渋谷駅､谷底に広がる超難解なダンジョンの今 | 駅･再開発
ついに渋谷が品川に抜かれた――。2017年の夏、こんなニュースが世間を賑わせた。JR東日本が発表した2016年度の駅乗車人員で、かつては新宿・池袋に次ぐトップ3の常連だった渋谷駅が品川駅を下回り、6位に後退したのだ。 JR渋谷駅の乗車人員は、2013年3月に東急電鉄東横線が東京メトロ副都心線と相互直通運転を開始した影響を受け、同年度に3位から5位に下落。その後は減少傾向が続き、現在も6位に甘んじる。地上3階から地下5階まで広がる複雑な多層構造の駅は「ダンジョン」などと揶揄されることも多い。乗車人員の減少は、直通運転で乗り換えが必要なくなっただけでなく、駅の複雑さが敬遠されているのではないか……との声もあった。 一方、2020年1月には東京メトロ銀座線の駅が移転開業してJR線との乗り換えが改善され、同年6月にはそれまで遠く離れていた埼京線のホームが北に約350m移動して山手線と並列になるなど
スクープ！東京女子医大で医師100人超が退職
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｢あまりにも孤独に慣れすぎた日本人｣の超危険
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一汁一菜｢100円飯｣がフレンチより幸せな訳
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ドコモ､｢アハモでギガホ勧誘｣景表法違反か
携帯電話大手のNTTドコモは3月26日、格安の新プラン「ahamo（アハモ）」の提供を開始する。 そんな中、昨年12月から同社がドコモショップを営む携帯販売代理店に対し、アハモを前面に押し出して客を勧誘したうえで、高額な大容量プラン「ギガホ」などに誘導するように指示をしていたことが、東洋経済の取材でわかった。ドコモは事実と異なる説明をするように代理店に奨励しており、景品表示法違反（おとり広告や優良誤認、有利誤認）のおそれがある。 アハモは利用できる月間データ容量が20GB、5分以内の通話無料で月額税別2700円という内容だ。オンライン受付専用のプランで、ドコモショップからは申し込めない。 にもかかわらず全国各地のドコモショップの出張販売の出店では2020年12月以降、ドコモからの指示に従ってアハモのポスターや旗を掲げ、盛んに宣伝している。ドコモはこうした手法を「アハモフック」（フック＝「ひ
菅首相､長男の接待疑惑｢森友以上｣の深刻度
ワクチン接種や森喜朗元首相の女性蔑視発言に揺れる永田町で、菅義偉首相の長男が絡んだ総務省幹部への接待疑惑が政権の新たな火種となっている。 立憲民主党など主要野党の追及に対し、菅首相は「息子は別人格」と色をなして反論。いらだちを露わにしている。 2月17日には『週刊文春』が接待時のやりとりを記録した音声をネット上に公開し、与党内では「首相の身内が絡んだスキャンダルとしては、安倍前政権での森友問題以上に深刻」（自民幹部）との声が広がっている。 22日にも総務省幹部を処分 総務省は菅首相が副大臣と大臣を務めて以来の「菅首相の天領」（政府筋）とされる。今回の接待疑惑で国家公務員倫理法違反に問われている4人の同省幹部も、菅首相の知遇を得て出世の階段をのぼってきた人物ばかりだ。 総務省は「できる限り迅速に調査を終わらせ、ルールに則って厳しく対応する」（武田良太総務相）として、22日にも処分を決める方針
確定申告｢雑にやる人｣が今年要注意の6つの点
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日本のコロナ重症者対応が抱える決定的な弱点
新型コロナウイルス（以下、コロナ）の感染が拡大し、日本の医療は崩壊の瀬戸際にある。12月21日、日本医師会や日本看護協会など9つの団体は、「このままでは全国で必要な全ての医療提供が立ち行かなくなる」と「医療緊急事態宣言」を発表した。 12月25日には、田村憲久・厚生労働相が、病床が逼迫している地域で、重症向け病床がある医療機関に対して、1床あたり1500万円を補助することを表明した。詳細は公表されていないが、実際の患者の受け入れとは関係なく、病床を整備すれば支払われるのだろう。 もちろん対応は不可欠だが、筆者は、このようなやり方に違和感を抱いている。本稿では、日本の重症コロナ対策を海外と比較して論じたい。 まずは下記の表をご覧頂きたい。東アジアおよび欧米の人口当たりのコロナ感染者数、死者数、医師数、病床数を示している。欧米と比較して、日本は感染者も重症患者も少ないことがわかる。12月25日
｢他人と体をシェア｣36歳早大准教授の凄い研究
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アマゾンを破壊する｢ショッピファイ｣の超威力
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｢トランプ亡命説｣決して非現実的ではない理由
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イスラエルの超天才が予見するコロナ後の人類
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竹中流ベーシックインカムはどこが問題なのか
ベーシックインカムの議論が盛り上がっている。きっかけは、2001年からの小泉純一郎内閣で経済財政政策担当大臣・金融担当大臣に就任、日本の金融システム建て直しに力を振るったとされる竹中平蔵氏の最近の発言にあるようだ。まずは氏の発言を伝えるインタビュー記事を読んでみよう。 「これまでの現金給付は、消費刺激効果がなかったと言われるが間違いだ。これは景気刺激策ではなく、生活救済策だ。10万円の給付はうれしいが、1回では将来への不安も残るだろう。例えば、月に5万円を国民全員に差し上げたらどうか。その代わりマイナンバー取得を義務付け、所得が一定以上の人には後で返してもらう。これはベーシックインカム（最低所得保障）といえる。実現すれば、生活保護や年金給付が必要なくなる。年金を今まで積み立てた人はどうなるのかという問題が残るが、後で考えればいい」（週刊エコノミスト誌6月2日号『コロナ危機の経済学』より）
半年ぶりのイタリアで見た｢コロナ対策｣の現状
筆者は9月に入り、イタリア北部へ仕事上の理由で滞在した。この3月に東洋経済オンラインにてレポートしたコロナ禍において大きな被害を受けた現地の様子を、半年ぶりにリポートしてみたい。 ちなみに、筆者はここ数十年間、頻繁にイタリアを訪れており、2019年も年間の半分以上イタリアで過ごしている。ジャーナリストとしてのテーマおよび、コンサルタントとしてのクライアントが当地に多い私にとって、ここしばらくイタリアへ出張できないということは、死活問題でもあった。 EU諸国においては外部からの来訪はこの夏になって大幅に緩和されている。しかしイタリアではいまだ入国時2週間の隔離が法で定められている。さらに私たちは日本へ帰ってきてから同じく2週間の自主隔離が必要であるから、ビジネス目的の出張はスケジュール的にかなりのハンディだ。そんな中でも、当地のバカンスシーズンが終わり、かつ重要なイベントへの参加要請もあり、
山口達也への強烈すぎる批判が本質ではない訳
「元TOKIOの山口達也さんが酒気帯び運転で現行犯逮捕」という報道が大きな波紋を呼んでいます。 9月22日夕方から23日にかけてテレビの情報番組やワイドショーも、ネットのニュースサイトもトップ扱いで詳報。さらに、これを見た人々がネット上にさまざまな声を書き込んでいます。 なかでも気がかりなのは、山口さんに対する批判が必要以上に強烈なこと。「絶対にやらかすと思っていた」「芸能界どころか社会復帰も無理」「病院から出たらダメな人」「復帰してほしくないからちょうどよかった」「更生の余地などない」「坊主頭だから本当に犯罪者に見えた」などの厳しすぎる言葉が飛び交っているのです。 「飲酒によるトラブルが初めてではないこと」「アルコールはやめられなかったとしても運転はやめられたはずであること」を踏まえると、山口さん個人を擁護する必要性はないでしょう。しかし、これほどの強烈な批判は、声を挙げている人にとって
バレーボール大山加奈が苦しむ"後遺症"の過酷
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数字で見ると明らか｢アベノミクス｣残念な実績
安倍晋三首相とその政策についてどんな考えであろうと、病が原因で職を辞さなければならなくなったのを見るのは悲しいことだ。「潰瘍性大腸炎」の治療法が見つかることを望むばかりである。 安倍首相は、国のトップとしての在任期間が長かったこともそうだが、まずは何よりも「アベノミクス」が成功したかどうかに対して評価を受けることになる。アベノミクスという看板があったからこそ、人々は安倍首相を信頼し、その他気に入らない点に目をつむることができた。しかし、残念ながら、現実にはその看板どおりになることはなかった。 実質成長率2％を約束したが… 安倍首相自身が打ち立てた尺度でその成功度合を測ってみよう。安倍首相は、年間実質成長率2%で日本経済を安定的に成長させると約束した。しかし、現実にはその水準に近づくことすらなかった。 就任当初は、経済が好調さを取り戻したかに思われた。しかしそれは額面どおり受け取っていいもの
コロナが突き付けた｢オフィス不要論｣の是非
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在宅勤務でも生産性が落ちない人の3つの習慣
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｢鬼滅｣のコスプレで叶姉妹が絶賛される理由
