日本財団は、2017年11月19日の「日本財団ソーシャルイノベーションフォーラム2017」にて発表した「家庭の経済格差と子どもの認知・非認知能力格差の関係分析」について、その速報版を公開致しました。 本分析は、大阪府箕面市の「子ども成長見守りシステム」より、就学期の子ども約2.5万人のデータを活用し、世帯の貧困が、子どもの学習達成や非認知能力にどのような影響を与えているのかを紐解くとともに、貧困下にあっても学力の高い子どもには、どのような特徴があるのか等を分析したものです。 速報版では、小学校低学年時点からの早期支援の必要性や、学習の土台となる他者への基礎的信頼や生活習慣など「非認知能力」の重要性を明らかにしています。 日本財団「家庭の経済格差と子どもの認知・非認知能力格差の関係分析」(速報版)(PDF / 1.6MB)