「TED2012」――学術・エンターテインメント・デザイン分野の国際カンファレンスが米カルフォルニア州・ロングビーチで開幕し、「Ads Worth Spreading（伝え広める価値のある広告）」10点が発表された。日本企業の広告からはNTTドコモの「森の木琴」、マツダの毛籠勝弘執行役員が同社の挑戦を続ける姿勢を語る「Defy Convention」の2点が挙げられた。1984年から毎年、各界の第一線の講演者を揃えて講演会を開いてきた同カンファレンスの理念「Ideas Worth Spreading（広めるべきアイデア）」に基づく取り組みの一環。視聴せずにはいられず、学びがあり、周囲と共有したくなる広告から、オンラインビデオを用いたストーリーテリングの理想像を探求する目的もあるという。同カンファレンスは、2006年から優れた講演の内容を無料で動画配信している。 YoouTube上でのエント

『ブレーン』では佐藤可士和さんが美大生からの質問に答える連載コーナー「美大生からトップクリエイターへの質問」を掲載しています。アドタイでは、隔週でこの連載を転載しています。 ※本記事は、『ブレーン』2011年12月号（連載第5回目）掲載分です。 連載「佐藤可士和さんに質問」はこちら 身体を安定させれば頭がクリアになる 心身のコンディションをハイレベルな状態で安定させ、頭をクリアに保つ。特定の何かをするというより、生活全般の中で、常にそのことに気を配っています。 僕の毎日は、テレビ番組表のような分刻みのスケジュールです。その中で、大小さまざまな判断を次々に求められます。「今日はちょっと調子が悪い」なんて言い訳は許されません。過労や睡眠不足でフラフラの状態なんてもってのほか。常に頭をクリアな状態にしておかなければ、大きな誤りを引き起こしかねません。 こう考えるようになったきっかけは、サムライの

文：売れるネット広告社 代表取締役社長 加藤公一レオ氏 インターネット上でモノを売る際、ランディングページを作り、ユーザーの興味を引きつける必要がある。九州で一貫してダイレクトマーケティング型ネット広告に従事する、売れるネット広告社の加藤公一レオ氏が良いと考えるランディングページを紹介してもらう。第5回は、商品説明をしっかりしないといけない商品に適したランディングページを紹介する。 （ここでは、雑誌『販促会議』2012年3月号に掲載している第5回の全文を掲載します。） オークローンマーケティング ショップジャパン 「シャーク スチームモップ ベーシック」 レスポンスの高いランディングページの基本構成は、セールスレター型である。「見出し→本文・写真→見出し→本文・写真→見出し→本文・写真･･･」と続いて、どんどんお客さまには下にスクロールをさせる構成になっている。ただし、単価が高い商材などで

修・リンプ（ヴォーカル）、高角塁（ドラム）、オマール（ギター）、EVY（ベース）、シャチホ子（キーボード）の5人からなるバンド「エビメタ・バンド」が2月1日、メジャーデビューを果たした。曲名は「EBIEBIEBI-TENDON」。粉飾決済、振り込め詐欺、政治家の脱税など日本社会の現況を憂い、逃げ込んだてんやで、新商品の「海老えびエビの海老天丼」に出会い、「ナチュラルピュアな海老に出会った！」とシャウトする。 同日からYouTubeでも公開しているこの映像、実はてんやが同日発売した新製品「海老えびエビの海老天丼」のプロモーションビデオ。映像の途中には、天丼てんやを運営するテンコーポレーションの髙波誠一郎社長が、社員とともにラップで参加している。 新製品に合わせたオリジナルソングの発表は今回で3回目。「てんやのPVがとんでもないことに」、「完成度高過ぎ！」とネット上で話題となり、第1弾「HIY

企業の広報部門において、コーポレートサイトを初めとするウェブの活用は重点事項になっている。さらに急速に広がるツイッター、フェイスブックを初めとするソーシャルメディアの運用や管理も、広報部門の業務の一つとして挙がってきている。 雑誌「広報会議」2012年3月号で実施した企業210社に対する調査では、「広報部門にウェブ専任担当者を置いている」と答えた企業は38%と昨年とほぼ同様。さらに「広報部門にソーシャルメディア専任担当者を置いている」と答えた企業は10%という結果になった。 今回の調査結果から見る企業においてソーシャルメディア活用が進まない理由は、次の通り。 人員不足などで発信側の体制が整わない 運用担当者の情報リテラシー ソーシャルメディアポリシー、ガイドラインの策定が未着手 社内での教育の実施が未着手 経営層の理解不足 効果測定ができない （開始後）発信する情報が社内から集まらない→継

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文：売れるネット広告社 代表取締役社長 加藤公一レオ氏 インターネット上でモノを売る際、ランディングページを作り、ユーザーの興味を引きつける必要がある。九州で一貫してダイレクトマーケティング型ネット広告に従事する、売れるネット広告社の加藤公一レオ氏が良いと考えるランディングページを紹介してもらう。第4回は、コンバーション率を上げるための7のテクニックを公開する。 （ここでは、雑誌販促会議2月号に掲載している第4回の全文を掲載します。） HIK 「カンナのはなまる健康茶」 まず、結論から言おう。コンバージョン率の高いウェブサイトというのは、「つかみ」及び「流れ」が、上手に作用しているものである。 広告原稿をクリックした消費者は、8秒以内にそのランディングページを読むか読まないかを判断しているという。こういった状況下で、ランディングページのコンバージョン率を上げるためのポイントの一つ目は、瞬間

花王は25日、衣料用柔軟剤「フレアフレグランス」のプロモーションの一環で、撮影した動画に合わせて華やかなイメージのCGアニメーションを付加する機能を備えたiPhone向けカメラアプリ「わくわくカム」の配布を開始した。新鮮な香りが続く商品の特性をアピールするのが狙い。あわせて同日から、アプリを用いて撮影したユニークな動画をユーザーから募るコンテストをキャンペーンサイト上で実施している。 アプリには動体検知機能を搭載し、被写体の動きに合わせて香りがわき立つイメージのアニメーションが生成される。撮影した動画はアプリからツイッターやフェイスブックに投稿したり、コンテストに応募したりできる。 コンテストは3月31日まで行う。応募作品は再生回数やフェイスブックの「いいね！」数などのユーザー評価も考慮しながら、審査員による審査を経てサイト上で発表する。グランプリの賞品は5万円のギフト券。参加賞として香り

ブラザー工業は、グローバルに実施しているグループの環境への取り組みについての情報発信をフェイスブックで始めた。公式フェイスブックページを開設するのは初めて。 同社は、2015年に向けた中期戦略の一環で、2010年にグループの環境活動を象徴するスローガン「Brother Earth」を策定。ブラザー製品の環境性能やグループのさまざまな環境保全活動について、製品カタログやパッケージ、環境スペシャルサイト「brotherearth.com」などを通じて、グローバルに統一したメッセージを発信してきた。しかし、「環境というテーマは、どうしても“堅く、専門的”といったイメージ。企業サイトを通じた情報発信では、その堅さを拭えない。また、SNSに親しんだユーザーに向けた窓口も必要」（広報担当）。そこで、グローバル規模で利用者が増えているフェイスブックを使い、より多くの人に環境というテーマ自体をより身近に感

2013年度の新卒採用は、企業が採用のコミュニケーションツールとしてソーシャルメディアを活用する就職活動＝「ソー活」元年と言われる。 23日、新たに「ソー活」全面切り替えを発表したのが、ヘアケアライン「シュワルツコフ」などで知られるドイツの化学・消費財メーカー、ヘンケル社の日本法人ヘンケルジャパン。同社は、2013年の新卒採用を全面Facebookに切り替えることを発表した。既に大手企業を中心に採用活動にFacebookを導入する企業は増加傾向にあるが、Facebook以外の採用コンテンツを一切作らず、全面的に切り替えるのは珍しいケースだ。 本社拠点をドイツに構えるヘンケル社は、ドイツでは学生の間でも「働きたい会社」として人気の企業。グローバルではインターン採用から正社員採用に繋がるケースが一般的だが、日本に限っては「就活文化」に対応し、毎年大手就職サイトに新卒ページを設け採用活動を行なっ

1月31日（火）に、約20年間の歴史をもつ「無印良品　青山3丁目」が閉店するのに際し、良品計画では同社初の「閉店」特設サイト及びイベントを立ち上げた。 「無印良品　青山3丁目」は、1993年に開店。当時は無印良品において初の大型店舗であったことから「本店」とも呼ばれ、多くの人々に親しまれてきた。店舗デザインは、国内外多くの有名建築物を手がけているインテリアデザイナーの杉本貴志氏によるもので、広いスペースを生かしつつ木の持つ素材の力をふんだんに取り入れた内装にはファンも多い。 無印良品では、閉店の告知を昨年より特に強化し始めたSNSツール（Twitter、Facebook）を使って配信したところ、ユーザーの店に対する思い出と共に閉店を惜しむ声が数多く寄せられ、その声に応えるべく同社初となる「閉店」特設サイトを設立した。「配信当初は、閉店に際して特に大きな仕掛けは考えていなかったが、予想以上に

2012年のソーシャルメディア関連予算が「増加傾向」となる企業は、約5割――。『宣伝会議』編集部が実施した調査から、このような傾向が明らかになった。 調査はメーカー・サービス業などを対象に2011年12月に実施し、国内でWebプロモーションやFacebookページ、自社サイト、ECサイトなどを手掛ける100社の担当者から回答を得た。担当業務や所属する部署における、ソーシャルメディアを使ったマーケティングに関する人的コスト・運用コストの増減見込みについて聞いたところ「大幅に増える」(3%)、「増える」(49%)を合わせると、増加傾向は52%と過半数に達した。 (増加傾向と回答した企業の内訳は次ページに) ソーシャル活用定番化、2012年はスマートフォン対応が最重要課題に また「2012年注目のツール・手法・デバイス・領域」という設問に対しては、「スマートフォン」関連の施策に取り組みたいと回答

電通パブリックリレーションズ（以下電通PR）は、「大学向けソーシャルメディアリスク対策プログラム」を開発し、2012年1月16日よりサービスを開始いたします。同サービスは、当社が持つ危機管理広報案件の知見を生かした大学のリスクを低減するパッケージプログラムであり、学生向けにソーシャルメディア参加上の心構えや禁止事項を分かりやすく解説したハンドブックの制作、学内勉強会の実施、ソーシャルメディアガイドラインの作成という3つのプログラムで構成されています。 昨今、日本においてもソーシャルメディアの影響力はますます高まっており、TwitterやFacebook等の利用者は1,000万人以上といわれています。特に、若年層の利用者が多く、なかでも大学生は趣味や就職活動等において日常的に利用しており、学生生活における重要なコミュニケーションツールになっています。その一方で、モラルやリテラシーの欠如による

株式会社博報堂ＤＹホールディングスのグループ横断型組織「博報堂ＤＹグループ・スマートデバイス・ビジネスセンター（*1）」では、iPhone3G/3GSユーザーから最近発売されたandroid端末ユーザーまでを含めた10～60代男女スマートフォンユーザーを対象に、スマートフォンの購入による行動や生活の変化を把握する調査を実施し、 その実態を分析しましたのでご報告いたします。 全国で実施した調査（2月15～17日／インターネット／全国500名 *2）によると、ユーザーはいつでもどこでもネットにアクセスできる環境や、ＧＰＳ機能、情報シェアの手軽さなどのスマートフォンの特長を活用することによって、新しい情報行動が生まれていることが明らかになりました。 また、震災後に実施した首都圏での追加調査（4月8～10日／インターネット／首都圏300名 *3）によると、スマートフォンを持つことでＳＮＳ（ソーシャ

広告界を目指す学生のための『広告界就職ガイド』の最新版が発売になりました。巻頭特集では、ふたりのトップランナーのインタビューを掲載しています。今回は、海外のエージェンシーでの活躍を経て、今年クリエイティブラボ PARTYを立ち上げた川村真司さんのインタビューから、学生のみなさんへのメッセージを抜粋して掲載します。 『広告界就職ガイド2013』トップランナーが送るメッセージ② 川村 真司（かわむら・まさし） PARTYクリエイティブディレクター／ファウンダー 1979年東京都生まれ。慶應義塾大学環境情報学部卒。学生時代は佐藤雅彦研究室で学び、博報堂へ入社。退社後、BBHジャパンの立ち上げに関わる。その後は、オランダの180（ワンエイティー）や、ニューヨークのBBH、ワイデン+ケネディなど海外のエージェンシーでCDを歴任。主な作品にSOUR『日々の音色』『映し鏡』、androp『Bright

地域色豊かな日本の文化である「お雑煮」にフォーカスし、その地方、その家の自慢の一品を楽しく競うコンテスト「お雑煮グランプリ2012」が、本日よりスタートした。これはヤマサ醤油とiPhoneアプリ「SnapDish」を提供しているヴァズが企画したもの。 ヤマサ醤油では現在、360度マーケティングによるさまざまなコミュニケーションを実施しており、このキャンペーンもその取り組みの一貫。近時注目されているスマートフォンとソーシャルメディアの活用にも注力している。 同社では、 2011年9月9日にFacebookページ「醤油の魔術師(ヤマサ醤油 鮮度の一滴)」をオープン。醤油の魔術師「ヤマサン」などのキャラクターも登場し、様々なレシピや検定形式のクイズ等、ユーザーに楽しんでもらえるコンテンツを充実させた他 、Facebookと連動したソーシャルコマース「超レアな醤油ショップ」で限定商品等も販売してい

株式会社 電通パブリックリレーションズは、Facebook(R)などを活用した企業の採用活動のサポートを行う「ソーシャルリクルーティングプログラム」の提供を1月から開始します。 多くの企業では人事担当部署が中心となって社員の採用活動を行っていますが、「ソーシャルリクルーティングプログラム」は、企業・団体の人事部署だけでなく、広報部署とも連携しながら人材採用を行う戦略的なコミュニケーションプログラムとなっています。 現在日本には5,995,000人のFacebookユーザーがいるとされています。そのうち、22歳から40歳までが占める割合は約78%となっています(2011年12月28日現在)。 企業の採用活動の対象となる大学生、第2新卒者層を構成する30代半ばまでの層は特にFacebookに慣れ親しむ層が多いことから、「ソーシャルリクルーティングプログラム」はこれらの就活学生・就活者を対象に行

ハイネケン・インターナショナルが2012年の「ハイネケン」ブランド生誕140周年に向け、フェイスブック上で周年記念商品のパッケージデザインを募集している。ポイントはびんの半面しかデザインできない点。応募を完了させるためには、別の応募者がアップロードしたデザインをギャラリーの中から選び、セットにする必要がある。審査員の一人で、同社グローバル・デザイン責任者のMark Van Iterson氏は、「1873年のブランド誕生から、社交の場で人々を結びつけてきた『ハイネケン』の未来を描くようなデザインを集めるなら、ソーシャルネットワーク上のつながりを活用するのがベスト」とコメントした。 コンペに優勝したデザインは、2012年12月から全世界で販売される限定版パックに加えられる予定。ボトルのひな形やロゴのダウンロードや、デザインの投稿はフェイスブックの特設ページでできる。締め切りは2012年1月31