歌したグローバル資本主義経済の1つの転換点と言って過言ではない。 私たちの想像を超える深度で進む危機。一定の周期で訪れるバブルが破裂しただけなのか、それとも既存の社会・経済システムが激変する地殻変動の兆候なのか――。その解を探るには、全く異なるレンズを通して今を眺めることも重要なのではないか。数千年のスパンで文明の盛衰を見つめる環境考古学者に聞いた。（聞き手は、日経ビジネス オンライン記者 篠原匡） ―― 数千年のスパンで人間社会を見つめている考古学者が今の金融危機をどう見ているのか。今日はそれを聞きたいと思ってきました。本題に入る前に、安田教授が唱える「環境考古学」とはどのよ
恐慌と鬱の経済学：日経ビジネスオンライン
経済全体がパニックに陥る「恐慌」と最近ビジネスマンに蔓延すると言われる「鬱」。一見、何の関係もなさそうに見える両者だが、マクロとミクロという違いこそあれ、実は心理学的に見れば同じメカニズムが働いている。しかもいずれも甚大な経済的損失を社会に与えるという結果も同じだ。 だとすれば、そのメカニズムを解き明かすことで、経済的な損失をいかに抑えるか、という対策も見えてくるはず。 人間心理の分析を基に、「恐慌と鬱の経済学」を検証したい。まずはマクロ的現象である恐慌から。 恐慌招く不安の連鎖 米国のサブプライムローン（信用力の低い個人向け住宅融資）問題に端を発した金融危機を前に世間では、1930年代の世界恐慌に似た景気の悪化が起きるのではないか、あるいは既に起きているのではないかという声が溢れている。 その兆候を示す実例として挙げられるデータとして、例えば自動車販売台数がある。2008年10月の自動車
猛烈に落ち込む日本経済：日経ビジネスオンライン
1月20日に公表された政府の月例経済報告は、「景気は急速に悪化している」という異例の厳しい表現で、日本の景気が急激に悪化していることを伝えています。事実、日本の経済活動は、かつて例を見ないほどのスピードで落ち込みつつあります。 日本の景気は2007年10～12月頃から景気後退局面に入っているのですが、特に、2008年10月以降、景気の落ち込みは激しくなっています。現時点で判明している経済指標から浮かび上がってくる経済の姿を概観してみましょう。 昨秋の経済の落ち込みが数字に表れた まず、現実の時間と経済指標とのズレに注意する必要があります。現実の我々の身の回りの経済は既に2009年1月を通過しつつあるのですが、現在判明しつつある経済指標は2008年11月頃までのものです。つまり、厳密に言うと、「経済が急激に落ち込んでいる」というよりも、「10月頃から一段と急激に落ち込んでいたことが分かってき
手厚いセーフティーネットが強い国を作る：日経ビジネスオンライン
「官から民へ」。この言葉が金科玉条のごとく唱えられていた小泉政権下、構造改革のバックボーンである新自由主義的経済学を批判し続けた東京大学の神野直彦教授。その著書『人間回復の経済学』では、人間を「利己心に支配された経済人」と捉える新自由主義に対して、「人間の行動基準は利己心ではなく夢と希望」と断言した。 規制緩和による競争促進、公営企業の民営化、公共サービスの縮小――。この10年、日本は経済成長を実現するために、小さな政府を目指す数々の改革を実行してきた。だが、未曾有の金融危機に見舞われて以降、私たちの足元は急速に揺らいでいる。 公的年金への不信は極限に達した。医療を支える医師不足も深刻の度を増している。「派遣切り」や「内定取り消し」も頻発、雇用を巡る環境の悪化は急速に進む。針路なき日本。今こそ、国家の在り方や社会のあるべき姿をわれわれ一人ひとりが考えるべき時ではないだろうか。セーフティーネ
オバマは本当に“ハト派”なのか：日経ビジネスオンライン
バラク・オバマ氏が第44代のアメリカ合衆国大統領になることが決まった。 オバマ氏は「変革」のメッセージを掲げて圧勝し、米国民は新しいアメリカの誕生に対する期待感を高めている。選挙キャンペーン中、オバマ・チームは、安全保障政策に関して「忍耐強い外交を擁護する知的な多国間協調主義者であり、ブッシュ政権の強硬な一国主義（ユニラテラリズム）とは対極に位置する」というイメージを売り込むことに成功し、概ね「外交・安全保障政策では穏健派」というパーセプションが出来上がっているように思われる。 しかしオバマ新政権の外交・安全保障政策、特に「対テロ戦争」は、本当にこうしたイメージ通りの内容になるのだろうか？ オバマ新大統領の対テロ戦争における「変革」とはいかなるものになるのだろうか？ イラクではゲーツ路線の継承 そもそも「安全保障」とは「国家の中核価値を脅威から、軍事的・非軍事的手段によって守り、高めること
医療の「テレビドラマ」は増えてます。 でも、「報道」が日本医療をダメにしている？：NBonline(日経ビジネス オンライン)
医療の「テレビドラマ」は増えてます。 でも、「報道」が日本医療をダメにしている？ 2008年10月30日 木曜日 藤田康人 脳内出血を起こした東京都内の妊婦が、緊急時の受け入れ先になっている7つの病院をたらい回しにされて出産後に死亡した問題は、東京でも深刻な“産科医不足”が、起きていることを浮き彫りにしました。 東京都内、7つの病院をたらい回しにされて死んだ この“産科医不足”は、今の日本の医療制度が抱える大きな問題点を象徴しています。 昼夜を問わぬ分娩に立ち会わねばならない産婦人科医の労働条件は非常に過酷です。激務のうえに高い訴訟率、少ない診療報酬、医学生の産婦人科離れなどの要因が重なり、慢性的な医師不足に陥っているのが現状です。 圧倒的に足りないのに訴訟が多い産婦人科医 産科医師数は医師全体の約5％であるにもかかわらず、訴訟件数は約12％を占めています。示談・民事の損害賠償額は高額で
揺らぐオバマの経済政策：日経ビジネスオンライン
金融システム救済策が、逆に株価を奈落の底に落とすと、誰が想像しただろうか。 10月3日、米下院議員は、この法案が通れば、金融市場は落ち着きを取り戻すと信じていたに違いない。7000億ドル（約71兆円）に上る金融安定化法案が、わずか4日前に否決されると、778ドル安というニューヨーク株式史上最悪の下落を招いた。それだけに、再び否決されれば、株式市場はさらに下落する危険がある…。ナンシー・ペロシ下院議長をはじめとする下院議員は、反対票を投じた議員への説得工作を続けてきた。 そして3日の昼過ぎ、ついに法案が下院を通過した。議員が安堵の表情を浮かべる。ところが、その直後から、約300ドル高で推移していたNY株は、底が抜けたように下落し、終値は157ドル安まで落ち込んだ。週が明けても下落が止まらず、6日の終値は370ドル安の9955ドル50セント。4年ぶりの1万ドル割れとなった。 「実体経済が悪いか
ニューヨークの火種が大阪や群馬で暴発？：日経ビジネスオンライン
952円58銭安の9203円32銭となった10月8日の日経平均株価。米国発の金融危機が引き起こす株安は、日本の地銀を揺さぶり始めた。 「不動産向けの融資比率が高い。まっ、それが株価下落の100％の原因やな」 大阪を地盤にする第2地銀、関西アーバン銀行の伊藤忠彦会長。ピアノを弾くようにソファを指で叩くと、投げやり気味に口を開いた。同行の株価に話が及んだ時のことである。 確かに、関西アーバンの株価はこの2カ月で激しい下げに見舞われている。 第1四半期が終わった6月30日、267円をつけた株価は8月1日に200円を割り込み、8月18日には138円の安値をつけた。その後、株価は少し持ち直したが、世界同時株安の影響を受けて10月8日には111円まで下落している。 この3カ月で50％を超える大幅下落。投資家が不動産業向けの貸し出しリスクを嫌気したことが大きな要因だった。 破綻不動産会社に融資 関西アー
ウォール街危機に対する一般市民の怒り：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン Susan Berfield （BusinessWeek誌、アソシエートエディター） 2008年10月6日発行号カバーストーリー 「Main Street's Rage at the Financial Crisis」 米ペンシルベニア州アレンタウンはある意味、米国の平凡な都市の典型だ。ほかの全米中の都市や町と同様、自分たちの力ではどうしようもないように思える経済の変動に振り回されている。 産業は移転し、雇用は流出。多くの住民は、かつて栄華を誇った米鉄鋼大手ベスレヘム・スチールが衰退の一途をたどっていった1980年代、苦闘するアレンタウンの住民に向けられたビリー・ジョエルの歌「アレンタウン」の歌詞を思い出し、ため息をつくばかりだ。 「どんな子
ヤバイぞ、この「中間報告」～『アフリカ・レポート』 松本仁一著（評：後藤次美）【奨】：日経ビジネスオンライン
たとえば、グーグルの窓に「ジンバブエ ニュース」や「ジンバブエ インフレ」と入れてみる。すると、現在のジンバブエが未曽有のハイパーインフレに襲われていることを伝える記事やブログの数々がたちどころにヒットするだろう。 ものの5分や10分調べれば、ジンバブエの年間インフレ率が、今年の5月には220万％、6月には1000万％を超える異常な数値に達していることや、そのために「1000億ジンバブエ・ドル札」が発行されているなんてこともわかるに違いない。 いや、そんな興味本位の事実よりも、経済崩壊に至る歴史的な背景を知りたいという向きにも、ウィキペディアがその経緯をコンパクトに解説してくれている。1時間もネットとにらめっこをしていれば、ちょっとしたジンバブエ博士のできあがりだ。 でも、「検索」だけでは知りえないこともある。 本書は、朝日新聞の記者として30年近くにわたってアフリカを取材し続けてきた松本
28：ヒーローになるとき、それはいま（前編）：NBonline(日経ビジネス オンライン)
彼の名は、リュウジといった。 20歳の夏に知り合った友人だった。だから、もう四半世紀も前のことになる。 それでも出会ったときのことを覚えているのは、青春時代の1日は夏の陽射しのように強く、濃く心に焼きついているということなのだろう。19歳の春も、20歳の夏も、21歳の秋も、二度と戻ることはないと知っているから記憶に残るのかもしれない。 その年の夏休み、私は肉体労働のバイトに出た。 たまたま母親の同級生が横浜市内で土建屋さんを営んでいて、同窓会の打ち合わせか何かで話したとき、何だ××さんの息子は横浜にいるのかい、だったら手伝いに来てもらえると助かるんだがな、といった流れになったのが発端らしい。バブルの少し前だったが、現場は人手が足りないとのことだった。 郷里の母親から、どうする、と電話があった。 給料は弾むという。そのとき私にはどうしても欲しいアンプがあり、それが当時の値段で10万以上もし
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